【生命保険の加入に必要な健康診断】必要項目や持病があっても加入可能な保険を解説

生命保険へ加入する際、必須ではないが健康診断書の提出を求められることがある。

しかし、その必要性や報告内容を知らない方も多いだろう。

また、診断の結果健康上の問題が発覚した場合にも加入を諦める必要はない。

そこで本記事では、生命保険に関する健康診断の必要性や報告項目、持病があっても入れる保険などについて解説していく。

また、保険の選び方も紹介するので、あなたが保険に加入する際の参考となれば幸いだ。

生命保険加入に必要な健康診断とは

生命保険に加入する際、必須ではないが健康診断書の提出を求められるケースがある。

「なぜ健康診断書が必要なのか」「どういった内容を報告するのか」という点を把握し、スムーズに加入手続きを進められるようにしておこう。

ここでは、保険加入前に健康診断を行う必要性や報告する結果の項目、健康診断の結果が保険加入にどのような影響を与えるのかという内容を解説していく。

保険加入前に健康診断を行う必要性

生命保険の加入時に健康診断書の提出を求められるかどうかは、商品・プランによって異なる。

それではなぜ、健康診断書の提出が必要になるケースがあるのだろうか。

加入前に健康診断を行う必要がある理由として、主に以下のような点が挙げられる。

まず、契約を希望している保険商品が「健康体割引」を設けている場合は健康診断を求められることがある。

「健康体割引」とは、生命保険の中でも医療保険に多く設けられている制度であり、保険会社が定める健康基準を満たした場合に保険料が割引される仕組みのことだ。

保険料の割引が適用されるかどうかを判断するために、加入前に健康診断が行われる。

また、保険加入時の告知事項で「◯年以内に健康診断で異常を指摘されたことがある」という設問に該当している場合も健康診断が必要となる。

告知だけでは分からない詳細な健康状態を確認するために健康診断が行われるのだ。

そして、死亡保険金額を高額に設定している場合も健康診断の必要性が高くなる。

高額な保険金を支払うと保険会社にも大きな影響が生じるため、加入前の審査を慎重に行う必要がある。

より詳細な健康状態を把握するためにも、健康診断を行う必要性が高い。

報告する結果項目

加入前の健康診断で報告が必要な結果項目は保険会社によって異なる。

あらかじめ保険会社に確認し、必要な結果項目をしっかりと準備しておこう。

一例として、ライフネット生命で定期健康診断の結果表のコピーを提出する場合に必要な検査項目をご紹介する。

申し込み時点の年齢が39歳以下の必須項目	申し込み時点の年齢が40歳以上の必須項目
受診者名 総合判定 健康診断実施日 健康診断実施医療機関名 身長・体重 血圧 尿検査（蛋白、糖） 胸部X線	受診者名 総合判定 健康診断実施日 健康診断実施医療機関名 身長・体重 血圧 尿検査（蛋白、糖） 胸部X線 心電図 血色素量（Hb、ヘモグロビン） 赤血球 GOT（AST） GPT（ALT） γ-GTP 総コレステロール（TC、T-cho）またはLDLコレステロール（LDL-C） HDLコレステロール（HDL-C） 中性脂肪（TG、トリグリセライド） 空腹時血糖（FBS）またはHbA1c

