がん保険に払込免除特約は必要なのか？判断するポイントを解説

がんは日本人の2人に1人が罹患すると言われるほど私たちにとって身近な病気である。

そのため、がんの保障に特化したがん保険への加入を考えている方も多いだろう。

そんながん保険には、保障内容を拡充するために特約をつけることができる。

特約の一つに、所定の状態になると、保険料が免除される払込免除特約というものが存在する。

特にがんの治療は費用が高額になることもあるが、はたしてがん保険に払込免除特約は必要なのだろうか。

そこで本記事では、「がん保険に払込免除特約をつけるべきか」というテーマで解説する。

あなたが必要性を判断する際の参考となれば幸いだ。

がん保険の払込免除特約とは

払込免除特約とは、保険商品ごとに定められている条件を満たすことで、それ以降の保険料の支払いが免除され、保障が継続される特約である。

例えばがん保険ならば、悪性新生物(がん)になったと診断確定されたら、以後の保険料は支払わなくても保障は続くなどである。

生命保険、医療保険、介護保険などさまざまな種類の保険商品で、この特約が付加できる場合がある。

住宅ローンと教育負担が重なり、余裕のない状況でがんに罹患してしまうと、治療中も保険料の払い込みが続き、家計が圧迫されてしまうため、この特約が有効になる。

逆に、保険料自体はそれほど家計の収支の中でも大きな割合を占めておらず、無理なく支払い続けることができるのであれば、あえてこの特約を付加する必要はない。

なお「特約」とは、基本的な保険プランに追加で付けられる保障であり、必要に応じて基本プランに追加したり削除したりできるものである。

払込免除特約は、片働きなどで「働き手ががんになってしまうと家計が心配になる人」のためには備えておきたいものである。

同じように、がんになった後も家計を支える立場であれば検討したい特約には、下記のものがある。

続けて、これらの特約について、詳細に解説する。

【がん保険】がん死亡特約

がん死亡給付特約は、万が一主契約者ががんで亡くなった場合に保険金を受け取れる特約である。

契約者が家計を支えている人の場合、本人が亡くなった後に残された家族の生活が苦しくなってしまう。

そこで、がん死亡特約を付与しておくことで、その後の家族の家計を支えるための資金として活用することができる。

また、死亡のみを保障するためには生命保険に加入しておけば良いが、がん保険の特約とすることで保険証券をまとめることができるため、保険の見直しが容易になるというメリットもある。

【がん保険】がん先進医療特約

がん先進医療特約は、通常の保険では適用されない治療方法である「先進医療」に対して保障をを適用する特約である。

がんの治療方法は、日々進化しており、さまざまな治療方法がある。

しかし、厚生労働省が認めた最新の医療技術である「先進医療」は保険適用外であり、技術料が全額自己負担である。

先進医療による治療を受けようとした場合、自己負担が高額になり、なかなか治療に踏み切れない。

例えば、「陽子線治療」は、自己負担額が200万円程度である。

【がん保険】通院特約

通院特約は、がん治療給付金が入院だけでなく通院においても給付される特約である。

厚生労働省のデータによると、がんの治療は2006年を境に入院よりも通院（外来）の患者数が上回っており、がん治療は今では通院がメインとなっている。

しかし、過去のデータに基づいて設定されているがん保険の基本プランには入院保障のみしか入っておらず、通院は特約扱いとなっている場合があるため注意が必要である。

がん治療には高度な医療技術を要するため、受診できる病院は限られており、遠方の病院に行かなければいけないこともあるため、通院の場合には治療費だけでなく交通費にもかなりお金が必要になる。

そのため、がんの治療では通院に対して確実にカバーしておくことをおすすめしたい。

加入する保険商品の保障内容に通院が含まれていない場合には、付加しておくべきだと言えるだろう。

なお、がん保険の特約についてはこちらの記事で詳しくまとめたので、「他にどんな特約があるのか気になる」という方はぜひチェックしてほしい。

がん保険の払込免除特約の必要性を判断するには

払込免除特約が必要であるか判断するためには、下記のことを確認しておく必要がある。

これらについて、詳しく解説する。

【がん保険】保険料支払期間のタイプ

保険料の支払い期間には、「終身型」と、決められた年齢で払い込みが終了する「短期型」がある。

「短期型」を選択し保険料の支払い期間が、比較的若いうちに限られている場合、払込免除特約を付加するメリットが薄くなる。

がんのリスクは年齢が上がるにつれて増大するため、若いうちはがんのリスクが低めだ。

つまり、がん保険が必要になる可能性が高くなるのは高齢になってからである。

したがって、支払い期間が終身型になっているなど、保険料の支払い期間が高齢になっても続く場合には、払込免除特約の必要性が高まる。

逆に、支払い期間が短期型になっており、若いうちに支払いが完了してしまうのであれば、払込免除特約の効果は薄くなる。

保険料の支払が困難になる場合があるか

がん保険の加入を検討する際には、あらかじめ将来必要な費用を計算しておく必要がある。

現在の家計状況やライフプランによって、保険料の支払いが困難になるかどうかをよく見極め、必要な保障を吟味すべきだ。

住宅ローンの支払いや、子供の教育費などの主要な支出の計画と、想定される収入により、高齢になった場合の家計状況をシミュレーションしておくことで、保険料の家計に対する影響度を推測することができる。

