転職活動の条件として「現職よりも年収の良い企業」を挙げる人が大半ではないだろうか。長時間労働から抜け出したいビジネスパーソンもいるとは思うが、多くの人が給料アップを目的に転職活動しているはずだ。
本記事では、転職活動により給料はどのように変化しているのか全体の傾向を紹介しつつ、年収アップのための交渉術やポイントをまとめた。転職活動において、年収交渉は必要不可欠である。タイミングや事前準備を怠ると、交渉に失敗しかねない。
本記事の内容を踏まえ、納得いく転職活動をしよう。
転職すると給料は上がるのか下がるのか【男女・年齢別】
性・年齢階級・事業所規模・現在の勤め先の就業形態別の賃金変化状況
画像の表は、厚生労働省がまとめた「令和2年転職者実態調査の概況｜直前の勤め先及び現在の勤め先の状況」である。表から読み取れることは概ね以下のとおりだ。
- 転職により賃金が上昇した・減少した割合はほぼ同じ（39％と40％）
- 平成27年に比べると賃金が減少した割合が4％増加した
- 男性に比べて女性の方が、転職により賃金が上昇した割合は高い（男性37％、女性41％）
- 20歳から49歳までは、転職によって賃金が増加した割合が減少した割合よりも多い
- 50歳以降は、転職によって賃金が減少した割合の方が多い
- 転職後の賃金の増加・減少割合は、いずれも1割以上3割未満の範囲が最多
ほかにも細かく数値を比較すると、面白い傾向が見えてくるだろう。
転職後の年収は各ビジネスパーソンのキャリアや状況次第であり、結論としては、増加または減少する割合はほぼ同数なのである。
それでは続いて、どのような人が年収をダウンさせているのか、年収アップを成功させているのかみていこう。
転職で給料が下がる人の特徴・共通点7選
転職によって給料が下がる人の特徴や共通点は、大きく分けて以下の7つだ。
- 退職してから転職活動した
- 大手企業から転職した
- 賞与や手当などを確認していない
- 面接時に年収交渉していない
- 未経験職種に転職した
- 転職で役職がなくなった
- 給与以外の項目を優先した
退職してから転職活動すると、転職先が決まるまでは無収入状態だ。無収入は精神的な焦りを引き起こし、内定をもらえた企業なら二つ返事で承諾してしまう可能性がある。
そのほかにも、給与水準の高い大手企業から転職する際は、一般的に年収が下がる傾向にあるから注意しよう。賞与や各種手当の有無も確認必須だ。条件提示された際の金額に含まれる内容を具体的に確認し、現職と比較しよう。
この時、年収交渉しないとより良い条件は引き出せないから併せて覚えておこう。
最後に、未経験の職種への転職も年収が下がる傾向にある。中途採用の基本は「即戦力として活躍できるかどうか」だ。未経験職種の場合は現職の役職もなくなる可能性は高いだろう。
転職で給料が上がる人が押さえているポイント5選
転職で給料が下がってしまう人の特徴を踏まえれば、転職で給料を上げられるはずだ。とくに、以下で紹介する5つを押さえておくのが重要である。
- 給与水準の高い業界に絞る・業績の上向いている企業に絞る
- 実力重視・インセンティブのある企業・職種を志望する
- 福利厚生や諸手当で事実上の年収アップを目指す
- 副業可の企業を選んで会社以外の収益も作る
- 面接の段階で年収交渉する
給与水準の高い業界に絞る・業績の上向いている企業に絞る
当然とも言えるが、給与水準は業界によって大きく異なるため、業績の上向いている企業や業界に絞るのは必須だろう。
業界研究を通じて、各業界の平均年収は必ず確認しておこう。自身のキャリアプランとの兼ね合いもあるが、年収アップを実現したいなら、給与水準の高い業界・企業に身を置くのは当然の振る舞いだ。
業績がよければ、その分賞与も反映されやすい。業績の悪い企業は賞与がカットされるケースも当然あるから、賞与の支払いが見込まれる企業選びは重要である。