商品によって必要な結果項目は異なるため、事前に保険会社に確認しておこう。

健康診断の結果保険加入にが与える影響

健康診断を受けた結果が良くなかった場合、保険加入を断られてしまうリスクがある。

健康診断書に「要再検査」「要精密検査」「要治療」などと記載された項目がある場合は注意が必要だ。

また、加入できたとしても「部位不担保」という形での契約となる可能性もある。

部位不担保とは、特定の部位に関係する病気などが保障の対象から外されることを指す。

健康診断で異常を指摘された部位が保障されないリスクがある点を頭に入れておこう。

しかし健康診断で異常の指摘があるからといって、正確な健康状態を告知せずに申し込むと告知義務違反とみなされてしまう。

正確な内容を告知していなかったり、虚偽の告知を行っていたりすることが発覚した場合、万が一のことがあっても保険金が支払われない。

最悪の場合、保険契約を解除されてしまうリスクもあるため、健康診断の結果は隠さずに正確に伝えよう。

ただ、健康診断で異常を指摘されても、保険に加入できるケースはある。

再検査を受けて「特に問題がない」と診断されたり、適切な治療を受けることで回復したりなどの場合、保険に加入できる可能性がある。

健康診断で「要再検査」「要治療」などの項目があった場合は、まず再検査や治療をしてから申し込み手続きを進めると良いだろう。

なお、診断書の提出以外にも保険加入の条件はあるため、契約するプランを決める際には必ず確認するようにしよう。

健康診断で異常があっても加入可能な生命保険

ここまで解説してきた通り、健康診断で異常が見つかった場合は保険加入を断られるリスクがある。

しかし、健康状態に問題があるからといってすべての保険に加入できないわけではない。

ここでは、健康診断で何らかの異常が見つかった場合でも加入できる生命保険の特徴や一般的な生命保険との違い、メリット・デメリットを解説していく。

健康状態に問題があっても入れる生命保険とは

持病を抱えていたり、過去に既往歴があったりする場合でも加入しやすい生命保険として、主に以下の3つのパターンが挙げられる。

特定疾病・特定部位不担保は、その名の通り特定の疾病や部位について一定期間保障の対象から外す仕組みのことだ。

持病や既往歴がある場合、一定期間は同じ病気にかかっても保障されない。

しかしそのほかの疾病等は保障されるため、持病以外の病気・ケガなどを保障したい場合におすすめだ。

引受基準緩和型保険とは、加入時の審査基準が緩和されているタイプの保険のことを指す。

告知事項が通常よりも少ないため、持病や既往歴があっても加入しやすいことが特徴だ。

契約から一定期間は保障が削減され、一定期間経過後は全額保障されるというケースの商品が多い。

無選択型保険とは、加入時の告知をせずに加入できるタイプの保険のことを指す。

審査自体が行われないため、通常の保険や引受基準緩和型保険に加入できなかった場合も申し込むことができる。

引受基準緩和型保険と同じく、一定期間の保障が削減される場合がある。

持病や既往歴などによって通常の保険に加入できない場合は、上記3つのパターンを検討してみよう。

一般的な生命保険との違い

健康状態に問題があっても加入できる生命保険と一般的な生命保険には、以下のような点で違いがある。

	健康状態に問題があっても加入できる生命保険	一般的な生命保険
加入のしやすさ	持病・既往歴があっても加入しやすい	持病・既往歴や健康診断で異常の指摘があると、加入できない可能性が高い
保障内容	特定の疾病・部位が一定期間保障されなかったり、保障額が一定期間削減されたりする 保険金・給付金の上限が低い場合がある	原則として希望する保障が受けられる
保険料	高くなる傾向がある	健康状態に問題があっても加入できる生命保険に比べると安い

