「ドルコスト平均法」とは？新NISAにも重要な考えとなる「ドルコスト平均法」の特徴や投資効果を分かりやすく解説

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「人生100年時代」といわれる現代において、100年の人生で自分がどのように生きていくか、家族とどのように過ごしていくか、生涯に渡って社会との関わり合いをどうしていくかを改めて考えることが重要になっている。

前段の人生のビジョンが明確になると、それに合わせた適切な資産運用を行うことの重要性がより高まってくる。

そこで本記事では、資産形成や新NISA拡充における中長期の資産形成や資産運用に有効な「ドルコスト平均法」について解説する。 ぜひ最後までご覧になっていただきたい。

新NISAにも必須の知識、ドルコスト平均法とは？

投資の原則は安いときに買い、高いときに売って利益を出すことだ。

だが、今が安い時期か高い時期なのかを判断するのは非常に難しい。 そこで活躍するのがドルコスト平均法という買い方だ。

毎月一定額決まった商品の買い付けを行うのがドルコスト平均法だ。こうして毎月一定額を買い付けていくことで1年間の価格の平均値で仕入れることが出来るのだ。

ドルコスト平均法の由来は「dollar cost averaging」といい、米国の通貨＄（ドル）をイメージするかもしれないが、「dollar=お金」という意味なので「 お金のコストを平均化する 」という意味合いがある。

ドルコスト平均法の特徴を3つ紹介

少額から始められる

商品によっては小額から始められ、また、毎月の金額を自分で設定するため資金計画が立てやすいというメリットがある。

2024年から拡充される新NISAもこのドルコスト平均法の知識が非常に役に立つ。

小額から金額を分けられるため、複数の金融商品にも分散投資をしやすいというメリットがあるのが特徴だ。

投資における最も効果的な分散は「時間の分散」と、「投資先の分散」の両面である。

選ぶ商品や投資期間によってその両方の恩恵を受けることが出来るのが特徴だ。

投資タイミングを気にせずに済む

今後の相場を予測して日々投資タイミングを決めることはプロにも難しい。

ドルコスト平均法なら投資タイミングが分散される分、価格変動を前向きに捉えることが可能だ。

投資を始めると株価が落ちたら気持ちが落ち込むことがあるが、ドルコスト平均法を採用していると対象資産が下落し、安い時にも「一定額」必ず買付を行う。

毎月買付を行うと、安い時ほど同じ金額でたくさんの「数量」を買うことが出来る。

これは逆の見方をすると相場が下がっているときこそ買いたい商品を多く買えている時期と捉えることができるため、相場の下落を前向きに捉えることが出来るのが特徴だ。

投資をする上で管理が楽である

一括での投資商品購入の場合、運用期間中の値下がりはマイナス方向にのみ作用する。

その為、世界経済や株式相場を日々気にする必要があるが、ドルコスト平均法なら一定額を毎月積み立てていくという意思決定をすることで、あとは自らの感情などが入らずに機械的に積み立てを行うことが出来るのが特徴だ。

今は買いたくないタイミング、逆に今は買いたいタイミングなど個人的な感情や相場観が入らないことで1年間の対象資産の平均値により近い形で積み立てをすることが可能である。

もちろん管理がしやすいからといって放置をするわけではなく定期的に現在の資産状況の確認は必要であるのでその点は注意が必要だ。

ドルコスト平均法の活用事例について

ドルコスト平均法による活用事例

日常生活でも例えやすいようにたとえば果物を買うときに例えて説明してみたい。

「りんごを6万円分、一括で買う」場合と、「半年間に分けてりんごを毎月1万円購入する」事例を比較しながらドルコスト平均法についての理解を深めよう。

まずりんごの値段表は下記の通りだ

この期間における平均購入価格は約98.36円となる。

りんごの「価格が下がれば」「購入できる数量が増え」、りんごの「価格が上がれば」「購入できる数量が減る」。

購入金額は毎月10,000円に固定されているため、4月～9月におけるりんご1個あたりの購入平均金額は「98.36円」と平均化できており、60,000円一括で購入した場合の平均買付単価「125円」に比べて、お得に買えているのがお分かり頂けたのではないだろうか。

