- 積立生命保険のメリットとデメリットを知りたい
- 積立生命保険を利用するべき人の特徴を知りたい
- 自分が積立生命保険を選ぶべきか判断できるようにしたい
保険業界では「積立生命保険は意味がない」という見解が散見されるが、なぜそう言われているか知っているだろうか。
積立生命保険の特徴を理解することで、この言説が本当なのか、自分で判断する事ができるだろう。
本記事では、積立生命保険のメリットとデメリット、利用するべき人の特徴、実際に選ぶ際の判断基準について解説する。
積立生命保険への加入を悩んでいる人は、本記事を参考にしてもらいたい。
意味はないのか？積立生命保険の主なメリットとデメリット
積立生命保険とは一般的に貯蓄型保険と呼ばれることも多いもので、終身保険や養老保険、学資保険、個人年金保険等が当てはまる。
万一の際の保障を確保しながら資産形成もできる点が魅力の1つだが、どのようなメリットやデメリットがあるのだろうか。
ここでは一般的に考えられる3つのメリットデメリットを紹介する。
積立生命保険にはどのようなメリットとデメリットがあるのか、自身にとって必要な商品かどうか判断するためにも非常に重要である。
保険と貯蓄が一度に可能
一般的に掛け捨てタイプと呼ばれる定期保険と異なり、途中で解約しても解約返戻金が存在する。
養老保険等が該当するが、保険商品によっては期間が終了すると満期保険金が支給されるものもある。
積立生命保険は貯蓄性があり、死亡や高度障害、病気やけが等の万一に備えながら資産運用もできるのが大きな特徴だ。
長期視点で万一に備えて守りを固めつつ、資産を築きたい人にとって魅力的な選択肢の1つとなるだろう。
手数料の負担が大きい
積立生命保険は手数料負担が大きくなりやすい側面がある。
というのも掛け捨てタイプの定期保険と異なり、将来の保障のために必要な部分だけでなく資産運用の部分も含まれるためだ。
将来の保険金や給付金として支払う部分、保険会社の人件費や各種経費等も加入者の保険料で賄われる部分も多いため、その分保険料や手数料が高くなる傾向がある。
元本割れのリスクがある
積立生命保険に加入する際には定期的に払い込む保険料に対して、どのくらい保険金や給付金を受け取れる可能性があるのか把握することは非常に重要である。
万一の保障に備えつつ運用も行うため、運用結果によっては積立資金が元本を下回る可能性がある。
解約返戻金も商品によっては、保険料の払込期間が満了しないと返戻率が100%以上にならないこともあり、その場合は保険料の払込完了前に解約すると元本割れする可能性が高いので注意しよう。
積立生命保険を利用するべき人の特徴
積立生命保険の主なメリットとデメリットを確認したうえで、実際にどのような人が積立生命保険を活用したほうがいいのか解説する。
貯金が苦手な人
自発的な貯金が苦手な人にとって積立生命保険は有益な選択肢の1つとなり得る。
例えば「老後資金を確保するためにもまずは毎月2万円ずつ貯金をしよう」と言われても、実際には続かないことも多いかもしれない。
その点、毎月の保険料の支払いを事実上義務付けられることで、強制的に資産運用を行えるのも大きな特徴である。
すでに決まった資金使途のために一定額を貯めたい人
なかにはすでに決まっている目的のために保険に加入し、万一の資金確保や資産形成を行うケースもあるだろう。
例えば日本政策金融公庫の「令和3年度教育費負担の実態調査結果」によると、高校入学から大学卒業までに子ども1人当たりにかかる教育費は約940万円である。
国公立か私立か、文系か理系かといった部分だけでなく、自宅から通うのか、それとも自宅外から通うのか等によって必要となる金額は大きく変わる。
場合によっては高校や大学関連費用だけでも1000万円以上かかる可能性もあるだろう。
子どもの教育費だけでなく住宅ローンの返済等も「資金が必要となるタイミング」をある程度事前に予測できる一方で、預貯金のみで対応するのが困難となる可能性も高い。
そのため将来の大きな支出に備える手段の1つとして積立生命保険に加入するケースも考えられる。
