- 共働き夫婦が生命保険にかけるべき金額がいくらなのかわからない
- 共働き夫婦が生命保険に入る際に考慮すべき点が知りたい
- 共働き夫婦が生命保険へ入る必要性がわからない
共働き夫婦が生命保険への加入や見直しを検討する際、選ぶ上での注意点や適正な保険料がわからないといった悩みを抱える方は多いのではないか。
また、そもそも「共働きの場合夫婦両方が生命保険に入るべきなのか」という疑問を持っている方もいるだろう。
本記事では、共働き夫婦に生命保険が必要な理由や生命保険に加入する際の注意点、適正な保険料について事例を挙げて解説する。
実例をもとに、自分の家庭がどの程度保険料を払うべきなのか、についても解説するので、生命保険への加入や見直しを考えている夫婦の方は、参考にしてほしい。
共働き夫婦の妻に生命保険が必要な理由
共働き夫婦に生命保険が必要な理由は、家計に対するそれぞれの寄与度が高いためだ。
家庭によって考え方は異なるが、家庭のなかで収入が多い人（古い言い方で大黒柱という言葉もある）に保障の厚い生命保険を加入し、もう片方の親には医療費の安い共済などに加入する考え方がある。
共働きではない家庭（シングルインカムということもあるが、共通した言葉があるものではない）では家計を担う立場の親に保障の強い生命保険に加入して貰い、万が一に備える。
病気やケガ、若しくは死亡や高度障害による事態が起こると、罹患した本人のみならず、家族の生活にも影響が大きいためだ。
病気やけがといえば、日本は公的健康保険が充実している。現役世代であれば医療費の自己負担は3割が上限となり、1カ月の医療費にも上限を設ける高額療養費制度も活用できる。
そのため、専業主婦（専業主夫）は必ずしも保険加入は必要無く、公的保障で大丈夫ではないかという考え方もある。共働きで働いているということは、公的健康保険を活用できる人が2人いるということだ。
そのため生命保険の加入においては、健康保険の保障効果を十分に考慮したうえで、加入する保険について深く検討していきたい。
前提として、共働き夫婦には両方に生命保険の高いニーズがあると考えられる。共働き夫婦は収入も高くなるため、片方の収入が病気やケガに見舞われたときのリスクも高い。
その視点では医療保険だけではなく、収入保障保険や就業不能保険も含めて考えたい。より深く分析すると子どもがいる共働き家庭、子どもがいない共働き家庭によってニーズは分かれる。
後半ではそれぞれのケースにおいての生命保険の必要性を解説していく。
生命保険に入らないことで起こるリスク
生命保険で保障できるのは医療費や収入だが、特徴のひとつにレバレッジが効くことが上げられる。
このレバレッジについて解説する。一例として医療費が100万円必要になるとき、生命保険に加入せずに現預金で対策する場合は当然、100万円が必要となる。
一方生命保険でカバーするとき、商品にもよるが保険料総額50万円前後で済む場合がある。これが生命保険の持つレバレッジ効果だ。
その代わり、病気やケガに見舞われず元気だった際は保険料が返ってくることのない掛け捨ての仕組みを取る保険が多い。レバレッジに期待するか、掛け捨ての勿体なさを取るかによって生命保険自体の評価は変わるだろう。
預貯金に余裕がない場合は万が一の医療費確保、ある程度の預貯金がある場合はレバレッジ効果を重視しない点が、生命保険に入らないことで起こるリスクと考えられる。
生命保険で備えるべき保障とは
生命保険で備える保障は病気やケガに対する医療費（医療保険）と、病気によって平常の仕事ができなくなることによる給与の減少（収入保障保険・就業保障保険）に代表される。
加入検討者によってどのような保障が必要か、またその優先順位は異なるので、自分のケースを熟慮するようにしたい。
なお生命保険という言葉は広義で、保険加入者が死亡したときに残された家族の生活を守る死亡保障も含まれる。
共働きの夫婦は二本立てで収入があるものの、生活をその収入に合わせているため、死亡保障が必要な場合が多い。
具体例を挙げると、共働きで費用を捻出できるからと子どもを私立学校に通わせている。
親の片方にもしものことがあって収入が減少したとき、「収入が減ったので来年から公立高校に」といった対応は難しい。
強行すると子どものキャリアを潰してしまいかねないためだ。
そこで片方を継続収入、もう片方を死亡保障の保険金で対処する方法がある。
夫と妻の両方が入る必要はあるのか
昔のように男性（夫）の収入が多く、女性（妻）の収入が少ない場合ではないため、夫も妻も生命保険の需要がある。
性別で分けるのではなく、家計に対してどれほどの寄与分があるかで判断するようにしたい。
収入が少ない方は保険に入る必要が無いのではなく、保障など手厚さにおいて多少差をつける選択肢もあり、と考えたい。保障の手厚い生命保険は比例して保険料が高くなる。
共働きとはいえ、夫と妻の両方がフルサイズの生命保険に加入すると保険料も高くなるためだ。
共働き夫婦の妻が生命保険に入る際の注意点とは
