ビューカードは主婦でも作れる？申込み条件や審査基準・お得な活用法も解説

JR東日本グループが発行するビューカードは、Suicaを利用するユーザーにとって最適なクレジットカードの一つとして人気を集めている。

年会費も安価で、鉄道を利用する人にとってはメリットが大きいものの、主婦の方において、使い勝手がどうなのか気になる場合もあるだろう。

そもそも、専業主婦・主夫の場合は収入がないため、そもそもビューカードを発行できるか不安に感じるケースも想定される。

この記事では、ビューカードは主婦の方でも作れるのか、申込み条件や審査基準を詳しくまとめた。

お得な活用方法も紹介しているので、ビューカードの発行を検討している人はぜひ参考にしてほしい。

ビューカードは主婦でも所有できる？申込み条件も解説

ビューカードはJR東日本グループが発行するクレジットカードで、Suicaや鉄道を利用するユーザーは特にメリットがある。

最もベーシックな「ビュー・スイカ」カードの基本情報は以下のとおりだ。

年会費	524円（税込）
申し込み対象者	日本国内に居住していて電話連絡のとれる満18歳以上の方 （高校生を除く）
国際ブランド	JCB VISA Mastercard
基本還元率	0.5%
ETCカード	年会費524円（税込）
家族カード	年会費524円（税込）
付帯保険	・国内旅行傷害保険 ・海外旅行傷害保険

「ビュー・スイカ」カードの年会費は税込524円で、基本的には0.5%ポイント還元である。

だが、モバイルSuicaにチャージすると、チャージ額の1.5%が還元されるため、Suicaで鉄道を利用できるユーザーにとって大きなアドバンテージになる。

「ビュー・スイカ」カードは鉄道系のクレジットカードで、流通系やショッピングセンターなどが発行するカード同様、審査は比較的緩い傾向である。かと言って、誰でも審査に通るわけではない。

ここでは、「ビュー・スイカ」カードの審査基準について解説する前に、申込み条件と主婦の人でも作れるかどうかについて詳しく紹介していこう。

「ビュー・スイカ」カードの申込み条件

「ビュー・スイカ」カードの公式サイトによると、入会条件は「日本国内にお住まいの満18歳以上の方で、電話連絡が取れること」と規定されている。

つまり、スマホや携帯電話を所有しており、日本に現住していれば「ビュー・スイカ」カードの申し込みができる。

条件からも分かるように、勤務形態や年収に関しては特段条件が設定されていない。

そのため、収入に不安がある主婦の方においても、「ビュー・スイカ」カードは所有しやすいクレジットカードと言えるのだ。

• 出典：ビューカード「ご入会条件」

「ビュー・スイカ」カードは主婦の方も申し込める

結論として、「ビュー・スイカ」カードは主婦の方でも申込み可能だ。

「クレジットカード＝収入がある人でなければ所有できない」というイメージも強く、専業主婦・主夫の方においてはネックに感じる人もいるだろう。

しかし、先ほど紹介したように、収入や勤務形態が条件に指定されているわけではない。

そのため、主婦の方でも「ビュー・スイカ」カードは発行できるのだ。

申込みの際も、世帯主の年収を記載する項目があることから、申込者に収入がないとしても、支払い能力に問題がないと判断されれば審査に通る。

もちろん、発行時には申込者に対する審査が行われるため、状況によっては審査に落ちる場合もあるだろう。

仮に「ビュー・スイカ」カードの審査におちてしまったとしても、世帯主が発行する本カードに付帯する家族カードなら発行できる可能性が高い。

主婦の方で「ビュー・スイカ」カードを発行したい場合は、家族カードも視野に入れるとよいだろう。

ビューカードの家族カードについては、「ビューカードの家族カードの特徴は？申し込むメリット・デメリットも解説」で詳しく解説している。

専業主婦の方が「ビュー・スイカ」カードを保有するメリット

専業主婦の方が「ビュー・スイカ」カードを保有するメリットは以下のとおりだ。

「ビュー・スイカ」カードで買い物をすると、原則として利用額の0.5%分のJRE POINTを受け取れる。

貯めたポイントは提携店で1ポイント1円で利用できるだけでなく、Suicaにチャージすることも可能だ。

特に、モバイルSuicaへのチャージでは1.5％還元になるため、10,000円のチャージにつき150円相当のポイントがつく。

これは現金払いの際には受け取れないので、「ビュー・スイカ」カードをはじめとしたクレジットカード全般について、利用しないとむしろ損してしまうのだ。

「ビュー・スイカ」カードであれば、クレジットカードに交通系ICのSuicaがセットになっているため、2枚のカードを1枚にできることから、財布の中身もスッキリさせられるだろう。

