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50代におすすめの死亡保険と選び方のポイント

この記事で解決できるお悩み
  • 50代におすすめの死亡保険が知りたい
  • 50代が死亡保険を選ぶためのポイントが知りたい
  • 50代で死亡保険を利用するメリット・デメリットを理解したい

50代は子供の独立や住宅ローンの完済、役職定年などさまざまなライフイベントがある。

また定年に向けて準備をする年代でもあり、お金の不安を抱えている方も多いだろう。

さらに健康上の悩みを抱えている方もいる。このような不安や悩みを解決するのに有効なのが、死亡保険だ。

この記事では50代が死亡保険を利用するメリットやデメリット、必要性について解説する。

また属性別の商品選びのポイント、具体的なおすすめ商品についても言及する。

お金や健康などが原因で将来に不安を抱えている50代は参考にしてほしい。

目次

50代が死亡保険を利用するメリット・デメリット

50代が死亡保険を利用するメリット・デメリット、必要性について解説する。

50代で死亡保険を利用するメリット

50代で死亡保険を利用するメリットは、下記の4つだ。

50代で死亡保険を利用するメリット
  • 万が一の時の妻や子供の生活費、葬儀費用を用意できる
  • 足りない年金の補填ができる
  • 生命保険料控除を使える
  • 相続税対策ができる

妻や子供の生活費、葬儀費用を用意できる

現在貯蓄がほとんどない方でもこの保険の活用で、万が一の事態が発生しても妻や子供の生活費に備えられる。

50代の方の子供であれば、大学に進学しているケースが多いだろう。

参考までに大学の入学費と在学費用を下記の表にまとめた。

スクロールできます
入学費4年間の在学費入学費+在学費
国立大学67.2万円414万円481.2万円
私立大学文系81.8万円608万円689.8万円
私立大学理系88.8万円732.8万円821.6万円
出典:日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査 P5,6」

私立理系に通う場合は、1,000万円近い教育費を用意する必要がある。また一人暮らしをする学生であれば、家賃や生活費などの仕送りが発生し、さらに負担は増える。

上記の表は子供一人当たりにかかる費用だ。つまり子供が2人3人といて、全員大学に通うのであれば、単純に必要なお金は2倍、3倍になる。

十分な貯蓄がなく一家の大黒柱に万が一のことがあると、金銭的な理由で子供が大学に通えなくなってしまうという状況の方であれば、死亡保険の加入を検討すべきだ

また独身の方であっても、葬儀費用を準備するのに死亡保険は有効だ。

株式会社鎌倉新書の運営している「いい葬儀」の調査によると、2022年の葬儀の平均価格は110.7万円だった。

この価格はコロナの影響で葬儀が小規模化したことにより、2020年調査の184.3万円より73.6万円減少している。

想定している葬儀の規模にもよるが、200万円前後の保険金を受け取れる保険に加入していれば、葬儀費用を賄える。

足りない年金の補填ができる

死亡保険の活用により足りない年金の補填も可能だ。死亡保険の1つとして養老保険がある。養老保険は下記3つのケースでお金を受け取れる。

  • 死亡保険金
    • 被保険者が死亡または高度障害状態になると受け取れるお金
  • 満期保険金
    • 生存して満期を迎えた場合に受け取れるお金
  • 解約返戻金
    • 解約したときに受け取れるお金