支出に対して十分な収入が見込めない場合には、高齢でがんになった時に保険料が家計を圧迫する可能性がある。

そのように、将来まで見越して保険料の支払いが困難になるかを見極めたうえで、払込免除特約が必要であるか判断する必要がある。

がん以外の疾病に備える必要があるか

払込免除特約には、がん以外の疾患でも保障されるものもある。

例えば、ソニー生命の終身がん保険は、心疾患で所定の労働制限が継続したと診断された時や、脳血管疾患で所定の後遺症が継続したと診断された場合には、以降の払い込みが不要となる特約が設定されている。

このように、がん保険でもがん以外の疾病に備えらえられるものもあるため、より広範囲の健康リスクをカバーしたい場合には、そういった特約を検討すべきである。

がん保険に払込免除特約を付加する際の注意点

がん保険に払込免除特約を付加する際には、下記のことに注意する必要がある。

ここからは、これらについて詳しく解説する。

【がん保険】保険料払込期間が短いと効果が薄い

保険料の支払いがなくなってから保障が受けられる期間が長ければ長いほど、払込免除特約の効果が高くなる。

具体的には、若いうちにがんになった場合か、保険料の払込期間が長い場合に払込免除特約が有効になる。

国立がん研究センターによると、男性のがんになるリスクは60歳をすぎると急激に高くなる。

このデータから、保険料の払込みが短期型の保険の場合には、がんになる前に払込が終わるかもしれない。

しかし、高齢まで支払いが続いている場合には、支払い途中でがんになる可能性があるため払込免除特約の効果が出てくる。

そのため、保険料の払込期間が長ければ長い場合には、払込免除特約を検討してもいいかもしれない。

【がん保険】特約をつけると保険料が高くなる

払込免除特約は万が一のために付加しておくのが無難であるように思われるかもしれないが、一概にそうとは言えない。

払込免除特約をつけると、保険料が高くなることに注意しなければならない。

このように、保険料の総額や特約の付加にかかる追加費用によっては、特約を付けない方が安くおさえられる場合もあるため、実際に加入する際にはよく検討することをおすすめする。

【がん保険】保険料免除になる条件が会社ごとに異なる

がん保険の払込免除特約は、がんと診断されれば免除の対象となる場合と、上皮内新生物は適応条件から除外されている場合がある。

上皮内新生物は、わかりやすくいうと「初期のがん」であり、治療によって完治できる可能性が高い病状である。

女性の場合は、上皮内新生物でがんを診断されることも多いため、がん保険を検討する際には、上皮内新生物が適用範囲であるかどうかは確認しておく必要がある。

なお、人気のがん保険5つにて払込免除特約の適用条件を比較すると、下記のようになる。

表1：主要な保険商品の「払込免除特約の適用条件」

会社名	商品名	悪性新生物	心疾患	上皮内新生物
アフラック	ＷＩＮＧＳ	○	×	×
ソニー生命	終身がん保険（08）	○	○	×
東京海上日動あんしん生命	あんしんがん治療保険	○	×	×
メットライフ生命	ガードエックス	○	×	×
メディケア生命	メディフィット	○	×	○

この表からもわかるように、払込免除特約に「上皮内新生物」が含まれる保険商品はかなり稀なケースであり、多くの保険商品ではカバーされていないことに注意が必要である。

このように、一口に「払込免除特約」と言っても、それぞれの会社、保険商品ごとに細かく適用条件が分かれていることに注意し、加入前によく確認すべきだ。

がん保険の払込免除特約は保障と保険料バランスを考えて

本記事では、「がん保険に払込免除特約をつけるべきか」というテーマで解説をおこなった。

払込免除特約は、一定の条件を満たすことで保険料の支払いが免除される特約である。

付加すると保険料は高額になるため、必要性については保障内容と保険料のバランスを考慮して慎重に判断する必要がある。

また、適用条件が会社ごとに異なる点にも注意したい。

がん保険に払込免除特約をつけるか一人では決められないという方がいれば、保険のプロに相談することもおすすめする。

あなたに合ったアドバイスをもらうことで、その払込の必要性を的確に判断できるはずだ。

また、保険のプロは数多く存在し、その中から自分にとって最適な担当を見つけるのも難しいだろう。

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