ほかにも、「ビュー・スイカ」カードであれば日々の利用料金はアプリでいつでも確認できる。

支払いをすべてクレジットカードに集約させれば、毎月の家計簿を手計算する必要もない。

日々の支出を可視化できるため、家計管理も楽になるだろう。

ビューカードの申込みに必要な書類と手続きの流れ

ビューカードは申込み方法によってカードが手元に届くまでの期間が異なるだけでなく、手続きの煩雑さや手間も異なる点には注意が必要だ。

申込み書類の記載ミスは、審査に対してマイナスな影響を及ぼす影響も大きいため、審査をスムーズに通過するためにもしっかり理解しておく必要があるだろう。

ここでは、ビューカードの申込み方法と手元に届くまでの期間、申込みに必要な書類と申し込む流れについて解説する。

ビューカードの申込み方法

ビューカードの申込み方法は、大きく分けて次の3つがある。

オンラインで申し込む際、口座振替手続きを書面または郵送のどちらで手続きを進めるかによって、カードが手元に届くまでの期間は異なる。

具体的には、オンラインで申し込み、口座振替手続きもオンラインで済ませた場合は、申し込みからカードが届くまで約1週間程度だ。

一方、それ以外の申込み方法では、カードの到着までに約2週間を要する点は覚えておこう。

申込み方法によってすべきことが変わるわけではないが、オンライン完結が最も楽であり、手続きも少なく済むはずだ。

ビューカードの申込みに必要な書類

ビューカードの申込みに必要な書類は、郵送の場合の入会申込書と口座振替依頼書、申込者を識別できる書面の写しである。

なお、オンラインで口座振替依頼も済ませた場合には、書面の提出が必要なくなる。

本人確認書類の提出も、写真を撮影してサイトにアップロードするだけだ。

郵送の場合には本人確認書類の写しが必要で、以下の書類のなかから2種類が必要になる。

本人確認書類を1種類しか用意できない場合、光熱費の料金明細やNHKに支払った領収書などが必要になる。

ビューカードを申し込む流れ

ビューカードをオンラインで申し込む際は、会員規約や個人情報の取り扱いなどに同意したうえで、入会申込みフォームに必要事項を入力するだけだ。

申込みが完了するとメールが届くので、口座振替手続きを済ませよう。

郵送で申し込む場合は、希望するカードの入会申込書を手に入れて、必要事項を記載して本人確認書類の写しと口座振替依頼書を添付して郵送すればよい。

申し込む流れに大きな違いはないので、迷うことはないだろう。

ビューカードの審査基準と通過のコツ

ビューカードの申込み条件や方法について理解できたうえで、ここでは審査基準や審査に通過するコツを紹介しよう。

主婦の方にとって、最もネックなのが審査に通るかどうかではないだろうか。

以下の内容を参考にして、ビューカードの審査の通過率を少しでも高めよう。

ビューカードの審査内容

ビューカードの審査内容は明らかにされていないのが結論であるが、原則として支払い能力の有無や程度、収入の安定性の2つが重視されているのは間違いない。

クレジットカードの発行会社の立場に立てば分かるが、申込者にカードを発行するにあたって最も懸念しなければならないのが、「支払いが滞らないかどうか」という点である。

クレジットカードの利用は、要するに料金の後払いであり、カード会社に借金をしていることに等しい。

そのため、カード会社としては利用料金を確実に支払ってもらうよう、以下のような内容を特に重視する傾向にある。

これらの信用情報は、専門機関に照会をかけることで確認できる。

照会した結果をもとに、社内独自のルールに従って発行の可否と利用上限額が決められるのだ。

ビューカードの審査にかかる期間

ビューカードの審査にかかる期間は、長く見積もっても3日程度とされている。

オンラインで完結する申込み方法の場合、ビューカードが手元に届くまで約1週間かかる。

そのため、「審査・発行手続き・発送手続き・郵送・本人確認のうえで手渡し」という流れから逆算すると、審査は最短即日、場合によっては翌営業日に行われるものと推測できる。