「りんご」ではなく「Apple」株だった場合

今回の事例を例えば「りんご」ではなく「Apple」の株式だった場合で考えてみよう。

例えば4月に125ドルのApple株を60,000ドル分、一括購入した場合は「480株」買付けることが出来る。

9月の段階で株価は同じく125ドルだが、6月には80ドルまで下落しており3600ドルのマイナスを抱えた状態になる為、非常にひやひやした時期を経験することになる。

一方で、毎月10,000ドル買付けた場合は半年間のApple株の平均値を取ることができており、平均買付株価「98.36ドル」、合計買付株数は「610株」である。

途中で株価が下がっているときにドキドキするのは一緒だが毎月一定額買っている安心感と、実際に9月に125ドルに株価が戻った時に合計60,000ドルで買付けた数量は「610株」保有しているので、125ドル×610株で76,250ドルの評価額になっている。

全てが今回のようなケースではないがこの事例から学べることは、途中で株価が下落する要因があったとしても、「成長し続ける会社をしっかりと選び」、「定期的に買い付けていくこと」で同様の効果を得られる可能性があるということだ。

ドルコスト平均法のデメリット これまでの説明で魅力を多く感じる「ドルコスト平均法」だが、注意しておきたいポイントがある。

成果を得るには時間が必要

ドルコスト平均法は中長期投資に適している。逆に短期間で利益を狙いたい人には向かない投資手法だ。

上記Apple株の例だとわかりやすく半年の投資期間における価格変動を平均化する事例を出しているが、実際には時間分散をすることで、中長期でさらに長い期間リスク・リターンのバランスを取ることが、ドルコスト平均法の最も効果的な性質の為、投資期間が短いと長所を活かすことができないのである。

この為、一定以上の期間を続ける必要がある。

継続的な値上がり局面では一括購入より不利になることも

いわゆる「バリュー投資」との比較だ。バリュー投資とは割安な金融商品を購入し、値上がり益を狙う投資方法だ。

投資に長けた人であれば大きな利益を得られる可能性もあり、ドルコスト平均法による資産運用は、期間も長くかかることや手元に資金があるのに一定額しか積み立てないことからもどかしく感じる点もあるため、様々な金融商品と掛け合わせるなど使い分けが必要である。

値下がりし続ける金融商品には向かない

右肩下がりを続ける金融商品においても、ドルコスト平均法による投資はあまりおすすめできない。

いずれ値上がりするのであれば利益が期待できるが、もし売却したいタイミングにおいても値下がりが続いている場合はどれだけ積み立てを続けても損失が発生する恐れがあるので注意が必要だ。

未来を正確に予測することは不可能だが、投資先を選ぶ時は過去の運用実績や世界情勢、何よりもその投資対象先に将来性があるかをしっかり検討しながら慎重に決めよう。

まとめ

市場動向に左右されづらく、中長期で着実に資産形成したい人にとって、「ドルコスト平均法」は非常に有効だ。

2024年から拡充される新NISAにとって「ドルコスト平均法」の理解は最も重要である。

今後、新NISAの拡充により一般的な資産形成はドルコスト平均法を活用しながら、新NISAの総額1800万円の枠を埋めていくこと。

私的年金準備として同じくドルコスト平均法を活用し、iDeCoで税制優遇を受けながら年金準備をしていくこと。

この2つを全力で活用することが大切になってくる。

「ドルコスト平均法」は特に投資初心者にもスタートしやすく、続けやすいのが特徴だ。

将来性を見据え無理のない範囲で実践できる投資商品を選んで自らの人生ビジョンに必要な資産をぜひ作っていってほしい。

とはいえ、積み立て型の投資商品は投資信託やETF、iDeCo、外貨預金、変額年金保険など多岐に渡る。

どれを選べばいいか悩んでいる方は是非プロのアドバイザーに相談してほしい。

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