【2025年最新】仮想通貨のおすすめ銘柄ランキング15選！将来性のある銘柄の選び方は？

ビットコインが初めて登場して以降、仮想通貨の種類は増え続けており、2024年11月の時点で20,000種類を超えるといわれている。

たとえ仮想通貨が儲かるといわれても「どの銘柄を選べばいいのか」「今買い時なのはどの通貨なのか」を決めるのは難しいだろう。

そこで当記事では時価総額ランキングに基づき、現時点で信頼性・将来性が高くて投資を検討すべき銘柄を15種類紹介している。

2025年3月現在、仮想通貨に友好的なドナルド・トランプ氏が米大統領に就任したことから、より値上がりの期待が高まっているといえるだろう。

これから仮想通貨投資をはじめようと考えている方は、参考にしてほしい。

仮想通貨のおすすめ銘柄ランキング15選

初心者が仮想通貨への投資を始めるなら、時価総額が大きくて人気があり、なおかつ今後伸びる可能性のある銘柄を探すことが大切だ。

当社が138人を対象に実施したアンケート調査において、投資で最も重視するポイントは「将来性」となっている。

当記事では、おすすめの仮想通貨15銘柄を比較しながら、時価総額に基づいてランキング形式で紹介する。

各通貨のしくみや将来性、これまでの値動きなどが簡単にわかるので参考にしてほしい。

1位：ビットコイン（BTC）は時価総額No.1で信頼性がある

ビットコインは最初に作られた仮想通貨であり、最も信頼性が高いため初心者にもおすすめの銘柄だ。

まだ仮想通貨が世に出回っていない頃に「サトシ・ナカモト」と呼ばれる人物が考案・開発している。

もともとは政府や中央銀行が介在しない、新しい決済システムとして生み出されており、ブロックチェーン技術も当初としては新しいものだった。

技術の組み合わせにより、中央管理者がいなくても転々流通性が担保され、取引の正しさが保証される点が、ビットコインが多くの研究者を惹きつける理由と言える。

出典：「仮想通貨の代表であるビットコインの仕組み」第69号 – NII Today / 国立情報学研究所

何より、最初の仮想通貨なので知名度や信頼性に裏付けがあり、時価総額ではほかの銘柄を大きく突き放してトップの座を維持している。

発行上限は2,100万枚とあらかじめ決められており、世の中に限られた数量しか出回らないので希少価値が高い。

2位：イーサリアム（ETH）は金融や不動産など他分野で将来性あり

イーサリアムはじめビットコイン以外の仮想通貨、つまり「アルトコイン」は何らかの目的を持って作られているのが特徴だ。

イーサリアムは、スマートコントラクトと呼ばれる機能により、あらかじめ設定された契約を自動で履行できるため、契約が複雑になりがちな不動産などのジャンルで開発が進められている。

ほかにも、中央管理者のない分散型アプリケーション「DApps」の開発にも大いに貢献している。

これまでの値動きを見ると、かつて2016年に「The DAO事件」と呼ばれるハッキング事件が起きたことで新しくイーサリアム・クラシックと呼ばれる通貨に分岐（ハードフォーク）しており、大きく価格が下落した事例もあった。

直近では、仮想通貨に友好的なドナルド・トランプ氏が就任したことで一時高騰したが、関税政策によるインフレ懸念から下落している状態だ。

3位：リップル（XRP）は送金分野で今後伸びる可能性がある

リップルは、国際送金にまつわる課題を解決するために生み出された仮想通貨だ。

もともと国際送金は「SWIFT」と呼ばれるシステムを用いていたが、手数料が高額なうえに、送金完了までに数日ほどの時間を有していた。

リップルでは、ビットコインなどであったマイニングのしくみを廃することで複雑な計算処理をなくし、取引の高速化を実現している。

リップルの公式サイトによると、0.001ドル（0.15円ほど）の手数料かつ3.6秒の高速取引を可能にしており、毎秒1,500件もの取引を可能にすると記載されているほどだ。

