死亡保険の保険期間はいつまでが最適？保険選びのポイントを解説

生きているうちに準備しておきたいのが死亡保険。

しかし、死亡保険を選ぶ際、保険期間はどのくらいあればよいのか悩む人も多いだろう。

本記事では、死亡保険の目的別にみた最適な保険期間や自分に適した保険の選び方について解説していく。

いまから保険に加入する人、保険の見直しを検討している人はぜひ参考にしていただきたい。

死亡保険はいつまで必要？「保険期間」で保険料は変わるのか？

死亡保険に加入する際、保障内容や保険期間と保険料のバランスを見て検討している人が大半だろう。

死亡保険は、契約期間によって「定期保険」と「終身保険」の2つに大別できる。

定期保険も払込期間によって「10年・20年などの期間更新型」「60歳・70歳までなどの年齢満了型」の2つに分けられる。

同じ保険金額・保障内容を設定する場合、保険料は上記のどの保険を利用するかによって異なる点は、死亡保険を理解するための前提として押さえておこう。

その上で、以下ではより詳しく、保険期間と保険料の関係性について解説する。

現在加入している死亡保険がある場合は、見直す際の参考にしてみよう。

死亡保険の保険期間とは

そもそも死亡保険の保険期間とは、契約期間の満了日・終了日のことである。

保険では「満期」という表現を使う場合もあるだろう。

実際、提供されている保険商品によって保険期間が異なるのは先ほど解説したとおりだ。

一口に「保険期間」と言っても、その実態は保険商品によって異なる。

いずれにせよ、保険期間を迎えると保険は効力を発揮しなくなるため、状況に応じて契約の更新や新たな保険の加入を検討する必要があるだろう。

保険期間によって保険料は変動する

一般論として、死亡保険の保険料は、年齢や性別による死亡率・過去の膨大な支払いデータなど、客観的な数字をもとに算定されている。

そして、年齢を重ねるほど保険料が高くなるのが通常だ。

保険期間と保険料の関係性について、終身保険の場合は至ってシンプルである。

終身保険は保障が一生涯続き、加入してから保険料が上がることはない。

保険料は加入時における契約者の健康状態などをもとに計算され、その保険料を一生涯払い続けることになるのだ。

保険料を上下させる要因としては、健康状態と保険金額の2つが大きく関係する。

要するに、手厚い保障にしたい場合と、加入時の健康状態が思わしくなく、高齢で加入を希望するほど保険料が高くなるのだ。

定期保険の場合は、保険商品によって定められた一定期間内は保険料が固定される。

ただし、その期間を何年間にするか、期間更新型・年齢満了型のいずれにするかによって保険料は変動する。

一般的に、10年などの更新型にした場合、毎月の保険料は相対的に安価に抑えられる。

しかし、更新のタイミングで保険料を再度計算するため、更新の都度保険料が値上がりする点には注意が必要だ。

年齢満了型（全期型）の場合、加入時の年齢から保険期間が満了するまでの間に保険金を支払う可能性を踏まえて保険料が決まる。

そのため、期間更新型に比べて加入当初の保険料は高い傾向にある。

しかし、保険料は期間が満了するまで一定のため、期間の後半では更新型よりも安価になる場合もあるだろう。

10年と20年で比較

定期保険の10年更新型と20年更新型（年齢満了型）について、保障金額を同一にした場合の保険料を比較してみよう。

本シミュレーションでは、40歳の男性がオリックス生命の「定期保険Bridge」に加入し、2,000万円の死亡保障をかけた場合を想定している。

「10年更新型」とした場合の保険料は、以下のとおり算出された。

続いて、60歳までの年齢満了型に加入した場合の保険料は以下のとおりであった。

今回のシミュレーションにおいては、10年更新型で60歳まで加入したほうが、60歳までの年齢満了型（保険期間20年）に比べてわずかに安価であることがわかった。

保険期間中の保険料が変動しない点においては、年齢満了型は家計の支出を固定できるためメリットに感じられるだろう。

