がん保険に限度額はある？理解しておきたいがん保険のポイントを解説

転移や再発にともなう度重なる入院・通院や先進医療などから、がん治療の費用は高額になりやすい。

そのため、がん保険で受け取れる給付金の限度額が気になるという方も多いだろう。

そこで本記事では、「がん保険の給付金の限度額」について詳しく解説する。

また、給付金額と保険料のバランスをとることの重要性についても述べるので、ぜひ参考にしてがん保険を賢く活用してほしい。

がん保険に限度額はあるのか

がんの治療は長期化しやすい傾向にあり、治療にかかる費用も高額になるケースが多い。

がん保険でしっかり保障したいと考えている方にとって「受け取れる限度額はいくらなのだろうか」という点を疑問に感じている方も多いだろう。

ここでは、がん保険の給付金の種類や限度額について解説していく。

がん保険の給付金の種類

がん保険の給付金は保険会社・商品によって異なるが、一般的に以下のような給付金が挙げられる。

給付金の種類	保障内容
がん診断 一時金	がんと診断されたときにまとまった金額が支給される。
入院給付金	がん治療のために入院した場合に入院日数に応じて支給される。
手術給付金	がんの治療のために手術を受けた場合に支給される。
通院給付金	がんの治療のために通院した場合に通院日数に応じて支給される。
治療給付金	がんの治療のために所定の治療法を選択した場合に支給される。抗がん剤や放射線治療で支給されるケースが多い。
先進医療 給付金	がんの治療のために先進医療に該当する治療を受けた場合に支給される。

上記の通り、診断時から入院・手術や通院、抗がん剤治療や放射線治療、先進医療まで幅広く保障できる点ががん保険の大きな特徴だ。

さまざまなシーンで給付金が支給されるため、がん治療における経済的なリスクを総合的にカバーできる。

がん保険の金額には上限がある

上記の通り、さまざまな給付金の種類があるがん保険だが、それぞれの給付金に限度額が設けられている。

保険会社ごとに詳細な限度額は異なるものの、一般的には以下の金額が限度額の目安となる。

上記の通り、主な給付金は限度額が定められており、限度額の範囲内で保障額を契約時に定めることとなる。

契約時の金額以上を受け取ることは基本的にできない。

ただし先進医療給付金については契約時に金額は定めず、技術料相当額が保障される。

先進医療の技術料が100万円であれば100万円、300万円であれば300万円が支給される仕組みだ。

契約時に金額を定めないのは基本的に先進医療給付金のみとなる。

なお、先進医療給付金も「通算2,000万円」という限度額が設けられる。

繰り返し先進医療による治療を受けても保障は得られるが、2,000万円を超えると保障されないケースがほとんどであるため注意が必要だ。

がん保険の支給回数・日数は上限がないケースが多い

給付金ごとに限度額が定められているが、支給される回数や日数は上限がないケースが多い。

治療が長期化したり、がんが再発したりするリスクに備えやすい点が大きな特徴だ。

例えば、がん診断一時金については「1年に1回まで」「2年に1回まで」といった条件を満たせば、何度でも一時金が支給される商品がある。

がんは再発のリスクが高い病気であるため、繰り返し治療することとなっても安心できるだろう。

また、入院給付金・通院給付金も支払日数に上限がないケースが多く、長期化するがん治療のリスクに備えられる。

通常の医療保険は「180日まで」などと支払日数に上限が設けられている商品が多いため、支払日数に上限がない点はがん保険独自の強みだ。

同様に手術給付金や治療給付金も「月に1回まで」などの制限がありながらも、複数回にわたって支給されるケースが多い。

治療の長期化・再発リスクをカバーしやすいため、安心して治療に専念できるだろう。

がん治療にかかる費用はいくら？

実際にがんの治療にはどれくらい費用がかかるのだろうか。治療にかかる費用を把握していないと、必要な保障額の算出も難しいため、保険の契約前にチェックしておくことが大切だ。

