- 結婚後に想定されるリスクと必要な保障がわからない
- 結婚後に保険を見直す際のポイントが知りたい
- 結婚後に入るべき保険の商品の内容を知りたい
結婚を機に新しく保険に入ろうとしているが、どんな保障が必要か不明だ、と悩んでいる方は多いのではないか。
また、結婚後に保険の見直しをする際のポイントがわからないという人もいるだろう。
事実、保障内容、掛け金、給付金など、保険を見直す上で重視すべきポイントは多い。
そこで本記事では、結婚後に想定されるリスクと必要な保障、結婚後に保険を見直す際に重視すべきポイントを解説する。
さらに、実際に結婚後に加入すべき保険商品の紹介もする。
結婚後に保険をどう扱うべきか、悩んでいる人にはぜひ参考にしてほしい。
結婚後に想定されるリスクと必要な保障
結婚すると原則配偶者との共同生活が始まり独身時代と比べると状況が大きく変化するため、考え方や対策も見直さなければならないケースも少なくない。
ここでは結婚後はどのようなリスクが想定されるのか、必要な備えについて解説する。
死亡リスクと家族の生活費の準備
死亡リスクは結婚の有無に関わらず一生涯無視できないものであり、結婚したからといって死亡率が急に上がるわけではない。
ただし、自身や家族が亡くなると残された者への影響は独身時代とは変わることも少なくない。
仮に自身が「一家の大黒柱」として収入を得ていた場合、本人が亡くなると配偶者や子どもの生活を支える保障が必要となる。
配偶者が専業主婦（夫）として家族をサポートしていた場合は収入が激減し、資金繰りが急速に悪化するおそれもあるからだ。パートやアルバイト、派遣社員や正社員として働いていても、特に幼い子どもがいると「働きたくても働けない」状態となる可能性も十分に考えられる。
死亡リスクは全員共通で抱えているものであり、万一の際に残された家族の生活費をどう確保するのか、平時の間から考えておく必要がある。
病気や怪我のリスクと治療費への備え
備えるべきリスクは死亡だけではない。病気や怪我をして通院や入院が必要となり治療費がかかるリスクへの対策も欠かせない。
もし自身が病気や怪我をすると働くことが困難となり、収入が減るおそれがある。
会社員の場合は法律によって定められた年次有給休暇や企業が定めた季節別の休暇等を活用して働けなくても収入を確保する手段もある。
ただし例えば年次有給休暇も無限に利用できるわけではない。
年間20日、昨年分を全て繰り越したとしても合計40日程度付与されるが、それ以上休むと欠勤扱いとなり無給となることも少なくない。
病気や怪我はもちろん本人が最もつらいが、看病のサポートを行う家族も大変である。
経済的負担が増えるだけでなく、時間も多くとられ心身ともに疲弊するおそれもある。
生活費や治療費の負担増に備え、必要に応じて医療保険への加入も検討することをおすすめする。
老後のリスクと老後資金の用意
結婚したばかりだとまだ現実的ではないかもしれないが、早い段階から老後対策も少しずつ行うことが非常に重要である。
結婚してその後子どもがうまれたとしても、いずれは独立して再び「夫婦2人の生活」となる可能性が高い。
いまは「人生100年」時代といわれることも多いが、厚生労働省の「令和4年簡易生命表の概況」によると平均寿命は2022年時点で男性は約81歳、女性は約87歳である。
例えば60歳で定年を迎え、80歳まで生きるとしても20年間の生活をどうするか考える必要がある。
国民年金や厚生年金だけでは不安な場合は、個人型確定拠出年金（iDeCo）や個人年金保険などを活用して老後資金を構築するのも1つの方法だろう。
結婚後に保険を見直す際に重視すべきポイントとは
独身時代から保険に加入している人もいるだろう。
結婚すると家族構成や状況が大きく変わるため、保険の見直しを行ったほうが良いこともある。
ここでは保険の見直しを行う際に重視したいポイントを解説する。
既に加入している保険内容の重複を確認する