なお、実生活においては、40歳から60歳までの期間に継続して2,000万円の保障が必要というわけではない。

保障が必要な期間と金額は家庭によって千差万別だ。

死亡保険は加入の目的を明確にした上で、必要な保障額と保障期間に合わせた保険選びが重要である。

• 参考：価格.com「定期保険Bridge [ブリッジ]」

目的別にみた最適な死亡保険期間はいつまで必要か？

死亡保険は、目的が明確になると保険期間も自ずと定まる。

ここでは、死亡保険の目的別で最適な保険期間を解説しよう。

新たに死亡保険の加入を検討している人はもちろん、現在の契約内容を見直したい人もぜひ参考にしてほしい。

葬儀費用に備えたい

死亡保険の加入目的として、亡くなった後の葬儀費用を準備したい人は多いだろう。

この場合、最適な保険期間は明確に定められないことから、必要な保障額をベースに加入すべき保険を検討するのがおすすめだ。

一般的に、葬儀にかかる費用は合計して約200万円と言われている。

死亡保険として200万円ほどの保険金を用意するなら、終身保険に加入しておくとよいだろう。

終身保険は一度加入すれば見直す必要性も乏しく、最低限の保障を用意しておけば毎日を安心して過ごせるはずだ。

葬儀費用を定期保険で備える場合、契約を更新するたびに保険料は値上がりする上、高齢になるほど保険の契約そのものに苦労する可能性もある。

長期間にわたってメンテナンスしなければならないのはネックといえるため、葬儀費用は終身保険で用意するのがおすすめだ。

なお、終身保険の保険料を支払い続けられるか不安な場合は、一時払い（一括払い）タイプの終身保険に加入してもよいだろう。

具体的には、定年退職したタイミングなどで、退職金を終身保険の保険料に充当する方法だ。

一時払いで保険料を支払っておけば、年金から保険料を支払う必要もなくなる点で安心できるだろう。

家族に生活費を残したい

遺された家族に生活費を残したい場合は、「パートナーが年金を受給するまでの期間」を保険期間とする定期保険への加入がおすすめだ。

例えば、パートナーが40歳の場合であれば、年金の受給開始年齢である65歳までの25年間を保険期間とする考え方である。

ほかのパターンとしては、「子どもが高校を卒業したタイミングからパートナーが仕事に就く」と想定し、年齢から逆算して保険期間をシミュレーションするものだ。

例えば、パートナーが現在40歳、子どもが7歳の場合であれば、高校を卒業する11年間を保険期間として保険に加入するという考え方もできるだろう。

「大学を卒業するまで」と考えるなら、プラス4年の15年を保険期間と捉えても構わない。

いずれの場合にしても、契約者（被保険者）を失った場合は収入がガクッと下がり、公的制度で補填できるまで、または働き始められるようになるまでは保険が必要だ。

家族に生活費を残したい場合は、上記の計算を参考にして保険期間を出してみるとよいだろう。

子供の教育費に備えたい

子供の教育費に備えたい場合も、基本的には先ほどと同じ考え方で問題ない。

子どもが独立するまでは教育費がかかるため、20年程度が保険期間の大きな目安になるだろう。

より細かく設定するなら、以下のフェーズで段階的に保険金額を下げても構わない。

保険期間を柔軟に設定できる定期保険なら、期間に応じて保障額を抑えながら契約を更新することで、保険料を最適化できるはずだ。

上記の場合は、子どもが一人の場合における比較的単純なシミュレーションとなる。

子どもが複数人いる場合はそれぞれのタイミングが異なる上、必要な保障額も増えるだろう。

いつまで必要かを考えた死亡保険を選ぶポイント

死亡保険は契約期間によって保険料が左右される上、加入目的によって最適な保険期間は異なる。

ここまでの内容を踏まえて、結局どの死亡保険を選べば良いのか分からない人もいるだろう。以下では、死亡保険を選ぶ際のポイントを3つ紹介している。

順番に検討していけば、自身に必要な死亡保険は明らかになるはずなので、ぜひ参考にしてほしい。

保険加入の目的を明確にする