ここでは、公的医療保険制度の仕組みやがん治療にかかる費用の目安、収入減少のリスクについて解説していく。

公的医療保険制度の仕組み

がんの治療にかかる費用は高額になりやすいイメージを抱いている方も多いだろう。

しかしある程度は公的医療保険制度によってカバーできているため、医療費の自己負担が過剰に大きくなる心配はない。

公的医療保険制度では、医療費の自己負担額は医療費全体の原則3割で済む。

仮に医療費が1万円かかったとしても、医療機関の窓口で支払う金額は3,000円になる仕組みだ。

また、1ヶ月の医療費負担が一定額を超えた場合に、超えた部分が払い戻される「高額療養費制度」という仕組みも設けられている。

年齢や所得に応じた医療費の限度額が定められているため、医療費の自己負担が大きくなり過ぎる心配はない。

70歳未満の方の所得ごとの医療費自己負担限度額は以下の通りだ。

所得区分	自己負担限度額
標準報酬月額83万円以上の方報酬月額81万円以上の方	252,600円+（総医療費−842,000円）×1%
標準報酬月額53万〜79万円の方報酬月額51万5千円以上〜81万円未満の方	167,400円+（総医療費−558,000円）×1%
標準報酬月額28万〜50万円の方報酬月額27万円以上〜51万5千円未満の方	80,100円+（総医療費−267,000円）×1%
標準報酬月額26万円以下の方報酬月額27万円未満の方	57,600円
被保険者が市区町村民税の非課税者等	35,400円

1ヶ月の間に上記の限度額を超えた場合、超えた部分は払い戻される。

がんの治療であっても、過剰に医療費が大きくなり過ぎる心配はしなくても良いだろう。

がん治療にかかる費用の目安

公的医療保険制度である程度カバーできると紹介したが、実際がんの治療にはどの程度の費用がかかるのだろうか。

以下の表は、厚生労働省の「令和3年度医療給付実態調査」の結果からがん種類別の1入院あたりの平均医療費を算出してまとめたものだ。

がんの種類	1入院あたりの平均医療費
胃がん	66,762円
結腸がん	67,379円
直腸がん	78,429円
肝がん	65,789円
肺がん	73,062円
乳がん	60,285円
子宮がん	64,619円
悪性リンパ腫	107,234円
白血病	176,568円
その他の悪性新生物	67,646円

上記の費用は公的医療保険制度が適用された後の費用なので、自己負担額だけでも数万円の費用が発生することが分かる。

そして上記は1入院あたりの費用であり、治療が終了するまでの費用ではない。

入院後に通院治療などを継続していく場合は、さらに治療費の負担が大きくなっていく。

また、入院期間中の差額ベッド代や食事代、見舞いに来る家族の交通費などは公的医療保険の保障対象外となる。

そして先進医療による治療を選択する場合、技術料も公的医療保険では保障されない。

上記のような治療費の自己負担額や公的医療保険で対象されない部分は、がん保険でしっかりとカバーしておくべきだろう。

なお、給付金をいくらにするべきか、がん保険の適切な保険金額についてはこちらの記事でも詳しくまとめた。気になる方はあわせてチェックしてほしい。

収入減少のリスクもある

がんの治療期間中に入院や手術で働けない期間があると、自身の収入が減少してしまうリスクもある。

特に一家の大黒柱として家計を支える立場にある場合、収入減少によって家族の生活に負担がかかったり、子どもの教育費の準備に支障をきたしたりするリスクがあるため注意が必要だ。

