告知なしの死亡保険はあるの？告知なしで加入可能な死亡保険を徹底解説

保険の加入条件には、多くの場合健康状態の告知が設けられている。

告知とは、現在の健康状態や過去の傷病歴、職業などについて保険会社に知らせることをいう。

この告知によって、保険への加入を断られてしまった経験がある方もいるのではないだろうか。

しかし、告知をせずとも加入可能な死亡保険も存在する。

「告知なし」という表現は一見魅力的に感じられるが、実際にはどのような利点や欠点があるのか気になる方も多いはずだ。

そこで本記事では、告知なしの死亡保険の具体的な内容とそのメリット・デメリット、また持病があっても入れる可能性が高い保険を紹介する。

加えて、自分にとって最適な保険を選択するためのポイントについても詳しく解説していく。

病気を経験したことがあり死亡保険に入れるか不安な方は、ぜひ最後まで読んで参考にしてほしい。

告知せずに死亡保険へ加入することは可能なのか

ここでは、以下の3点について解説していく。

告知なし死亡保険「無選択型保険」とは

無選択型保険とは、加入時に告知がいらないものをいう。

通常、生命保険に加入するときには健康状態の告知が必要だ。

この告知によって、保険会社は申し込みの引き受け可否を判断している。

一方で、無選択型保険は前述のとおり告知がいらないため、持病がある方でも申し込みが可能だ。

ただ、持病があるからといって、必ずしも無選択型保険しか加入できないとは限らない。

病気を経験していたとしても、加入できる可能性が高い保険は他にも存在するのだ。詳細については後述する。

無選択型保険は誰でも加入できる？

無選択型保険の場合は告知が求められないため、基本的には誰もが加入できるといえる。

しかし、現在入院中であったりすでに入院や手術の予定があったりする方は、申し込みにあたって制限が設けられているケースもある。

申込条件については、加入を検討している保険会社にあらかじめ確認しておくことがおすすめだ。

また、保険に申し込むと、保険会社が「契約内容照会制度・契約内容登録制度」を利用する場合がある。

「契約内容照会制度・契約内容登録制度」とは、保険会社が契約の引き受けに際して、申し込みがあった人における他社での保険の加入状況などを確認するために利用される制度のことだ。

上記制度への照会の結果、他社ですでに高額な死亡保険に加入していたり、あまりにも契約件数が多かったりすると、申し込みを断られてしまうケースがある点には注意してほしい。

無選択型保険のメリット・デメリット

無選択型保険のメリットとしては、主に2つある。

先述のとおり、無選択型保険の最大のメリットは、病気を経験したことがある方でも加入できる点だ。

一般の生命保険では断られてしまうような重い病気を患っていても、無選択型保険であれば加入できる可能性が高い。

また、告知をしなくて良いため、手続きが楽になる点もメリットといえる。

告知では、いつ何の病気で何日間入院したか、手術はいつ受けたのか、薬は飲んでいるかなど、細かく報告しなければならない。

現在の健康状態を証明するために、健康診断結果表の提出を求められることもある。

その点、無告知型保険ではそのような手間が発生しないのは嬉しいポイントだ。

続いて、デメリットとしては、主に以下の4つが挙げられる。

無告知型保険は、一般の死亡保険に比べて保険料が高い。

なぜなら、持病がある方に向けた保険であるため、保険金を支払う可能性が高いからだ。

また、契約から一定期間は保険金額が削減されることが多い点もデメリットといえる。

これは、契約してから早期に亡くなってしまった場合に備えた対応だ。

保険金額が削減される期間は商品によってさまざまだが、多くは1〜2年ほどで設定されている。

このような期間を設けている商品において、その間に万が一のことが起こった際には、今まで支払った保険料相当額や設定した保険金額の50％が支払われることとなる。

ただ、病気が原因ではなく事故などの災害によって亡くなったときは、削減されずに満額の保険金額が受け取れる商品が多い。

加えて、一般の死亡保険と比較すると保険金額の上限が低く設定されているだけでなく、無選択型保険を扱っている保険会社も限られているため、商品のバリエーションが少ない点もデメリットの一つだ。

持病がある方の加入を引き受けるということは、保険会社としてもある程度リスクを背負っていることになる。

そのため、保険料を高くしたり、契約から一定期間は保険金額を削減したりすることで、リスク対応策を設けているのだ。

持病があっても入れる3つの保険

持病があっても入れる可能性がある保険は3つある。

それぞれ解説する。

一般の死亡保険

現在治療中の病気があったとしても、一般の死亡保険に入れる可能性があることを知っているだろうか。

例えば、高血圧で治療中の方がいるとしよう。その方が一般の死亡保険に加入しようとした場合、無条件では入れないケースが多い。

しかし、「保険料の割増」や「保険金額の削減」といった条件付きであれば加入できるケースがあるのだ。

ただ、付加される条件の内容によっては、後述する「引受基準緩和型死亡保険」や「無選択型死亡保険」に入ったときよりも保険料が高くなってしまったり、保険金額が削減される期間が長くなってしまう可能性もある。

一般の死亡保険の方が特約も豊富に用意されていることが多いため、なるべくなら一般の死亡保険に加入したいと考えるはずだ。しかし、保険は長期にわたって契約するものであり、支払う保険料も高額になる。