保険料控除の枠に余力のある人
納税者が生命保険料や介護医療保険料、個人年金保険料を支払うと一定金額の所得控除を受けられる「生命保険料控除」の活用も見逃せないポイントである。
2012年1月1日以後に締結した保険契約にかかる保険料と2011年12月31日以前に締結したものとでは、生命保険料控除の扱いが異なるので要注意だ。
2012年1月1日以後の場合は、最大4万円まで控除が受けられる。
介護医療保険料控除、個人年金保険料控除と合わせると最大12万円まで控除を受けられるので、これらに加入している場合は確認してみよう。
もちろん保険料控除が使えないからといって、生命保険に加入する意味がないわけではない。
あくまで税制メリットの1つであり、控除の有無だけで加入の是非を判断するべきではないが、控除枠に余力があるかないかによって、恩恵を受けられるかどうか変わるので確認することをおすすめする。
意味はないのか？積立生命保険を選ぶべきかの判断基準
ここからは自身が積立生命保険に加入すべきかどうか、どのような保険を選ぶべきか判断基準について解説する。
積立生命保険に限らず、保険の選び方に迷ったときはぜひ参考にしてみてほしい。
生活設計と自身のニーズ
保険加入はあくまで手段であり、本当に必要な保険は何なのか見極めるためにも自身や家族の生活設計やニーズを明確にする必要がある。
例えば結婚して家庭を持ち、これから本格的に新生活が始まる場合は原則配偶者との共同生活が始まるだけでなく、取り巻く環境が大きく変わることも少なくない。
- 自身と配偶者、それぞれの資産規模はどのくらいか
- 将来的に子どもが欲しいのか、人数はどのくらいか
- 自身が死亡や高度障害状態になると、どのような影響が出るのか
- 自身や家族が突然病気やけがをしたら。どのようなリスクがあるのか
もちろん上記以外にも考えるべきポイントは多いが、自身と配偶者、将来的に希望する子どもの数も踏まえてライフプランを構築する必要がある。
そのうえで考えられるリスクを洗い出し、十分に備えができていない場合は、保険への加入や資産運用等で対策する必要がある。
生活設計や自身のニーズはライフステージによって随時変わる可能性がある。
例えば独身の頃は自身が死亡して葬儀代等が必要となった場合に備えて生命保険に加入していたが、結婚して子どもがうまれると、教育費や万一の際の遺族の生活立て直し資金対策を最優先に行わなければならないケースも多い。
いままで未成年の子どもがいたため、万一に備えて死亡保障が手厚い商品に加入していた人もいるだろう。
子どもが独立して教育費の負担が減少する一方で、自身やパートナーの健康不安、老後不安に備える必要があるかもしれない。
このように自身や家族が抱えるリスクやニーズ、備えるべき優先順位は常に変化する前提で随時加入する保険の内容も見直すことが非常に重要だ。
家族構成に応じた生命保険の重要性
生命保険は、家族を守るための重要な手段として広く認識されているが、その選択肢や必要性は個人の家族構成によって異なる。
ここでは、どのような家族構成にどの種類の生命保険が適しているのかについて詳しく解説する。
- 若年単身世帯
- 既婚世帯（子どもなし）
- 既婚世帯（子どもあり）
- 高齢世帯（子どもがいる場合も独立していると想定）
主に上記4パターンに分けて解説する。
若年単身世帯
独身で一人暮らしをしている場合、結婚して配偶者や子どもがいるわけではないため、両親や兄弟姉妹も含めて経済的に自立している場合は特に保険でカバーすべきリスクは少ないかもしれない。
ただし、だからといって生命保険への加入は全く意味がないわけではない。
若年単身世帯でも突然亡くなるリスクは存在するため、万一に備えて葬儀費用を準備するために生命保険を活用するのも1つの方法だ。
これによって遺族は経済的負担を受けずに葬儀を執り行うことができる。
もちろん預貯金や遺族の資産から工面することも考えられるが、生命保険の保険金や給付金を活用することができれば、生活立て直しなど他の部分に充てられる。