実力重視・インセンティブのある企業・職種を志望する
従来型の年功序列・終身雇用型の企業ではなく、実力重視でインセンティブの発生する企業選びも重要だ。
営業職は目に見える形で、企業の業績に直結する貢献ができる。成果に応じて、毎月の給料や賞与に反映される企業も増えている。
年功序列の場合は基本給が低くなってしまうから、転職で年収アップを狙いたいなら実力重視の会社を選んだ方が良いだろう。
福利厚生や諸手当で事実上の年収アップを目指す
福利厚生や諸手当も、年収アップのためには欠かせない重要な要素だ。給料が転職前後で同じだとしても、仮に住宅手当が2万円支給されるなら年収は24万円上がる。企業によっては、自学用の書籍代を補助してくれることもある。
残業代が全額支給されるかどうかも重要であるが、残業はあくまで時間の切り売りに過ぎない。残業して年収アップを狙うくらいなら、後述する副業可の企業を選んだ方が良いだろう。
副業可の企業を選んで会社以外の収益も作る
会社員の給料だけで生活するのではなく、副業して収入の柱を増やす働き方をする人が増えている。政府としても副業を解禁しているし、複数の収入を作った方が、会社に依存しない働き方ができて精神的にも安定するだろう。
転職先に高待遇を求めるのではなく、定時で帰れて副業を自由に行える企業に転職するのも一つの手段だ。長時間労働しないで済むようになるなら、空いた時間で自分のビジネスを構築しよう。
副業で月3万円稼げるようになれば、年間36万円の年収アップと同義だ。副業で培ったスキルが本業に活かせる場合もあるため、あらゆる可能性を探るためにも副業に挑戦して損することはないだろう。
面接の段階で年収交渉する
転職時は自ら年収交渉しなければならない。基本的に企業から条件提示されるが、その額が正当か判断できるよう、自身の市場価値や業界の給与水準は当然把握しておく必要がある。
- 年収交渉で提示できる条件
- 下回りたくない給与の最低ライン
- 転職先の平均給与や年収
自身の市場価値以外にも、上記は年収交渉する際に必要不可欠な情報だ。提示された条件を客観的に捉えられるよう、情報収集はぬかりなく進めておこう。
年収交渉におけるNG行動3選
年収交渉をする際は、以下の3つをしないように注意しよう。
- 内定承諾書を提出した後の交渉
- スキルに見合わない高額提示
- 業界水準から離れた金額提示
内定承諾書は、企業からの条件提示を踏まえて内定を承諾した旨の証明書である。内定承諾書を提出して以降の交渉は、ビジネスマナーとしてNGだ。内定承諾書を提示されたタイミングで交渉するのがスムーズだろう。
そのほかにも、自身の市場価値や業界の相場を理解していない結果として、不相応な金額を提示するのも気をつけたいところだ。
年収交渉に苦手意識があるなら転職エージェントを活用
そもそも交渉ごとが得意でない場合は、転職エージェントを活用することをおすすめする。キャリアアドバイザーが求人情報の紹介から面接対策はもちろん、内定後の年収交渉も対応してくれる。
業界の平均年収などにも精通しているし、現職で忙しいビジネスパーソンにとって、キャリアアドバイザーを有効活用しない手はないだろう。
転職して給料を上げたいなら自身の市場価値を知ることから
転職して給料が上がる人と下がる人の割合は同程度で、給料を上げられるかどうかは、自身のキャリアや今後の方向性次第である。
転職して年収を上げられたビジネスパーソンは、適切に市場を選択し、自身の市場価値を客観的に捉えて企業にアピールできている。年収が下がるケースは対策すればどれも改善可能で、とくに年収交渉が鍵を握ることが多い。
交渉が苦手なら積極的に転職エージェントを使った方が良いだろうし、転職活動を優位に進めるには、自身の市場価値を理解することが最重要である。本記事を参考に、転職で給料を上げるための準備を進めよう。