なお、リップルは1,000億枚の発行上限を設けているためインフレになる懸念が少なく、希少性がある程度は担保されている。

直近では、長く続いていたSEC（米国証券取引委員会）との訴訟において優位になってきており、価格上昇につながる可能性もあるだろう。

4位：バイナンスコイン（BNB）は利用者が多く汎用性が高い

バイナンスコインは、世界最大級の仮想通貨取引所「バイナンス」が発行するコインで、同プラットフォーム内で基軸通貨として利用できる。

例えば、仮想通貨同士は直接交換できないケースも多いが、バイナンスコインを用いると仮想通貨同士でも交換できる。

他にも、バイナンスコインを用いることで手数料を減らせたり、バイナンスのIEOへの参加券を得られたりとメリットがある。

アルゴリズムは「PoSA」を採用しており、参加者が通貨をステーク（保有）することで報酬が得られるため、ネットワークの維持能力・取引の処理能力を確保できている。

直近では、同じ海外取引所「バイビット」の大規模ハッキング事件により仮想通貨の信頼性が揺らぎ、最高値の100,000円近辺から85,000円ほどに下落した。

5位：ソラナ（SOL）はDAppsの分野で人気が高い

イーサリアムをはじめDApssに関連する銘柄は多いが、ソラナはほかのブロックチェーンよりも気軽に開発に参入できることから人気がある。

ソラナでは基軸通貨として「SOLトークン」が用いられており、国内取引所でも売買できる。

公式サイトによると、ソラナには2,970万の口座があり、発行されたNFTの数は3億4,000万を超えるとされており、人気は十分に高いといえるだろう。

次のように、さまざまな著名企業とも提携しており、将来性は高いといえる。

ソラナではPoS・PoH・タワーBFTと呼ばれる複数のアルゴリズムを組み合わせることで、処理スピードや低コストを実現しているのもほかにない特徴だ。

ただし、SOLトークンのボラティリティは比較的大きく、直近ではソラナを応援していた取引所「FTX」が破綻したことで低迷している。

6位：エイダコイン（ADA）はアルゴリズムの独自性が高い

エイダコインはもともとオンラインカジノ「カルダノ」の基軸通貨で、現在では幅広いプラットフォームでの活用が見込まれている。

コンセンサスアルゴリズムは「ウロボロス」と呼ばれ、イーサリアム等で採用される「PoS」を独自に開発したものだ。

従来のPoSでは、通貨を保有している人が報酬を得られる反面、富裕層ばかりに権利が集まってしまっていた。

エイダコインではランダムに権利が得られるしくみになっており、この問題を解消している。

エイダコイン自体のアップデート等はあまり価格に影響を与えておらず、基本的には仮想通貨市場の影響を受けて上下落してきた。

ただ、2025年3月にはトランプ氏の創設する仮想通貨準備金にエイダコインが入ると発表され、高騰している。

7位：ドージコイン（DOGE）は大きく時価総額が伸びた草コイン

ドージコインはもともとネタに近い「草コイン」に過ぎなかったが、現在は時価総額7位の約239億円にまで上昇している。

2021年に実業家のイーロンマスク氏がドージコインについて発言したことで大きく高騰し、人気を高めてきたのが特徴だ。

イーロンマスク氏は、直近で大統領に就任したトランプ氏をサポートしていることから、ドージコインの価格上昇につながる可能性もある。

ただし、ドージコインには発行上限がなく希少性が低いため、比較的時流に流されやすい銘柄であることは理解しておこう。

8位：トロン（TRX）はエンタメ分野で伸び代がある

トロンはゲームや音楽など、エンタメ系のプラットフォームにて活躍が期待される銘柄だ。

トロンが用いられる「TRONプラットフォーム」では、映像や音楽を自由に配信したり、クリエイターに対して仮想通貨を使って投げ銭したりできる。

将来性についてはプラットフォームに依存しているため、TRONが多くの人に利用されると上昇する可能性がある。

現在も韓国のゲーム企業・サムスンをはじめさまざまな企業と提携しており、将来性はあるといえるだろう。

また、開発元は6段階のロードマップを公開しており、アップデートによって価格が上昇する可能性もある。

9位：へデラハッシュ（HBAR）は環境にやさしく将来性がある

へデラハッシュは幅広い分野で活用されているほか、既存の仮想通貨の持つエネルギー問題も解決しており将来性に期待できる。

へデラは、DAppsの開発やNFTの作成・売買を手がけるネットワークで、へデラハッシュは同プラットフォームにおけるネイティブトークンという位置付けだ。

