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健康診断の再検査で異常なしだった場合にはスムーズに生命保険に加入できる?

この記事で解決できるお悩み
  • 健康診断で再検査を受けて異常はなかったが生命保険への加入に不安がある
  • 健康診断の再検査判定が生命保険に影響を与えるのか知りたい
  • 再検査が必要だった場合に保険料の評価に差が出るのか知りたい

本記事では、生命保険に加入する際に健康診断の結果が与える影響、「再検査」の診断結果が出た場合の対応方法を解説する。

健康診断で再検査を受けて、異常がなければ、生命保険の契約は問題なくできるので心配は無用だ。

再検査の結果、「異常あり」だった場合にも、さまざまな対処法がある。

生命保険の契約手続きを行う際には、健康診断の結果が求められることが多いが、なかには健康診断が不要な生命保険も存在する。

生命保険の加入を検討している方、または既に加入している保険の見直しを考えている方は、ぜひ参考にしてほしい。

目次

生命保険の加入に健康診断は必要か

生命保険に加入する際は健康診断が必要 生命保険ナビ

ここでは、生命保険に加入するうえでの健康診断の必要性、そして診断結果が保険の加入に与える影響を解説する。

保険の契約手続きの際には、保険会社所定の告知書に書かれてある質問事項(告知事項)に、保険対象者が回答(告知)すればよい。

保険会社では、この告知書の内容を元に審査し、保険契約の可否を判断する。

正確な情報が求められるため、健康診断の結果を見ながら、告知書に記入することが一般的だ。

このため生命保険の加入の際には、「健康診断の結果」は重要な情報になる。

生命保険の加入前に行う健康診断の必要性

生命保険の契約手続きを行う際には、告知書の設問に正確な回答が求められるため、健康診断の結果が手元にあった方がよい。

診断結果自体を提出する必要はないが、なかには例外もある。

下記のようなケースでは、健康診断結果の提出が求められる場合が多い。

健康診断結果の提出が求められる場合
  • 健康体割引(優良体割引)のある保険を契約する場合
  • 死亡保険金額が高額である場合
  • 告知事項のなかで「いまから××年以内に健康診断を受けて異常を指摘されたことがありますか?」という設問に該当した場合
  • ①:「健康体割引」とは、健康診断結果などの数値が良好である場合に受けられる割引。
  • ②:「高額」の定義は、保険会社や保険対象者の年齢によって異なる。

これ以外にも、保険商品や告知内容によっては、健康診断結果の提出を求めてくる保険会社もある。

報告する必要がある結果項目

保険会社によっても異なるが、保険加入時に求められる一般的な告知書の設問は、以下のような内容になる。

一般的な告知書の設問
  • 氏名、年齢
  • 告知日
  • 業種、職種
  • 身長、体重、BMI※BMIとは体重と身長から算出された肥満度を表す体格指数。

下記以降の設問では、すべて「はい/いいえ」で答える。

  • いまから2年以内での健康診断の受診有無「受診あり」の場合異常指摘の有無
  • 身体障害の有無
  • 入院・手術予定の有無
  • 以前まで治療していた、もしくは現在治療中の病気やケガの有無
  • (女性の場合)妊娠の有無、またはいまから5年以内での妊娠・出産に伴う入院・手術の有無

など

「はい」があった場合には、その詳細として、以下の設問が用意されている。

  • 健康診断を行った場合:○ 病院名○ 実施日
  • 身体障害がある場合:○ 障害の状況○ 障害が発生した時期
  • 治療や入院・手術を行った場合(または治療を現在行っている場合):○ 病院名○ 病名○ 治療期間○ 治療内容○ 手術の有無○ 服用薬など