他にも、もし単身者が債務を抱えている場合、生命保険を活用して返済したり負担軽減をすることもできる。
若年単身世帯全てが該当するわけではないが、自身が当てはまる場合は保険等で対策しておく必要があるだろう。
既婚世帯（子どもなし）
結婚しているが子どもがいない場合、万一の際に配偶者の生活立て直しや経済的安定を考慮する必要がある。
共働き世帯も増え、それぞれ経済的に自立していて自身が亡くなっても生活が困窮するわけではない場合でも、例えば数千万円規模の保険金や給付金が支給されると生活費や住居費などの経済的負担を軽減できるので非常にメリットは大きい。
若年単身世帯の場合と同様に、もし債務を抱えている場合は万一の際の負担軽減のため、生命保険に加入して対策する必要があるかもしれない。
既婚世帯（子どもあり）
主に生命保険が必要となる世帯は結婚して未成年の子どもがいる世帯といっても過言ではない。
特に未就学児がいる家庭の場合、万一自身が亡くなると途端に生活が困窮するリスクもゼロではない。
加入する商品によって変わるが、毎月数千円の保険料を支払うことで、万一に数千万円規模の保険金や給付金が支給されるものもある。
いざというときに数千万円以上の資金を用意することは容易ではないことを考えると、子どもの教育資金、生活立て直し資金（住居や生活費）の確保を行う意味でも生命保険に加入することは重要だ。
高齢世帯（子どもがいる場合も独立していると想定）
子どもがいる場合でも独立すると自身や配偶者にとって必要となる保障内容は変わりうる。
今まで子どもの教育資金や生活立て直しへの備えがメインだった場合も、今後は病気やけがによる通院や入院、介護等の費用準備に切り替える必要があるだろう。
将来的なリスクと自身の許容度
積立生命保険に加入する際には、将来自身や家族にどのようなリスクが起こり得るのか、それに対する備えはあるのか等を確認することが大切だ。
積立生命保険は基本的に長期加入を前提に商品設計されていることが多いため、定期的な保険料の支払いは経済的に重い負担とならないか、途中で解約する可能性はあるのか、解約返戻金の有無や金額についても事前に把握しよう。
保険はとにかく加入すればよいわけではないが、なかには下記のようなケースも考えられる。
- 親や会社の先輩に「保険に入りなさい」と言われた
- 将来不安があり、とりあえず何か保険に加入すれば安心だと思った
- 商品内容をよく理解しないまま、担当者から勧められたものに加入した
- 人気ランキング上位にあった外貨建ての生命保険に加入した
もちろん、これらのような内容が全て悪いわけではないが「なぜ保険に加入するのか」目的が明確になっていなければ、どれだけ素晴らしい商品に加入したとしても意味がないといっても過言ではない。
定期的に保険料を支払っているにもかかわらず、万一の際に要件を満たさず保険金や給付金の支給対象外となっては本末転倒だ。
意味ないことはない！リスクへの備えと貯蓄機能がある積立保険
本記事では、積立生命保険のメリットとデメリット、利用するべき人の特徴、そして選ぶ際の判断基準について解説した。
積立生命保険には貯蓄を助けてくれるメリットがあるが元本割れする可能性があるデメリットもあり、利用適性が分かれる。
そのため、自分に積立生命保険が合っているのか、本記事だけで判断するのが難しいと感じる人もいるだろう。
そんな時は保険のプロに相談することも検討しよう。
一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、的確に必要な積立生命保険を選択することができる。
ただ、生命保険のプロは数多く存在し、自分にとって最適な担当なのかをすぐに見定めることは難しい。
マッチングサイトである「生命保険ナビ」を使えば、自身の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができる。
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