ひとつの基準だが、月次の家計に対する保険料の上限は10％～12%といわれている。
この基準から家計における保険料上限額を定め、夫と妻に配分するのも1つの方法だ。
保険料は性別や年齢、持病の有無によっても変わる。
共働き夫婦が生命保険に入る際は、よりライフプランの設定が重要になる。
保険加入後数年は加入時の生活が変わらないとしても、出産や育児などで働き方が変わった際、従来の生命保険とは必要な保障に齟齬が生まれる可能性もある（育休期間に加入するには保障内容が充実し過ぎていて、比例して保険料が高すぎるという点も含む）。
そのようなライフプランの変化も踏まえて、保険の商品選びを進めたい。
家族に必要なお金と今後入る金額を計算する
ライフプランを考えるときは現在家族に必要なお金と、今後入るお金を計算することが大切だ。
もしもの時には公的保障もある。会社で加入している健康保険から傷病手当金が支給される場合もあるだろう。年齢や年収のみならず、さまざまな要素によってライフプランの前提は変わる。
それを意識して、家族に必要なお金を可能な限り正確に予測したい。
夫婦の働き方を考慮する
産休や育休が無かったとしても、夫婦の働き方が変わる可能性はある。
残業時間の上限適用やリモートワークの導入などによって就労環境も変わる。
これら就労環境の違いが即座に生命保険の見直しに繋がることは想定しづらいが、保険料負担と見合わせて家族に最適の生命保険を見定めていきたい。
保険の内容が必要な保障を備えているか判断する
生命保険の保障や入院給付金や手術給付金のみではない。
特定の病気に対して重点的に保障する保険もあれば、女性が罹患する可能性の高い病気をカバーしている保険もある。
加入にあたっては希望の保障を備えているか判断し、加入を検討するようにしていきたい。
共働き夫婦の妻が払うべき保険料とは 事例毎に解説
目安になる保険料は月次家計の10%から12％だが、共働き夫婦の形により異なる複数のケースが考えられる。
事例毎に解説していく。
子どもがいない60歳未満の夫婦の場合
子どもがいない60歳未満の夫婦の場合は、教育費の確保が不要だ。
老後資金を確保しやすい環境のため、貯蓄型保険を活用して早い段階からの保険加入を検討していきたい。
収入から生活費を引いたお金が大きくなるため、長期的な意味での貯蓄にすることが大切だ。
貯蓄型の保険はこのような貯蓄に活用できる。
いわゆる保障を目的とした貯蓄ではないときは、家計において狭義の保険料ではなく、貯蓄として定義するのも1つの方法だ。
運用を前提とした変額保険は投資信託の運用にも近い性質を持つため（NISAとは非課税効果が異なる部分もある）、より運用よりの保険を希望する場合は選択肢に含めていきたい。
子どもがいる60歳未満の夫婦の場合
子どもがいる共働き夫婦の場合は、教育費を準備するために保険を活用できる。
60歳未満の夫婦の場合は教育費寄りとしつつ、自分たちの老後資金にも充当していきたい。
子どもが何歳なのか、公立なのか私立なのかによって教育費は変わってくる。
公的資料の平均値としては、私立大学は国公立大学と比較して2倍から2.5倍の教育費が必要となる。
子どもの希望する方向性を含めたうえで、必要となる教育費を把握していきたい。
60歳を超えた夫婦の場合
60歳を超えた共働き夫婦の場合は、自分たちの老後資金にもウェートを置いて考え、必要に応じて生命保険を活用していきたい。
子どもの教育費には生命保険のほか、年間110万円までの暦年贈与や、教育資金の一括贈与が想定できるため、生命保険を上手に組み合わせて使っていきたい。
相続・贈与の制度は随時変わっているため、当事者になり得る場合は最新の情報を常にアップデートする習慣をつけたい。
共働きであれば妻にも生命保険は必須！それぞれに合った保険を選ぼう！
本記事では、共働きの夫婦に生命保険が必要な理由や生命保険に加入する際の注意点、適正な保険料について事例を挙げて解説した。
共働き夫婦に適正な生命保険の金額を考えるためには、家族の生活費や子供の教育費、住宅ローン返済などのライフプランを見直すことが大切になる。
夫婦が家庭内で抱える役割や家族に必要な保障内容を検討し、適切な生命保険の金額を見積もるようにしよう。
事例を挙げて解説したが、自分の家庭は実際どれくらいの保険料が適切なのか、判断するのが難しいと考える方もいるかもしれない。
そんな時は保険のプロに相談することも検討しよう。
一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、的確に必要な保険を選択することができる。
ただ、保険のプロは数多く存在し、自分や夫婦にとって最適な担当なのかを見極めることもまた難しい。
マッチングサイト「生命保険ナビ」を使えば、自身や夫婦の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができる。
無料で利用できるので、是非活用してほしい。