保険契約の際には、これらの設問に、正しく正確に回答しなければならない。

以前に大きな病気やケガ、薬の副作用やアレルギーなどがある場合は、診療明細書やお薬手帳なども用意しておくとよいだろう。

健康診断の結果が与える保険契約への影響

先に述べたように、保険会社は告知書の内容をもとに審査したうえで、保険契約の可否判断を行う。

保険会社の審査を通過して保険契約をした後でも、告知内容に誤りがあることがわかれば、告知義務違反とみなされることがある。

これには故意・過失に関係なく保険契約は解除され、保険金も受け取れなくなり、二度とその保険会社と保険契約ができなくなる。

さらに告知内容が「悪質な虚偽」と判断された場合は、詐欺として刑事告訴される場合もある。

このため、告知事項に対しては、正しく正確に回答しなければならない。

なお、保険加入の条件は個別商品によって異なるため、契約するプランを決める際には必ず確認するようにしよう。

生命保険加入時に健康診断で「再検査」の判定が出てしまった場合

健康診断で「再検査」の判定が出てしまった場合 生命保険ナビ

ここでは健康診断の結果、「再検査」の判定が出た場合の対応について解説する。

健康診断の結果に、再検査の判定が出ても、慌てることも焦る必要もない。

再検査の結果が「異常なし」であれば、問題なく生命保険に加入できるが、押さえておくべきポイントもある。

仮に再検査により「異常あり」や「要治療」の判定が出たとしても、さまざまな対処法がある。

健康診断で「再検査」の判定が出たあとの対応を、順を追って説明するので、「再検査」の判定を受けた方は参考にしてほしい。

「再検査」の判定が出た場合はどうなるのか

健康診断で「再検査」の判定が出た場合は、すぐに検査を受けて、自分の健康状態を確認しよう。

そのままの状態では、保険会社の審査に通過しない可能性もあるため、再検査を求められることもある。

ここでは、保険加入のことは一旦脇に置いて、自分の体のことを第一に考えよう。

そして、再検査の結果を確認した後に、改めて保険の申し込みを行おう。

ここからは再検査の結果、「異常なし」だった場合と「異常あり」だった場合について、それぞれの対処法を説明する。

再検査で異常なしだった場合

再検査の結果、「異常なし」だった場合は、病院から書面で再検査結果(再検査診断書)をもらっておこう。

再検査診断書には、再検査日時・検査内容・検査実施病院や担当医師などの詳細が明記されている。

「再検査結果が『異常なし』ならば連絡不要」とする保険会社もあるが、再検査診断書を提出すれば、保険会社からの信用が増す。

保険会社から信頼される保険対象者と認められている方が、審査もスムーズに通過することが多い。

再検査で異常ありだった場合

再検査の結果「異常あり」だった場合は、まず適切な治療を受けてから、保険の申し込みを行おう。

再検査の結果、すぐに完治できない病気とわかっても、保険料の割増や死亡保険金額を減らすことで保険契約ができる場合もある。

さらに、以下のような「特別条件付き」で契約できるケースもある。

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生命保険の特別条件内容具体例
①特定疾病不担保「“特定の疾病”は保障しない」という条件での契約胃がんのみが「保障対象外の病気」の場合は、胃がん以外の病気は全て保障対象となる。
②特定部位不担保「“特定の部位”に発症した病気は保障しない」という条件での契約「胃」が特定部位の対象となった場合は、胃に関する全ての病気が保障対象外となる(例:胃がん、胃潰瘍、胃炎など)
③障害状態不担保「“特定の障害状態 (視力障害・聴力障害)”になった場合でも、高度障害保険金の支払いや保険料の払込免除は行わない」という条件での契約眼の病気で失明した場合でも、高度障害保険金の支払いもなく、保険料払込免除もない。

上記の①②に関しては「不担保期間」が設けられ、保険開始後も、その期間が経過するまでは保険金が支払われない場合がある。

告知内容や健康状態によっては、上記のいずれの条件でも契約不可となる場合もあるので、その場合の対処法は次章で解説する。

健康診断で再検査と指摘されても心配不要な生命保険

健康診断が不要な生命保険 生命保険ナビ

生命保険の中には、「無選択型保険」という健康診断を必要としない生命保険もある。

この保険では、保険会社に自分の健康状態を、まったく伝えなくても契約できる。

前述までに述べた対処策でも、保険に加入できなかった人の「最後の一手」となる保険だ。

しかしこの保険は保険料が高いが、保障内容は低く、制限も多い。

ここでは無選択型保険とそれ以外の選択肢、およびこれらのメリットとデメリットを解説する。

健康診断が不要な生命保険はあるのか

無選択型保険は、健康診断が不要だがデメリットも多く、「最後の一手」として考えるべき保険だ。

この保険を選択する前に、「引受基準緩和型保険」の検討もしてほしい。

この保険では、一般的な保険商品と比べて告知事項が以下のように少なく、健康診断結果までの情報が不要な場合が多い。

  • いまから2年以内に入院・手術をしたことがあるか?
  • いまから5年以内にがんで入院・手術をしたことがあるか?
  • 今後3カ月以内に入院・手術の予定があるか?
  • 現時点でがん・肝硬変と医師に診断または疑いがあると指摘されているか?
  • 現在までに公的介護保険の要介護認定を受けたことがあるか?