「ハッシュグラフ」と呼ばれる独自のコンセンサスアルゴリズムを有しており、1秒あたり数十万もの取引を処理できる。

エネルギー効率も高いため、ビットコインやイーサリアムなどの既存通貨の持っている環境問題にも対応している。

現在は、Googleなどの大手企業もプロジェクトに参画していることから、十分な将来性があるといえるだろう。

ただし、直近はトランプ氏の大統領就任によりESG政策が下火になると目されており、環境への配慮についてどこまで評価されるのかは未知数である。

10位：チェーンリンク（LINK）はDeFi関連で期待される銘柄

LINKは、DeFi関連サービスであるチェーンリンクの基軸通貨で、今後も幅広い分野での活躍に期待できる銘柄だ。

本来、ブロックチェーンは不正が起こりにくい代わりに、外部データにはアクセスしづらいという課題があった。

チェーンリンクでは「分散型オラクル」と呼ばれるサービスにより、外部データの真正性を確認したうえで取り込める。

複数のノード（取引端末）がLINKをステーキングしており、不正なデータを提供するとステークしたLINKが没収されるしくみになっているため、不正が起こりにくい。

直近では、トランプ氏やその家族が支援するワールド・リバティ・ファイナンシャルがDeFiに投資してLINKも購入したと発表したことから、価格上昇につながっている。

将来が期待できる仮想通貨を選ぶポイント

次に、仮想通貨を選ぶうえで重要なポイントを解説する。

当社実施のアンケート調査によると、仮想通貨に投資する理由として最も多いのは「値上がり益」であり、やはり将来性は重要だといえる。

とはいえ、やみくもに投資をしても伸びるどころか財産が失われてしまうリスクもあるため、次のポイントを意識しながら安全な仮想通貨を選ぶのがおすすめだ。

時価総額が大きいか

仮想通貨に投資するうえで将来性はもちろん確認すべきだが、前提条件として信頼できるかどうかも大切だ。

仮想通貨はデジタル上で取引されるため、実態がわかりにくく、詐欺やマネーロンダリングに使われるケースも少なくない。

仮想通貨の信頼性を図るには、まず時価総額を見ると良いだろう。

時価総額とは、発行済みの仮想通貨数に対して現在価格をかけたもので、時価総額が大きければ大きいほど全体としての価値が高いと判断される。

現状では、ビットコインは時価総額291億円でトップを維持しており、2位にイーサリアムが追随する格好となっている。

なお、時価総額は日々変動するため、ビットコインやイーサリアム以外の通貨はランキングが入れ替わる可能性があることも考慮しておこう。

流動性が高く現金化しやすいか

流動性の高い通貨だと有利に取引を進めやすいだろう。

そもそも投資における「流動性」とは、売買しやすさ・現金化のしやすさなどを指す言葉だ。

流動性が高い、すなわち売買されている頻度が大きい銘柄は、いつでも好きなタイミングで換金できるため取引しやすいといえる。

特に、実際に仮想通貨を取引するときは取引所を介さない「板取引」で手数料を抑えるのが一般的だ。

流動性が高ければ、板取引で売値を下げなくても売れるというメリットがある。

ただし、仮想通貨に何らかの悪いニュースが生じた場合、流動性が変化して一時的に売却が難しくなる可能性があることは留意しておこう。

ロードマップが明確になっているか

時価総額が大きくて流動性が高い銘柄であっても、投資前には「直近で開発が進められているか」を確認しておこう。

ほとんどの仮想通貨は未完成であり、アップデートが繰り返されて新しい機能が追加されたり、不具合が改善されたりして開発が進められていく。

仮想通貨はロードマップを公表しているケースもあり、今後どのように開発が進められていくかを調べておくことが大切だ。

例えば、ビットコインだと直近は2021年に「Taproot」と呼ばれるアップデートが実施されており、シュノア署名が実装された。

シュノア署名では、複数の署名を集約することで取引数を増やせるため、スケーラビリティ問題がさらに解消につながると予想される。

ホワイトリストに掲載されているか

仮想通貨の投資前に、その銘柄がホワイトリストへ掲載されているかどうかも念のため確かめておこう。

ホワイトリストとは、国内の取引所で購入できる仮想通貨を一覧にしたもので、日本仮想通貨交換業協会（JVCEA）が公表している。

2025年3月現在、111種類が登録されている。

国内では、2017年に改正資金決済法が施行されてから、金融庁に登録しなければ取引所を運営できなくなった。

加えて、取引所では金融庁に説明して適切かどうかを判断されたうえで仮想通貨を取り扱っているため、ホワイトリストに載っている銘柄なら比較的安全だといえるだろう。