生命保険文化センターの調査によると、老後必要最低限とゆとりある生活費の金額は次の通りだ。

  • 最低日常生活費
    • 月額23.2万円
  • ゆとりある老後生活費
    • 月額37.9万円

これらのお金を年金や貯蓄だけで賄うのは、非常に難しい。

日本年金機構によると、67歳以下の夫婦が受け取れる厚生年金の月額は22万4,482円だ。

※平均標準報酬(賞与含む月額換算)43.9万円で、40年間就業した場合に受け取り始める年金(老齢厚生年金と2人分の老齢基礎年金(満額))の給付水準。

つまり年金だけでは最低限の日常生活費すら賄えない。

お金が必要になる時期を見越して満期を設定し、満期保険金を受け取ることで足りない年金の補填ができる。

またお金が必要になった時期に保険を解約すれば解約返戻金を受け取れる。

このように保険を使うことで年金が足りなかった場合の対策ができる。

生命保険料控除を使える

50代の方であれば役職につき、高収入となり、高い税金に悩まされている方も多いだろう。

死亡保険を使えば、生命保険料控除の活用により、所得税と住民税の負担を軽減できる。

生命保険料控除とは、年間に支払った保険料金額に応じて課税所得が減額されることにより、所得税と住民税の負担を軽くできる制度だ。

保険の種類により区分が分かれており、死亡保険は「一般生命保険料控除」に該当する。

死亡保険のみに加入したケースを想定すると所得控除の金額は、所得税が4万円で、住民税は28,000円となる。

所得税率50%の方であれば年間の所得税が2万円少なくなる。また住民税は14,000円で負担軽減につながる。

相続税対策ができる

死亡保険金の活用で相続税対策もできる。保険金の非課税限度額は「500万円×法定相続人」で算出が可能だ。

たとえば法定相続人が配偶者のみの場合は500万円、配偶者と子供1人の場合は1,000万円となる。

つまり法定相続人の多い方や相続財産の多い方が有利な制度といえる。

50代で死亡保険を利用するデメリット

死亡保険にはメリットだけでなく、以下のデメリットもある。

  • 元本割れする可能性がある
  • 健康状態によっては加入できない可能性がある

元本割れする可能性がある

死亡保険には貯蓄性のある商品も用意されている。貯蓄性があると満期になると「満期保険金」が、解約時には「解約返戻金」を受け取れる。

解約返戻金には元本割れの恐れがある。そもそも元本割れとは支払った保険料よりも解約返戻金の方が少なくなることである。

基本的に保険契約から解約までの年数が短いと元本割れする可能性が高くなる。

特に50代が新規に死亡保険に加入した場合、60代後半以降に解約しないと元本割れする恐れは高いといえる。

元本割れを避けたい方は保険加入時に、解約時期と解約返戻金のシミュレーションをしっかり行うべきだ。

健康状態によっては保険に加入できない可能性がある

保険に加入するためには、保険会社の審査をクリアしなければならない。そこで重要となるのが健康状態だ。

つまり健康状態が悪いと、入りたい保険や入りたいタイミングで加入できないケースが珍しくない。

ただし最近は健康状態の告知なしで加入できる「緩和型保険」や「無選択型保険」も増えている。

健康状態に自信がなく、入りたい保険に入れない可能性の高い方は「緩和型保険」や「無選択型保険」の加入を検討しよう。

50代における死亡保険の必要性

死亡保険が最も必要なのは十分な貯蓄がなく、万が一の事態が発生した際、ライフイベントに支障の出る方だ。たとえば将来子供の養育費のかかる方が該当する。

そのような方は死亡保険に加入していれば、一家の大黒柱に不幸があったとしても、家族の生活や将来を守れる。

また高収入の方や多くの貯蓄のある方で、税金対策したい方にもおすすめだ。高収入の方は生命保険料控除の活用により税負担を軽減できる。

また保険金としてお金を受け取ると「法定相続人×500万円」を上限として、相続税が非課税となる。

これらに該当する方は積極的に死亡保険を活用するのがおすすめだ。

50代が死亡保険を選ぶポイント

一口に50代といっても、各家庭の状況によって死亡保険を選ぶポイントは異なる。

ここでは50代の中でも独身・既婚(子供なし、子供が独立している)・既婚(子供あり)の3つのケースに分けて、死亡保険を選ぶポイントについて解説する。

50代独身の場合

独身の方であれば自身が死亡しても、経済的に困窮する配偶者や子供がいないため、充実した死亡保障は必要ない。

ただし、十分な貯蓄がないという方は死亡保険を活用し、お葬式代や足りない年金の準備をしても良いだろう。

特に貯蓄性のある終身保険に加入すれば、万が一の事態に備えつつ、老後資金の準備ができる。

お金が必要になった時期に解約すれば、足りない年金の補填ができる。

50代既婚(子供なし、子供が独立している)の場合

加入中の死亡保険がある方は、現在の保障内容が過剰ではないかチェックしよう。

特に子供が独立してから一度も保険を見直していない場合は、不必要な保障の保険に入っている可能性が高い。

保険を見直し、保険金の減額や不必要な保障を外すことで月々の保険料を安くできる。

また貯蓄が十分でないご家庭は、配偶者の生活費やご自身のお葬式代を準備するために数百万円程度の死亡保障を検討しよう。

50代既婚(子供あり)の場合