※保険会社によっては、上記の設問のうち2〜3の設問しかない場合もある。

持病や既往歴がある方でも加入しやすいため、審査が通れば、この保険の定期型保険に加入することをおすすめする。

病気が治癒し一般的な生命保険に加入できるようになれば、保険を見直すタイミングで、切り替えもできる。

健康診断不要な生命保険に加入するメリットとデメリット

ここでは「無選択型保険」と「引受基準緩和型保険」との違いと、それぞれがもつメリットとデメリットを説明する。

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保険商品メリットデメリット
引受基準緩和型保険通常の生命保険と比べて、審査基準が低い。
加入前の持病も保障対象に含まれる(加入前に医師からすすめられた入院・手術は保障対象外)
通常の生命保険と比べて、保険料が高い。
保険加入から一定期間は保険金が削減される場合がある。
無選択型保険引受基準緩和型保険と異なり、健康状態に関する情報提供はまったく不要。
健康状態とは関係なく保険契約ができる。
引受基準緩和型保険よりも、保険料が高い反面、給付金や保険金は低く設定されている。
保険開始から一定期間は、保障対象外になる場合や、保険金が削減される場合もある。
※引受基準緩和型保険は、保険会社によって「限定告知型保険」や「選択緩和型保険」とも呼ばれることもある。

以上の通り、この二つの保険を比べた場合、引受基準緩和型保険の方がメリットの大きいことがわかるだろう。

さらに引受基準緩和型保険では、契約前から患っていた病気の悪化や、治療歴のある病気の再発・悪化も保障対象になる。

仮に無選択型保険にしか契約できなかったとしても、病気の治療や体調改善に努め、よりよい保障内容の保険に切り替えていきたい。

自分に適した生命保険の見つけ方

「健康診断で『再検査』となった場合での保険加入への対応策」について、ここまで述べてきたことを、以下にまとめる。

STEP
健康診断の結果で「再検査」の診断があった。
STEP
再検査を受ける。
STEP
再検査の結果、「異常あり」や「要治療」の判定があった場合

「払い込む保険料の割増」や「保険金額の削減」の内容にして、契約ができないかを確認する。

STEP
「払い込む保険料の割増」や「保険金額の削減」にしても契約が不可の場合

特別条件付き契約(特定疾病不担保、特定部位不担保、特定障害状態不担保)での保険契約ができないかを確認する。

STEP
「特別条件付き契約」でも保険契約が不可の場合

引受基準緩和型保険の契約ができないかを確認する。

STEP
「引受基準緩和型保険」の契約も不可の場合

無選択型保険の契約を検討する。

人生の目的が健康で幸せな生活を送ることであれば、生命保険はそれを経済的に支える手段だ。

その一方で、健康であればあるほど、生命保険の保障内容もより良くなるという一面もある。

このため健康を損ねると、定期保険での満期の際には、生命保険の保障内容は改悪してしまうことにもなりかねない。

生命保険を、よりよい保障内容にし続けるためには、健康維持に努めなければならない。

健康診断で再検査になっても加入できる生命保険は多数あり!

まとめ:最適な生命保険選びは “生命保険ナビ”へ 生命保険ナビ

本記事では、健康診断の結果が与える生命保険加入への影響、そして診断結果で「再検査」の判定が出た場合の対処法を解説した。

保険選びの際には健康状態の他にも、保障内容や保険料など様々な要素を考慮する必要もある。

膨大な数の保険商品の内容を理解し、比較検討することは困難であるため、保険選びには保険のプロへ相談することをおすすめする。

「生命保険ナビ」は、全国の保険のプロから自分に適した専門家をマッチングするため、安心して保険選びの相談ができる。

保険に関して少しでも疑問や不安のある方は、以下のボタンから申し込んでみてほしい。

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執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。お客様と保険のプロを結ぶマッチングサイト「生命保険ナビ」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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