ただし、金融庁でも警告されている通り、ホワイトリストに載っているからといって将来性が保証されているわけではない。

どのような用途で使われるか

仮想通貨を選ぶときは、安全性だけでなく「実際に使われているのか」も確認しておこう。

最初に開発されたビットコイン以外の仮想通貨は、次のように何らかの目的を持って作られている。

まずは、投資しようとしている銘柄がどのような用途で用いられているのかを把握しておくことが大切だ。

加えて、目的が明確であっても実際に使われているかどうかは別問題なので、プラットフォームやコミュニティの盛り上がりをSNS等でチェックしておくと良い。

例えば、リップルの提供する「RippleNet」は三菱UFJ銀行をはじめ300社以上の金融機関が参画しているため、将来的にも使われる可能性が高いといえる。

仮想通貨の取引で注意すべき点

仮想通貨に限らず、投資でリターンを得ようとすると必ずリスクとも隣り合わせになる。

これから仮想通貨投資を始める方は、貴重な財産を失ってしまわないよう、次のような点に注意すべきだ。

それぞれ詳しく解説する。

価格変動が大きい

仮想通貨はどんな銘柄であっても、ボラティリティ（価格変動）が大きいため注意しよう。

ボラティリティはいわゆる価格の変動率で、高ければ高いほど期待値から外れてしまいやすい。

仮想通貨は、法定通貨や株式、債券と違って発行元の政府・中央銀行・企業などが存在しないため「価値に対する根拠」が乏しい。

したがって、プロジェクトの進捗や著名人の発言、取引所への上場・上場廃止などによって簡単に価格が騰落してしまう。

例えば、ドージコインは2021年にイーロンマスク氏がTwitterで言及したことにより80ドル近くまで高騰したものの、1ヶ月以内には30ドル近辺まで戻ってしまった。

GOX（暗号資産のロス）に注意する

仮想通貨を取り扱う際は、GOX（ゴックス）に注意しよう。

GOXは仮想通貨がハッキングによって流出したり、引き出せなくなったりして失ってしまうことを指す言葉だ。

2014年に当時最大手の取引所「マウントゴックス」がハッキングを受け、480億円相当のビットコインが流出したことに由来している。

GOXには2種類あるため、違いも把握しておこう。

種類	特徴
GOX	取引所等がハッキングを受けて仮想通貨が失われること
セルフGOX	アドレスを間違えたなどの送金ミスで仮想通貨が失われること

取引所のハッキングは防ぎようがないが、セルフGOXについてはアドレスをコピペする、テスト送金を実施するなどの対策を取れば安心だ。

売却時に税金が発生する

仮想通貨で利益が出て売却・取引するときは、税金を支払うことまで考えておこう。

仮想通貨の利益は「雑所得」に分類され、所得が増えれば増えるほど税率が上がる累進課税が適用される。

税率は5〜45％で、住民税・復興支援税まで合わせると最大55％にもなるため、特に利益額が大きい方はあらかじめ税金を計算しておくべきだ。

なお、仮想通貨を売却したときはもちろん、買い物に使ったりほかの通貨と交換したりした場合も利益確定とみなされる。

詐欺に遭わないよう警戒する

SNSなどで得た情報をもとに取引すると、詐欺に遭うリスクがあるため要注意だ。

本来、日本国内で仮想通貨を取引するには金融庁・財務局に登録された暗号資産交換業者、つまりは正規の取引所にて売買することになる。

登録されていない業者に登録するのは極めて危険なので、避けたほうが良いだろう。

よくある事例として、SNSやマッチングアプリで勧誘されて未知の取引所に暗号資産を入金させられ、通貨をだまし取られるという被害が後を絶たない。

近年ではロマンス詐欺のようなものも増えてきており、マッチングアプリで知り合った女性から暗号資産を勧められ、1,200万円以上を騙し取られた事件も起きている。

なお、金融庁・財務局に登録されている安全な業者は金融庁のホームページにて確認できる。

仮想通貨のおすすめ銘柄ランキングまとめ

今回は、これから伸びる可能性がある将来性の高い仮想通貨のおすすめを紹介した。

初心者の方は、時価総額ランキングやホワイトリスト、流動性などをチェックして、信頼性の高い銘柄にのみ投資することができる。

プラットフォームやコミュニティの盛り上がり、および直近の開発状況などを確認することで、どれだけ伸び代があるのか調べるのも重要だ。

なお、仮想通貨は値動きが大きく、なかには詐欺案件もあったりGOXにより通貨が失われたりする事例も少なくない。

仮想通貨を安全に売買するため、金融庁のお墨付きをもらっている国内の大手取引所のアプリをインストールして、信頼できるプラットフォームでのみ取引しよう。