場合によっては審査に時間がかかり、発行までの期間が延びてしまうこともあるだろう。

この点については次の見出しで紹介するので、審査をスムーズに通過したい人はぜひ参考にしてほしい。

ビューカードの審査をスムーズに通過するコツ

ビューカードの審査をスムーズに通過するコツとしては、以下の内容が挙げられる。

ビューカードを申し込む際は、書類の郵送手続きが入ることで発行までに2週間ほどかかり、審査に入る前段階が長引く可能性がある。

そのため、審査をスムーズに進めたい場合は手続きをオンラインで完結させよう。

また、申し込む際は虚偽の申告は当然NGであり、予期せぬ間違いも本人確認に時間がかかる原因となるから注意が必要だ。

ほかにも、ビューカード以外のクレジットカードを同時に申し込むと、各社が信用情報の照会をかけることになる。

その結果、複数のクレジットカードを申し込んでいることが発覚し、資金繰りに苦慮している可能性を疑われ、カードの審査が通らなくなる恐れがある。

関連して、借入がある人は、資金繰りに対して不安視されやすくなるのも否めない。

ビューカードを申し込むにあたって、できれば先に返済を済ませておくとよいだろう。

主婦におすすめのビューカードの活用法

最後に、主婦の方におすすめのビューカードの活用法を2つ紹介しよう。

前提として、ビューカードにはいくつか種類があるため、どのカードを使っても同じような特典を受けられるわけではない点には注意が必要である。

以下で紹介する活用法は、カードの種類が限定される場合もあるため、どのビューカードを発行するか検討する際の参考にもなるだろう。

ビューカードの種類については「どのビューカードがおすすめ？カードの特徴や利用するメリットを解説」で詳しく解説している。

普段の買い物はモバイルSuicaで支払う

ビューカードを最も活用する手軽な方法は、普段の買い物をモバイルSuicaでまとめることだ。

前半でも紹介したように、通常の還元率は0.5%ポイントだが、モバイルSuicaにチャージすると1.5%還元になる。

コンビニやスーパーなどではSuicaで支払える店舗も増えているので、クレジットカード払いではなく電子マネー払いとしてSuicaを選択すれば、より高還元率を実現できるのだ。

年会費が524円かかるものの、還元率1.5%のクレジットカードはほとんどないため、モバイルSuicaを如何に日常生活で利用できるかが、ビューカードを有効活用する鍵を握るだろう。

電化製品はビックカメラで購入する

ビューカードを有効活用する方法として、「ビックカメラSuicaカード」の利用もおすすめである。

同カードは、ビックカメラで利用するとビックポイントが最大で11.5%貯まるため、家電の購入時に大きなメリットを発揮する。

特に、大型家電の買い替えでは、金額が20〜30万円することもあるだろう。

20万円の買い物であれば23,000ポイント、30万円なら34,500ポイントも貯まるため、追加でほかの家電を購入することも可能だ。

ビックカメラSuicaカードも年会費は524円かかるが、年に一度以上利用すれば年会費はタダになる。

実質無料で保有できる点でメリットも大きいので、利用価値の大きさの側面からもおすすめだ。

ビューカードを利用する際の注意点

ビューカードを利用する際は、年会費がかかる点と、Suicaを利用できない場合には還元率がイマイチである点には注意が必要である。

年会費が無料のクレジットカードも多いため、所有にかかるコストをかけたくない場合は、楽天カードやイオンカードなども視野に入れるとよいだろう。

ビューカードの場合、Suicaを使えないと還元率は0.5%になるため、高還元率とは言い難い。

この点をネックに感じる場合は、本メディアで紹介しているクレジットカードを比較検討したうえで、どのカードを発行すべきか考えよう。

まとめ

最もスタンダードな「ビュー・スイカ」カードの申込み条件は、「日本国内に住む満18歳以上の人で、電話連絡が取れること」となっている。

年収や勤務形態が条件として明記されていないため、主婦の人でも申込み可能であり、収入がゼロだからといって審査に通らないわけではないのだ。

ただし、主婦の人が「ビュー・スイカ」カードを申し込むと、世帯主の年収で判断されたり、他社から借入がある場合は借入額も審査に影響を及ぼしたりする。

申し込む際は、オンライン完結の方法を利用し、入力内容に誤りがないようにするのはもちろん、複数のカードを同時に申し込まないようにしよう。

モバイルSuicaでお得にポイントを貯めたり、ビックカメラで家電を購入したりすることで、ビューカードを最大限活用できるはずだ。

一方、クレジットカードはさまざまな種類があるため、どのカードが自分のニーズを十分に満たすか判断が難しい場合もあるだろう。

クレジットカード選びで悩んだ際は、本メディアの記事を参考に、自分にぴったりなカードを探してみてほしい。

ビューカードに関するQ&A

Suica：Suicaは東日本旅客鉄道株式会社の登録商標です。 モバイルSuica：モバイルSuicaは東日本旅客鉄道株式会社の登録商標です。 Suicaのペンギン：Suicaのペンギンは東日本旅客鉄道株式会社の「Suica」のキャラクターです。 ※「Suica・モバイルSuicaは東日本旅客鉄道株式会社の登録商標です。」とすることも可能です。 ※スペースが限られている場合は、「東日本旅客鉄道（株）」・「ＪＲ東日本」とすることも可能です。