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夫婦型のがん保険はおすすめできない?保険のデメリットと見直すポイントを解説

この記事で解決できるお悩み
  • 夫婦型がん保険の特徴やメリット・デメリットが知りたい
  • 夫婦型がん保険を見直すべきかで迷っている
  • 夫婦型がん保険を見直す際のポイントが知りたい

がん保険を夫婦契約という形で契約できることをご存じだろうか。

夫婦型がん保険の場合、保障対象は契約者本人と配偶者(夫婦)となる。

保険料が安くなるなどメリットはあるものの、結論から述べてしまうと夫婦型がん保険に加入することはおすすめできない。

もし加入している場合は、保険の見直しを進める必要があるだろう。

そこで本記事では、夫婦型がん保険の特徴やデメリットを踏まえ、「なぜおすすめしないのか」について詳しく解説していく。

夫婦型がん保険を利用すべきか悩んでいるという方はぜひ参考にしてほしい。

目次

夫婦型がん保険とは何か

夫婦型がん保険とは何か 生命保険ナビ

結婚を機に保険の見直しや新規加入を考える人は多いと思う。

その際、「夫婦のがん保険を一緒にした方が良いのか」と悩んだ経験はあるだろうか。

しかし、結論から言うと夫婦型がん保険に加入することはおすすめできない。。

そこでまずは、夫婦型のがん保険の特徴やメリット、デメリットをみていこう。

夫婦型がん保険の代表例

夫婦型のがん保険は、今では新規で契約できる商品はほとんどない。

過去に存在していたものも含めると、夫婦型のがん保険は下記のものが代表例である。

夫婦型がん保険の例
  • アフラック:新がん保険、スーパーがん保険、スーパーがん保険Ⅱ型 ー 充実PACK
  • ネオファースト生命:1年組み立て保険 ー ふうふセット特約

これらの商品に加入している人は、保険の見直しを行うことをおすすめする。

夫婦型がん保険のメリット

それではここから、見直す際の参考材料としてメリット・デメリットを軸に夫婦型がん保険の特徴を解説していく。

まずはメリットをみていこう。

夫婦型保険のメリット
  • 割引を受けられるため保険料が安い
  • 家族で加入する保険の種類を少なくできるため、加入手続きや管理の手間を減らせる

夫婦型がん保険は割引を受けられるため保険料が安い

夫婦型のがん保険は、個別で2人分の保険に加入した場合の合計よりも、保険料が安くなるのが特徴である。

夫婦が個別にがん保険に加入する場合は、単純に考えると2人分の保険料が必要になる。

一方、夫婦型のがん保険では、特約として配偶者分は割安で保障を付加できるため、2人分の保障を確保しつつ、費用を抑えることが可能となる。

家族で加入する保険の種類を少なくできるため、見直しや管理の手間を減らせる

夫婦型で保険に加入していれば、保険証券が1枚になるため、個別で加入している場合に比べて見直す保険の種類を減らすことができる。

保険の取り扱いに慣れていない人や、整理整頓が億劫に感じやすい人にとって、保険の加入や管理はかなり負担のかかる作業である。

その負担を少しでも減らしたいと考える場合には、保険を夫婦型としておくことで、見直す数を減らすことがメリットとなるだろう。

ただし、後述するように、夫婦型の保険は見直し自体がかなり大変な作業になるため、数が減っただけで労力が減るわけではないことに注意いただきたい。

夫婦型がん保険のデメリット

次はデメリットをみていこう。

夫婦型保険のデメリット
  • 保険の見直しがしにくい
  • 契約者が離婚や死亡してしまった場合、保障が継続できない
  • 配偶者の保障が少ない

夫婦型は保険の見直しがしにくい

保険は、「無駄な保険料を支払っていないか」「必要な保障が不足していないか」などを定期的に見直すことで、適切な保障内容を維持することができる。

しかし、保険に詳しい人でなければ、その都度条件や商品内容を比較して見直すことはかなりの労力のかかる作業である。

見直しをおろそかにしてしまい、長い間無駄な保険料を払っていたということもよくあることである。

また、夫婦型の保険商品は近年かなり減ってきている。

そのため、保険を見直す際に比較対象となる商品もほとんどなく、再度白紙の状態から個別に保険を検討する必要があり、難易度の高さからタイミングを見失ってしまう可能性があるのだ。