結婚前に夫婦それぞれ保険に加入している場合、どの保険に加入しているのか、月々の保険料、いざというときに支給される保険金や給付金の金額、保障内容などを整理してみよう。
もし全く同じ保障内容を持つ保険に両者重複して加入している場合は、どちらかを解約して別の保険に切り替える必要があるかもしれない。
保険契約書や保険証券を確認し、必要な保障のみを残すようにしよう。
保険の名義人や受取人の変更を検討する
独身時代に契約した保険の受取人が両親等に設定されていることもある。
結婚すると例えば死亡保険の保険金受取人を配偶者に設定することで、万が一の場合に円滑な保険金の受け取りが可能となる。
もし自身で変更が難しい場合は保険会社や担当者に相談し、必要に応じて適切な手続きを行うことをおすすめする。
夫婦の就労状況や子どもの有無で注意点は変わる
夫婦の就労状況や子どもの有無によって、保険の見直しにおける注意点も異なる。
例えば、共働きであれば収入保障の重要性が高まり、子どもがいる場合は教育費や将来の学資への備えも考慮する必要があるかもしれない。
自身の状況に合わせて保険の見直しを行おう。
結婚後に入るべき保険の種類とは
具体的に結婚後に加入すべき保険とはどのようなものがあるのか気になる人も多いだろう。
今回は夫や妻、子どもそれぞれのリスクに備えるために加入を検討したい保険を紹介する。
妻の医療保険として チューリッヒ生命 終身医療保険プレミアムZ
妻の医療保険としてはチューリッヒ生命の「終身医療保険プレミアムZ」がおすすめだ。
病気やけがによる入院や手術等を総合的に一生涯保障する終身医療保険で、月々の保険料も例えば30代や40代の女性の場合は1000円から1200円程度となっており、加入しやすいのが大きな特徴である。
入院は日帰りから保障され、手術が必要となった場合も公的医療保険制度の対象となるものであれば回数無制限で保障されるメリットがある。
回数無制限でサポートされるものは他にも放射線治療や骨髄ドナーがある。
公的医療保険制度の対象外となる治療の代表例として先進医療が挙げられるが、本来は全額自己負担となる技術料が患者申出療養の分と合わせて2000万円まで保障されるのは嬉しいメリットだ。
先進医療は病気やけがをする度に必要となるものではないかもしれないが、自身が望むかどうかは別にして治療の選択肢や可能性を広げられる点は大きいだろう。
「終身医療保険プレミアムZ」は基本プランのみでも手厚いが、必要に応じてオプションで保障を追加できるメリットがある。
例えば女性の場合は、子宮内膜症や乳がん、子宮外妊娠、異常分娩等のリスクに備えることも可能だ。
将来的に妊娠や出産を考えている場合はもちろん、家系的に女性に多い病気にかかる可能性が高いと考えられる場合はいまから備えておくと良いだろう。
一方で特約をつけない限り通院のみの治療は保障対象外となり、解約返戻金も原則存在しない点には注意が必要だ。
夫の死亡保険として ライフネット生命 かぞくへの保険
結婚して将来もし子どもがうまれた場合に特に検討するケースが多いのは「夫の死亡保険」といっても過言ではないだろう。
夫婦共働きで稼ぐパターンが増えたとはいえ、夫が一家の大黒柱として家計を支える構図は少なくないと考えられる。
その一方で月々の保険料負担が気になるあまり、本当は死亡保険に加入したほうがいいのかもしれないが、なかなか決められないまま時間ばかり過ぎていくパターンも多いのではないだろうか。
そのような場合は保険料が1000円程度、もしくはそれ以下に抑えられる保険にまずは加入するのも1つの方法だ。
例えばライフネット生命が展開する「かぞくへの保険」は一般的に掛け捨てと呼ばれる定期保険の一種で、契約内容によっては月々の保険料負担が1000円以下となるのが大きな特徴だ。