死亡保険を選ぶ際は、最初に加入の目的を明確にしよう。死亡保険に加入するには、必ず目的があるはずだ。

保険の加入を検討するきっかけは漠然とした不安からかもしれないが、その不安を言語化することで、必要な保険を選ぶヒントが見つかるだろう。

保険加入の目的別の一般的な保険期間や保険商品は、以下のように分類できる。

加入目的によって選ぶべき商品はある程度パターン化できるものの、実際の状況や保障額によって詳細は異なる。

いずれの場合にせよ、加入の目的を明確にするのが保険選びのファーストステップだ。

保険期間や保険料は最適か

死亡保険を選ぶ際は、目的に対して契約期間が適切か、現在の家計に対して保険料が適切か判断しよう。

保険料は保障の手厚さと比例するため、まとまった保障を用意するほど保険料は値上がりする。

もちろん、健康状態が芳しくなかったり、加入年齢が高かったりする場合も保険料は割高になる。

その前提を踏まえ、保険の選び方は以下の2つで考えるとよいだろう。

極端な例だが、子どもが生まれた時に5,000万円の10年更新型の定期死亡保険に加入したとして、同じ保障額を70歳になっても継続するのは非現実的で過剰な保険加入である。

ましてや、5,000万円の保障を終身保険で用意すると、高額な保険料を支払い続けることになるため、家計を大きく圧迫してしまうだろう。

最初に加入した死亡保険を見直すことなく継続している状況は、どこかで無駄が発生している可能性が高い。

見直しの前後で保険料が下がるか分からないが、適切な保障を用意できているか確認できる機会になることは間違いないだろう。

ライフイベントごとに見直しを

加入した死亡保険は、ライフイベントが訪れたタイミングで見直すことが大切である。

繰り返しになるが、人生のライフイベントが起こると、その時々で必要な保障額は変化する。

独身時代であれば、葬儀費用を用意しておけば家族に迷惑をかけることはないだろう。

一方、結婚して子どもが生まれれば、葬儀費用だけでは万が一に備えられない。

子どもが生まれてからも、成長の過程で教育費は前後する上、公立・私立の別によっても必要な保障額は左右される。

特段のライフイベントが起きない限りは同じ保障をかけ続けても問題ないが、そうでない場合がほとんどだろう。

最適な保険に加入するためには、ライフプランを踏まえた長期的な視点も欠かせないのである。

プロの視点を入れるのも効果的

死亡保険をいつまで、いくら用意するかは正解がない。

判断に迷った際は、保険のプロであるファイナンシャルプランナーからアドバイスをもらうとよいだろう。

ライフプランをもとに、どのタイミングでどの程度の保障が必要か、豊富な知識と経験から的確にアドバイスをもらえる。

保険商品の比較もしやすく、最適な保険を提案してくれるのはありがたいはずだ。

客観的な立場からアドバイスをもらえれば、自分たちの判断に自信を持てるうえ、より安心して日々の生活を送れるようになるだろう。

死亡保険はいつまで必要？家族構成とライフプランから考えよう

本記事では、目的別の最適な保険期間や自分に適した保険の選び方について詳しく解説した。

保険加入の際には個人のライフステージや将来の予測、家族の変化等をもとに、適切な保険を選択する必要がある。

また、保険期間や保険料なども商品ごとに異なるので、無理のない範囲で適切なものを選ぶと良いだろう。

しかし、保険を選択する際には、それ以外にも加入条件や保障内容など、様々な専門的な知識が必要である。

さらに、保険には膨大な数の商品が存在するため、全ての条件や保障内容を比較して検討することは極めて困難である。

そのため、まずは保険のプロに相談することをおすすめする。

「生命保険ナビ」では、全国の保険のプロからあなたの条件や意向に合わせた担当者を選ぶことが可能だ。

自分に合った担当者を選ぶことが、その先の自分に最適な保険商品を選ぶことにつながるだろう。

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