会社員・公務員の場合、がんの治療で休業することとなったときには「傷病手当金」が受給できる。

給与の約3分の2の金額が支給されるため、ある程度のリスクはカバーできるだろう。

しかし全額が保障されるわけではないため、入院期間が長引くと生活に負担が生じる恐れがある。

そして、個人事業主・フリーランスなどの国民健康保険加入者には傷病手当金の制度はない。

がんの治療で休業する場合、大幅に収入が減少して家族の生活に大きな負担がかかるリスクがある。

治療や入院期間中の諸費用だけでなく、収入が減少するリスクもがん保険でカバーしておく必要性が高い。

限度額内で自分に合ったがん保険を選ぼう

ここまでの内容を踏まえ、実際にがん保険への加入を検討している方も多いだろう。

しかし適当に商品を選んでしまうと、万が一がんに罹患したときに保障が不足したり、トラブルになってしまったりするリスクがある。

保険選びのポイントを押さえ、最適な商品を選択しよう。

ここでは、自分に合ったがん保険を選ぶための3つのポイントについて解説していく。

がん保険で必要な保障内容と保険料のバランスを見極める

がん保険を選ぶ際、保障内容と保険料のバランスを見極めながら最適なプランを設計していくことが大切だ。

必要な保障内容をカバーしつつ、無理なく保険料を支払っていけるバランスを判断しよう。

前述の通り、がん保険は限度額が定められているものの、支給回数や日数に制限がないケースが多い。

がん治療の長期化や再発のリスクも十分にカバーできているため、過剰な保険金額を設定する必要性は高くないと言えるだろう。

むしろ過剰な保険金を準備してしまい、保険料が高額になると保険契約の継続が厳しくなる可能性がある。

保険料の負担に耐えられず途中で解約してしまうと、がん保障がない状態となってしまう。

まず、前述したがん治療にかかる費用の目安や減少する収入額を踏まえ、保障がいくらあれば十分なのか把握することが大切だ。

その上で必要な保障内容をカバーできる商品を比較し、できるだけ保険料が安い商品を選択しよう。

がん保険で近年の医療事情に合う保障を検討する

がん保険を選ぶ際は、加入しようとしている商品が近年の医療事情に合う保障内容となっているか検討することも大切だ。

現在のがん治療の実態と合わない商品を選んでしまうと、十分な保障を得られない可能性がある。

従来、がんの治療は長期入院で対応するケースが多かったが、近年は入院日数が短期化傾向にある。

通院や短期入院で治療をするケースが増えてきているのだ。

実際、厚生労働省の「患者調査」の結果を比較すると、平成8年調査時点ではがんの平均入院日数が35.8日だったが、令和2年調査時点では18.2日となっている。

以前までは長期入院に対応するために入院保障のみを手厚くする商品が多かった。

しかし近年の医療事情の変化に合わせ、入院日数が短くても保障を得られる「がん診断一時金」などが充実しているタイプが増えてきている。

もちろん「がん入院給付金」が必要ないわけではないが、入院保障だけが手厚い商品を選んでも保障が不足する可能性がある。

近年のがん治療の実態を把握し、医療事情に合った保障を得られる商品を選ぶことが大切だ。

がん保険の給付の条件をチェックする

加入を希望しているがん保険の比較を行う際、給付金の給付条件のチェックも重要なポイントとして挙げられる。

特に「上皮内新生物」に対する給付条件は保険会社によって対応が異なるため、加入前に必ず確認しておこう。

上皮内新生物とは、がんが細胞の基底膜を超えずに上皮内にとどまっている状態のことを指す。

通常のがんが基底膜を超えて周囲の臓器に転移するリスクが高いのに対し、上皮内新生物は転移のリスクが低い。

摘出を行えば再発のリスクも極めて低いと言われており、治療にかかる費用も通常のがんに比べて安く済む。

保険会社によっては上皮内新生物が保障されないケースがある。

しかし摘出を行うために医療費が発生することに違いはないため、上皮内新生物も保障に含まれている商品を選ぶ方が良いだろう。

なお、保障に含まれる商品の場合でも「上皮内新生物なら通常のがんの半額を支給」「通常のがんと同額を保障」など、詳細な内容に違いがある。

各保険会社・商品の給付条件や保障内容を比較し、希望を満たす商品を選択しよう。

がん保険で限度額いっぱいの保障は必要？あなたに合った金額で検討しよう

がん保険の入院給付金や通院給付金などの給付金は、日額や一回あたりでそれぞれ限度額が定められている。

一方支給回数や日数には上限がないが、保険金額に応じて保険料も高くなることには注意が必要だ。

また、高額療養費制度などの公的制度に対する理解を深め、賢くがん保険を活用できるようになってほしい。

このように、保険に加入する際には、一人ひとりのライフステージに合わせ、自分に必要な保障内容と保険料のバランスを見極めることが求められるのだ。

そのため、どの保険に入るべきかの判断に少しでも疑問や不安があれば、保険のプロへの相談も積極的に検討してほしい。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、あなたに合った保険を見つけられるはずだ。

また、保険のプロは数多く存在し、その中から自分にとって最適な担当を見つけるのは難しいだろう。

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