保険料は見積もりシミュレーションで試算することが可能で、例えば1993年4月うまれで現在40歳男性が「保険金額：1000万円、保険期間：10年」で試算すると月々の負担金額は約1070円となる。
保険金額と保険期間をともに半分にすると保険料は約660円と1000円以下に抑えられる。
解約返戻金がない定期保険であるだけでなく、インターネットで直接販売する「ネット生保」のため保険営業担当者や事務員にかかる人件費や店舗等にかかる諸経費を抑えられる。
そのため一般的な生命保険に比べると保険料も安くなる傾向がある。
商品によっては保険期間や保険金額の選択肢が1つまたは3パターン程度しかないことも少なくないが、「かぞくへの保険」は原則保険金額は500万円から、保険期間も10年から選択できるため、自身のニーズに合わせて組み立てることが可能だ。
とにかく保険料を安く抑えたい場合は保険期間や保険金額も最小限にできるほか、できる限り保険期間を長くして保険金額も3000万円以上等に充実させたいといったニーズにも応えられる。
子どもの学資保険として 明治安田生命 つみたて学資
子どもがうまれると特に高校や大学等にかかる教育費をどのように準備、構築するのか「共通の課題」といっても過言ではない。
「教育費準備といえば学資保険」というイメージがあるが、例えば明治安田生命の「つみたて学資」も候補の1つとして検討してみてはいかがだろうか。
「つみたて学資」は主に下記のような特徴やメリットがある。
- 保険料を一括払いすると受取率は最大約118％（18％上乗せ）
- 契約者が死亡するとその後の保険料払い込みは免除
- 時期に合わせて合計4回分割で受け取れる
学資保険は子どもの教育資金を確保するために積み立てながら資産運用ができる。
一般的な普通預金の金利は0.001％だが、学資保険は平均1％程度の利回りが上乗せされるケースが多い。
ただし、これはあくまで平均的な数字であり、実際は相場の動向等によって変わることがある。
学資保険の最大のメリットともいえるのが「契約者に万一のことがあれば、その後の保険料の支払いが免除されること」である。
そのため残された家族は保険料を負担する必要がない一方で保障内容は継続されるため安心感につながる。
「つみたて学資」は2016年10月に発売されてから2023年9月時点で累計200万件販売されていることからも人気の高さがうかがえる。
学資保険は子どもの教育費に備えるものなので契約期間も18年前後と長期となることが多い。
途中で保険会社の運営が悪化して保険金の支給ができなくなるといったリスクを避けるためには、歴史が長く経営基盤もしっかりしている会社を選ぶことが重要となる。
その点、明治安田生命は老舗の保険会社で年間の保険料等の収入も約3兆円の規模を誇るので安心材料につながるだろう。
- 出典：明治安田生命「会社概要」
まとめ
本記事では、結婚後に想定されるリスクと必要な保障、結婚後に保険を見直す際に重視すべきポイント、さらに実際に結婚後に加入すべき保険の紹介について解説した。
結婚すると、生活費や治療費など新たに備えるべきリスクが発生する。そのため、結婚を保険を見直すきっかけにする人も多い。
また、出産が近づけば妻が医療保険に加入するなど、状況によって新たに保険に入る必要性も出てくるだろう。
保険を見直すポイントは夫婦の就労状況や子どもの有無によっても様々で、本記事を理解しただけでは、夫婦だけで保険の整理をする自信がないという人もいるだろう。
そんな時は保険のプロに相談してみよう。夫婦に合ったアドバイスをもらうことで、必要な保険へ加入したり不要な保険を辞める判断が的確にできるようになる。
ただ、保険のプロは数多く存在し、夫婦にとって最適な担当なのかをすぐに見定めることもまた難しい。
マッチングサイトである「生命保険ナビ」を使えば、希望条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができる。
無料で利用できるので、是非活用してほしい。