子供がまだ独立していない場合は、充実した保障が必要になるケースも多い。特に50代にもなると子供が大学に進学している場合もあるだろう。

先述したように大学の費用は小中高と比べて高額になりがちだ。それらの費用を貯蓄で賄えない場合は、死亡保険を活用し万が一の事態に備えよう。

50代だと子供の教育費に加え、住宅ローンの返済など出費がかさんでいる家庭も多いだろう。日々の支払いが大変だという方は、掛け捨て保険がおすすめだ。

掛け捨て保険は貯蓄性がない代わりに、月々の保険料が安く設定されている。少ないコストで大きな保障を得たい方は、掛け捨て保険の加入を検討しよう。

50代におすすめの死亡保険を紹介

前述の選ぶポイントをもとに、50代におすすめの商品を以下3つ紹介する。

  • オリックス生命|終身保険RISE【ライズ】
  • 楽天生命|スーパー終身保険
  • FWD生命|FWD収入保障

利用する上での注意点も解説しているため、商品選びの参考にしてほしい。

オリックス生命|終身保険RISE【ライズ】

オリックス生命|終身保険RISE【ライズ】」は、保険金額と保険の払込期間を加入者のニーズに合わせて選べる終身保険だ。

75歳以下は保険金額を200万円から5,000万円まで100万円単位で設定できる。

つまり葬儀代のみに備えたい方、子供の教育費に備えたい方などそれぞれのニーズに答えられる商品といえる。

保険料の払込期間は、終身払いと短期払いから選べる。さらに短期払いは払込みをする年数と払込みをする年齢の2つから選択可能だ。

年数で決める場合は、5年・10年・15年・20年のいずれかから選択する。※5年払い済みを選択するためには、保険金額を1,000万円以上にしなければならない。

払込が終了する年齢は、50歳から80歳まで5歳単位で選択ができる。※契約ときの年齢によっては、選択できない払込期間もある。

貯蓄性もあるため、万が一早期に解約したとしても解約返戻金を受け取れ、これまで支払った保険料が無駄にならないのも嬉しいポイントだ。

ただし、貯蓄性のある保険は掛け捨て保険よりも、保険料が割高になりがちだ。そのため契約前には保険料をしっかり支払い続けられるのか確認しよう。

楽天生命|スーパー終身保険

楽天生命|スーパー終身保険は、保障が一生涯続く終身保険だ。ネットで手続きが完結するため、忙しい方でも空き時間で保険を契約できる。

保険金額によって、健康診断結果の提出や医師の診査が求められないのも嬉しいポイントだ。健康状態に関する質問(告知)の4項目に回答するだけで申し込みができる。

健康診断結果の提出が不要な保険金額と年齢の関係は下記の表を参照してほしい。

契約年齢告知のみで申し込める保険金額
30歳〜40歳100万円〜3,000万円
41歳〜45歳100万円〜2,500万円
46歳〜50歳100万円〜2,000万円
51歳〜55歳100万円〜1,500万円
56歳〜75歳100万円〜1,200万円

保険金額の設定は100万円〜5,000万円までニーズに合わせて行える。葬式代を準備したいというニーズから、配偶者や子供の生活や教育費を準備したいというあらゆるニーズに応えられる。

加入時から保険料は一生涯変わらない。解約返戻金水準を他の保険よりも低く設定しているため、割安な保険料を実現している。

保険料を安価に抑えつつ、将来のお金の不安を解消したいという方に楽天生命|スーパー生命保険はおすすめだ。

FWD生命|FWD収入保障

FWD生命|FWD収入保障は、割安な保険料で万が一に備えられる収入保障保険だ。収入保障保険は年々保険金額が減っていく代わりに、保険料が低く設定されている。

さらに健康状態に問題のない方や喫煙者は、より割安な保険料率で申し込みが可能だ。保険金の受け取り方式は一括と年金形式の2つがあり、ニーズによって選択できる。

ただしこの商品には貯蓄性がないため、万が一の保障と資産形成を同時に行いたい方にはおすすめできない。

割安な保険料で充実した保障内容を求める方におすすめできる商品だ。

50代の死亡保険はライフステージに合わせて利用することが必要

この記事では、50代が死亡保険を利用するメリット・デメリット、必要性について解説した。また属性別に保険商品を選ぶポイントについて解説している。

前提として保険の必要性は各家庭の状況により異なる。また記事中では具体的な商品を紹介したが、大切なことは自分に最適な保険を見つけることだ。

しかし保険に詳しくない方が最適な商品を選ぶことは非常に難しい。保険選びに少しでも疑問や不安があれば、保険のプロへの相談を推奨する。

プロに専門的なアドバイスを受けると、自分に最適な保険を見つけられるだろう。

特にマッチングサイト「生命保険ナビ」では、全国の保険のプロからあなたのニーズに合った相性の良い担当者を選べる。

専門家の意見を参考に適切な死亡保険を選びたい方は、以下のボタンから申し込んでほしい。

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執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。お客様と保険のプロを結ぶマッチングサイト「生命保険ナビ」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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