一般的な生命保険と比べると、加入のしやすさや保障内容、保険料に違いがある。

メリット・デメリットの詳細を確認しておこう。

健康状態に問題があっても入れる保険のメリット・デメリット

健康状態に問題があっても加入しやすい引受基準緩和型保険や無選択型保険のメリットは「加入のハードルが低い」という点だ。

持病や既往歴があっても加入できる可能性がある点は、一般的な生命保険と比べた場合の魅力と言えるだろう。

繰り返しになるが、持病や既往歴、健康診断での異常の指摘などがあると、一般的な生命保険の加入は難しくなる。

ケガや病気、死亡などの万が一のリスクに備えたい方にとって持病等が大きなハードルとなるケースは多い。

しかし引受基準緩和型や無選択型の商品であれば、通常の生命保険に加入できなかった人でも加入のチャンスがある。

加入のハードルが低い点は、持病等がある方にとって大きなメリットと言えるだろう。

一方、以下のようなデメリットも頭に入れておく必要がある。

健康状態に何らかの問題がある場合、特定の疾病・部位が一定期間保障から外されたり、保障額が一定期間削減されたりするケースが多い。

保障が手薄になっている期間に万が一のことが起きた場合、希望よりも少ない給付金・保険金を受け取ることになる可能性がある点に注意しておこう。

また、引受基準緩和型・無選択型の保険は一般的な生命保険よりも保険料が割高に設定されている。

保障内容と保険料の釣り合いが取れない場合もあるため注意が必要だ。

引受基準緩和型や無選択型保険は、加入のハードルが低いことを除いてデメリットの方が多い。

まずは一般的な生命保険で加入できる商品を探し、どうしても加入できない場合の選択肢として考えておくことをおすすめする。

自分に適した保険を選ぶためのポイント

自分に適した保険商品を選ぶためには、以下の3つのポイントを押さえることが重要だ。

それぞれのポイントを押さえ、最適な保険商品を契約しよう。

保険に加入する目的を明確にする

まず、「なぜ生命保険に加入するのか」という目的を明確にすることから始めよう。

目的がはっきりしない状態で保険に加入してしまうと、保障額が足りなかったり、過剰な保障で保険料が高くなってしまったりする恐れがあるためだ。

一般的に生命保険に加入する目的には以下のようなものがある。

葬儀代・墓石代は一般的に数百万円程度であるため、死後の整理費用を準備したい場合はそこまで手厚い保障は必要ない。

必要な分だけ保障を備え、保険料の負担を抑える工夫をすると良いだろう。

一方、残された家族の生活費を保障したい場合、1,000万円以上のまとまった保険金を用意しておく必要性が高い。

月々の生活費や子どもの教育にかかる費用などを計算し、保障額をどれくらい備えておけば足りるのか計算しておこう。

また、死亡保険金は「500万円×法定相続人の数」まで非課税になる仕組みがあるため、相続税対策に活用されるケースも多い。

非課税枠を超えてしまったり、非課税枠が余ってしまったりすると税金対策の効果は低くなってしまう。

非課税枠を最大限活用できる保険金額を計算して設定することをおすすめする。

このように生命保険は加入の目的によって必要な保障額は異なるため、保険プランを考える際には「なぜ生命保険に加入するのか」という目的部分を明確にしよう。

ライフスタイルや収入を確認する

保険加入の際は、自分や家族のライフスタイル・収入も確認しておこう。

現在のライフスタイルや収入だけでなく、今後の見通しも踏まえておくとより良い保険プランを設計できる。

例えば出産を機に仕事を休んでいた妻が仕事に復帰し、収入が増える見通しとなっている場合、手厚い死亡保障の必要性は低くなるだろう。

妻が安定した収入を得られるようになると、自分に万が一のことがあってもある程度生活を送っていけるためだ。

死亡保障を減らし、その分医療保障を手厚くするなどの工夫ができる。

また、今後転職や独立で自分の収入が減少する見通しとなっている場合、保険料の負担を抑えながらも手厚い保障を備えておく必要がある。

終身型の保険よりも、手頃な保険料で保障を得られる定期型の保険を選ぶと良いだろう。

自分や家族のライフスタイル・収入の見通しによって、必要な保障内容や負担できる保険料のバランスは変わってくる。

今後の自分たちにとってどういった保障が最適なのかを考えるためにも、ライフスタイルや収入を一度見直してみよう。

多くの商品を比較検討する

生命保険は、住宅購入の次にお金がかかる「人生で2番目に高い買い物」と言われている。

長期にわたって保険料を負担していくことになるため、契約する商品は慎重に選ぶことが大切だ。

特に、保険料は保険会社ごとに計算方法が異なるため、同じ保障内容を選んでも金額に差が生まれる。

各社の公式サイト等で提供されている保険料シミュレーションを活用し、なるべく保険料が安い商品・プランを選ぼう。

しかし、生命保険は各保険会社がさまざまな商品を提供しており、自分に合った商品を比較して見つけ出すことは容易ではない。

保険選びに自信がない方は、保険のプロに頼ることも視野に入れてみよう。

保険のプロは数多くの相談実績があるため、個別のニーズに対応することができる。

あなたの希望の条件に合わせ、最適な保険プランの提案を行える点が大きな魅力だ。

「生命保険ナビ」では、希望の条件に合う保険の専門家とマッチングできるサービスを提供している。

全国にいるプロの中から最適な担当者と出会うことができ、相談も無料で対応している。

生命保険について悩みや不安がある方は、ぜひこの機会に「生命保険ナビ」を活用して信頼できる担当者を探してみよう。

まとめ

本記事では、生命保険に加入時に健康診断書の提出が必要になるケースや持病や既往歴があっても加入可能な保険について説明した。

また、自分に適した保険の選び方についても詳しく解説した。

健康体割引が適用されるプランや高額な死亡保険金額を設定しているプランの場合には、健康診断書の提出が求められる。

また、万が一診断の結果健康上の問題が発覚した場合にも、引受基準緩和型保険や選択型保険を活用する選択肢がある。

ただ、保険料は高額な傾向があるため、まずは一般的な生命保険で加入できる商品を探し、どうしても加入できない場合の選択肢として考えておくことをおすすめする。

このように、何より重要なことは、数ある保険商品の中から、自分に必要な保障内容を備えた保険を選ぶことだ。

そのため、これらの判断に少しでも疑問や不安があれば、保険のプロに相談することも積極的に検討してほしい。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、あなたに必要な保険を的確に判断することができるはずだ。

また、全国の保険のプロから自分に合った担当者を探す際には「生命保険ナビ」の活用をおすすめする。

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