例えば、若いうちに見直しを行い別の保険に加入していれば、保険料を安く抑えられたが、先延ばしにしているうちに年齢が上がってしまい、結局は高い保険料を支払うことになっていた、ということなどが考えられる。

後から後悔しないよう、夫婦型の保険に加入している人は、早めに見直しを行っておくことを強くおすすめする。

夫婦型がん保険は契約者が離婚や死亡してしまった場合、保障が継続できない

夫婦型のがん保険は、契約者と離婚した場合、もしくは契約者が死亡した場合には、保障が継続できないというデメリットがある。

年を重ねて家族にもしものことがあった際に保障が受けられなかったり、入り直したがために高い保険料を負担することになってしまう事態は避けたいところだ。

そうならないよう、夫婦型のがん保険にすでに加入している場合には、早めに見直すことで将来的なリスクを減らすことをおすすめする。

配偶者の保障が少ない

夫婦型のがん保険は、保険料の支払額が少ないことがメリットであるが、裏を返せば保険金や給付金が低く設定されている場合が多い。

少ない保険金でも十分であれば問題ないが、保険料を減額したいがために必要な保障を受けられなければ意味がない。

すでに夫婦型の保険に加入しており、受け取れる保険金や給付金に関して心配な人は、新たに保険に加入したり、必要な保障に合わせて細かな条件を見直すことをおすすめする。

夫婦型がん保険を見直すべき理由とは

夫婦型がん保険を見直すべき理由とは 生命保険ナビ

このように、夫婦型のがん保険にはさまざまなデメリットがある。

しかし、いざ見直すとなると中々重い腰が上がらないのが正直なところではないだろうか。

確かに保険はいざという時の備えの役割をもっているため、直ちに対処しなくても良いように感じてしまうかもしれいない。

だが、以下の理由から、すでに夫婦型のがん保険に加入している場合には、「直ちに」見直すべきであると考えられる。

  • 子どもがいる場合は、夫・妻共に保障内容を手厚くすべき
  • 夫と妻の働き方次第で必要な保障内容が変わる
  • 保障内容の見直しがしにくく、他の保険と併用しにくい