必要な保障を無理なく払い続けられる保険料で備えられるよう、さまざまな商品と比較して検討することが大切だ。

引受基準緩和型死亡保険

引受基準緩和型死亡保険においても、持病がある方が入れる可能性が高い保険の一つである。

特徴としては、以下の3つが挙げられる。

一般の死亡保険に申し込むときには、10〜20の告知項目に回答し診査を受けなければならない。

一方、引受基準緩和型死亡保険であれば、3〜5つの告知項目全てに当てはまらなければ加入できるのだ。

具体的な告知項目の例を挙げよう。

引受基準緩和型死亡保険における告知項目は各社HPに掲載しているケースが多いため、事前に確認可能だ。

また、保険料は一般の死亡保険より高く、無選択型死亡保険より割安となる。これは、告知が関係している。

前述のとおり、一般の死亡保険と比較すると告知項目が大幅に少ない分、持病がある方でも加入のハードルが低いため、保険料を割高に設定しているのだ。

反対に、無選択型死亡保険と比較すると、告知を設けていることで申し込める方を一定程度絞っている。

このことから、告知がいらない無選択型保険と比較して保険料が割安になっているのだ。

加えて、引受基準緩和型死亡保険においても、加入から一定期間は保険金額が削減される場合がある。

しかし、近年では削減期間が設けられていない商品も販売されているため、複数の商品内容を比較することが大切だ。

このように、引受基準緩和型死亡保険は、一般の死亡保険と比較すると加入しやすい保険だといえる。

一般の死亡保険への加入を断られてしまった方は、引受基準緩和型死亡保険への加入も検討することがおすすめだ。

無選択型死亡保険

先述のとおり、無選択型死亡保険は告知が必要ないため、持病がある方でも入れる可能性が最も高い。

一般の死亡保険および引受基準緩和型死亡保険への加入を断られてしまったら、無選択型死亡保険へ申し込むことも選択肢に入れよう。

あなたに適した保険選びをするためのポイント

あなたに最適な保険を選ぶために意識してほしいポイントは以下の3つだ。

それぞれ解説していく。

死亡保険の種類を選ぶ

死亡保険には、主に以下の4種類がある。

	特徴
終身保険	・一生涯の死亡保障が準備できる ・解約すると解約返戻金が受け取れるため、資産形成にも利用可能
定期保険	・一定期間の死亡保障が準備できる ・解約時に解約返戻金がない「掛け捨てタイプ」の商品が多い
養老保険	・一定期間の死亡保障が準備できる ・保険期間の満期まで生存していた場合は、満期保険金が受け取れる
収入保障保険	・保険金が年金形式で受け取れる ・総受取額が年々減っていくため、より効率的に保障の準備が可能

このように、一口に死亡保険といってもそれぞれ特徴が異なるのだ。

ただ、持病がある方向けの終身保険や定期保険は多く販売されているが、養老保険や収入保障保険はあまり販売されていない点には注意してほしい。

必要とする保障内容の明確化

必要な保障内容を明確化するためには、以下の2つについて考えてみよう。

まず、いつまで保障が必要なのかによって、選択すべき死亡保険は違う。

一生涯の保障が必要なのであれば終身保険、10年・20年など限られた期間だけ保障が必要なのであれば定期保険を選択しよう。

また、将来に向けた資産形成も同時に行う必要があるかについても考えなければならない。

終身保険であれば解約することで解約返戻金が、養老保険では満期まで生存していることで満期保険金が受け取れるため、資産形成を行いたい人にとってはおすすめな保険だ。

ただ、持病がある方に向けた死亡保険は返戻率^※が低く、支払った保険料以上に手元にお金が戻ってくるケースは多くない。

そのため、保険以外の方法で資産形成を行うことも視野に入れておこう。

※返戻率＝支払った保険料の総額÷解約などによって手元に戻ってきた金額

保障額と保険料のバランスを検討する

持病がある方に向けた保険への加入を検討するときは、保障額と保険料のバランスを重視する必要がある。

なぜなら、これらの保険は保険料が高額になるケースが多いからだ。

そのため、万が一のときに必要と考えている金額を全て保険で準備するのではなく、貯蓄や資産運用などの他の方法もあわせて備えていくのも一つの手である。

まとめ

この記事では、告知をせずに加入可能な死亡保険の概要や告知が設けられていないことによるメリットとデメリットを詳しく解説した。

また、病気を患っていても、無選択型死亡保険しか選択肢がないわけではなく、他にも入れる可能性がある保険は存在する。

自身の健康状態と加入条件を照らし合わせ、加入できる保険を探してみることが大切だ。

しかし、保険は商品数が多いだけでなく、保障内容や保険料、保険期間など考慮すべきポイントがたくさんある。

そのため、自分に最適な保険を見つけることは想像以上に難しい。

自分に最適な保険を見つけるためには、保険のプロからのアドバイスを受けることも検討しよう。

あなたの状況に合わせて、必要な保障内容や選ぶべき保険のアドバイスをしてくれる。

相談する保険のプロを探す際は「生命保険ナビ」の活用がおすすめだ。

全国の保険のプロの中から、あなたの希望に沿った担当者とマッチングできる。

保険に関して少しでも疑問や不安を抱えている方は、ぜひ気軽に利用してみよう。

そして、万が一のときに備え、最適な保障を準備しよう。