これらの理由について、ここから詳しく解説していく。

子どもがいる場合は、夫・妻共に保障内容を手厚くすべき

子供がいる家庭は、夫婦のみの家庭と比較して生活費や教育費など、費用面でより多くの負担がかかる。

しかし、夫婦型のがん保険では、配偶者ががんになってしまった場合の保険金が特約で付加されるため、通常のがん保険に比べて十分とは言えない。

最悪の場合、生活が圧迫されてしまう恐れもあるのだ。

そのため夫婦型がん保険を見直し、両親ともに病気になった際の保障を手厚くしておくことが重要なのである。

夫と妻の働き方次第で必要な保障内容が変わる

元々共働きで働いていた夫婦のうち片方が退職した場合には、保険を見直す必要がある。

共働きの際には、どちらかががんになって働けなくなっても、家計へのダメージはそれほど大きくはない。

しかし、片働きで家計を支えている家族ががんになってしまった場合、治療費に加えて収入の減少による家計へのダメージがより大きくなる。

さらに、子育てのために夫婦のどちらかが時短勤務になった場合にも、そのリスクが発生する。

このように、夫婦の働き方次第で、もしどちらかががんに罹患してしまった場合には従来よりも家計により重い負担がかかってしまう可能性がある。

このような時こそ保険でのカバーが必要になってくるのだ。

保障内容の見直しがしにくく、他の保険と併用しにくい

ライフスタイルや家族構成が変わるタイミングでは、こまめに保険を見直すことで適切なリスク管理をしておきたい。

繰り返しになるが、そもそも夫婦型のがん保険の商品は年々取扱数が減っている。

そのため、見直すタイミングで類似する保険商品が見つからず、結局白紙に戻して保険を検討する必要があるのだ。

このように、夫婦型のがん保険はライフスタイルの変化に対して柔軟な見直しがしにくい。

遅かれ早かれ見直すのであれば、迷ったタイミングで見直しておくべきだろう。

なお、契約している保険商品の取扱が終了すると、類似する商品に切り替わるが、その際は完全に同じ内容・条件での契約になるとは限らないことに注意が必要である。

夫婦型がん保険を見直すポイント

夫婦型がん保険を見直すポイント 生命保険ナビ

夫婦型のがん保険にはさまざまなデメリットがあるため、保障内容や保険料をよく確認し、早めに見直すべきである。

その際、下記のポイントを意識してほしい。

  • 保障期間を考慮して無保険状態を避ける
  • 主契約者の保険を残すべきか検討する
  • 夫婦それぞれに必要な保険を同時に検討する

ここからは、これらのポイントについて解説する。

保障期間を考慮して無保険状態を避ける

一般的に、がん保険には「3ヶ月または90日」の免責期間が設けられており、加入してからその期間は保障が受けられない。

せっかく保険の契約をしていても、空白期間を設けてしまうとその間に発生したリスクについては何もケアできなくなってしまう。

そのため、解約にかかる日数や期間と、次の保険に加入するためにかかる日数・免責期間を考慮して、「無保険状態」が発生しないように注意したい。

主契約者の保険を残すべきか検討する

夫婦型のがん保険に加入している人の中には、特約を付加することで「ついで」感覚で配偶者への保障を備えているという人も一定数いるはずだ。

夫婦型からそれぞれの名義へ変更する際には、夫婦型の特約のみを外してその保険を持ち続けるのか、もしくは他のがん保険に乗り換えるのかを検討する必要もある。

具体的には、現在必要な保障内容と保険料のバランスが取れている場合は、本人は夫婦型の特約のみを外してその保険を継続し、配偶者は別の保険に加入するとよいだろう。

反対に、バランスが取れていない場合には保険を解約し、夫婦それぞれに別の保険に加入することをおすすめする。

夫婦それぞれに必要な保険を同時に検討する

保険の見直しを検討する代表的なタイミングとしては、出産や子供の独立、マイホームの購入、退職などが挙げられる。

このようなライフスタイルの変化がある際には、適切な保障内容もそれまでとは異なる場合が多いので、配偶者だけでなく契約者本人の保険についても見直しを検討するべきである。

なお、保険商品についても日々新しい商品が発売されたり、保障内容が改善されたりしている。

現在新規の夫婦型保険商品が販売されていないように、より時代のニーズに合わせた保険が提供されているため、見直す際には夫婦型保険以外の保険を視野に入れるようにしよう。

選択肢を広げることで、本当に夫婦にとって最適な保険が見えてくるはずだ。

また、具体的な保険商品については、ライフステージや属性別におすすめのがん保険をまとめたこちらの記事で解説しているので、気になる方はぜひ参考にしてほしい。

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夫婦はそれぞれでがん保険に加入して保障を準備しておこう

まとめ 生命保険ナビ

夫婦型がん保険には、保険料を安く抑え、管理を楽にできるメリットがある。

ただ、主契約者の死亡時にはもう一方の保障は消滅する他、保険料控除を受けられるのは1人のみとなっている。

また、必要な保障内容は家族の状況によっても変化する。

夫婦型がん保険を利用している場合は、新しいがん保険に切り替えることも検討するべきだろう。

切り替える際は、無保険状態を作らないよう、加入する保険を先に決めておく必要がある。

もし、保険の見直しや新たに加入する保険の選択に迷ったら、保険のプロに相談することをおすすめする。

家族に合ったアドバイスをもらうことで、夫婦それぞれに必要ながん保険を的確に決めることができるはずだ。

また、保険のプロは数多く存在し、その中から自分にとって最適な担当を見つけるのは難しいだろう。

そんな時はマッチングサイト「生命保険ナビ」を使えば、自身の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができる。

無料で利用できるので、ぜひ活用してほしい。

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執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。お客様と保険のプロを結ぶマッチングサイト「生命保険ナビ」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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