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病気になったら学資保険には入れない?持病と学資保険の関係性を徹底解説

この記事で解決できるお悩み
  • 持病があっても学資保険に入れるのか知りたい
  • 病気になった人でも入れる学資保険が知りたい
  • 自分に合った学資保険の見つけ方が分からない

学資保険は子供の教育のためにお金を積み立てる重要なツールの一つである。

万が一の際の保障機能も備えた保険になっているが、すでに持病を抱えていたり、既往歴がある場合には加入が難しいという事例も存在する。

では、どのような病気の場合に加入が難しく、またそのような場合にはどう対処するべきなのだろうか。

そこで本記事では、学資保険と病気の関係性や、持病がある方の保険加入について徹底解説する。

学資保険の加入に不安を感じている方には、ぜひ参考にしてほしい。

目次

病気になっても学資保険に加入できるのか

持病があっても学資保険に加入できるのか 生命保険ナビ

生命保険に加入する際、契約者もしくは被保険者に持病があれば申込を断られることがある。

生命保険の一種である学資保険はどのような基準なのだろうか。

持病があると学資保険に入れない場合がある

学資保険でも生命保険と同様、被保険者に持病があると加入できない保険がある。

学資保険は一般的に親が契約者となるが、その時に親に持病があると保険加入ができないことが多い。

一方、子どもに持病がある場合は多少状況が異なる。

一般的な学資保険

契約者
被保険者子ども
保険金受取人子どもor親

子どもの体況(身体の状態)が関係するのは、子どもが病気やケガをした場合に保障対象となる医療保障特約や、亡くなったときに死亡給付金が支給される死亡保障特約を学資保険に付加している場合だ。

親と子どもの体況それぞれによっての影響を踏まえ、加入できる学資保険を選択したい。

どのような病気の場合、学資保険に入れないのか

学資保険に加入できなくなる持病は、保障に直接的な関係があるものだ。

たとえば心疾患や脳疾患などの病歴があれば、学資保険の払込特約が定める死亡事由が生じる可能性が高いといえる。

言い換えれば学資保険の保障内容と直接的な関係がない持病は、告知によって問題となる可能性は低いといえる。

この基準は保険会社によって異なる。Aという保険会社の学資保険では加入が断られても、別の保険会社Bでは問題ない場合もある。

学資保険を検討する際は優先順位をつけたうえで、複数の保険会社を検討するようにしたい。

体況は本格的な申込手続きをしなくても、加入できない基準が保険会社によって開示されている。

保険の募集を扱う保険募集人に状況を伝えて、回答を受け取っておこう。

なお、学資保険の加入条件についてはこちらの記事でまとめているので、詳しく知りたいという方はあわせてチェックしてみてほしい。

あわせて読みたい

病気で学資保険に入れない場合は終身保険で代替も

では結果的に学資保険に加入できなかった場合はどうするべきか。

保険による死亡保障そのものを諦めてしまう人も多いが、あまりお勧めできない。

保険の代わりに自己資金で対処した場合、保険の持つレバレッジが効かないためだ。

レバレッジとは、保険料に対して何倍もの保障を受けられる死亡時の保障内容を指す。

学資保険でレバレッジのある保障を受けられない場合は、一般的な終身保険に代替で加入するようにしたい。

学資保険に入れなかったから保険はもういいや、という状態は避けたい。

死亡や高度障害のリスクは元気なときにはまったく感じないが、いざというときは大きな問題になる。

特に子どもの教育費を準備しなければいけない家庭は、何かしらの保障を備えるようにしたい。

万が一終身保険にも加入できない場合は、更新型の定期保険も選択肢に入れたいところだ。

学資保険には医療特約をつけずに別途引受緩和に加入

この考え方は医療保険にも応用することができる。

学資保険のなかには医療特約がつけられるものもあるが、あまり推奨はされない。

学資保険に医療特約が必要ない理由は、第一に解約返戻率が下がることがあげられる。

医療特約付き学資保険の申込を受けた保険会社は、医療特約部分の保障財源も用意するためだ。

そのため、途中で解約した場合の解約返戻金が下がる。学資保険に加入する目的はあくまで貯蓄型保険としての活用にある。

状況によって医療特約に入れないのであれば、ほかの医療保険を探したい。

このときに受け皿となるのが引受緩和型の医療保険だ。

近年日本国内の生命保険会社は別会社を設立し、格安の医療保険を提供している。

ラインナップを見ると、告知のうえで加入できる通常の医療保険と同様に、持病がある人向けの「引受緩和型」と呼ばれる医療保険も豊富に揃えている。

医療特約をつけて学資保険に入れないリスクを高め更に貯蓄率を削減するくらいであれば、別々の保険として考えたいところだ。

引受緩和型のほかにも、そもそも告知義務のない無告知型もある。

通常の医療保険と比較したときの医療保障は高いが、学資保険の医療特約をつけることによる潜在的なリスクに比べると、契約者各自にとってどちらが良いかという議論になると考えられる。

持病がある人の学資保険の対処法

持病がある人の対処法 生命保険ナビ

学資保険の契約者である親、もしくは被保険者である子どもに持病がある場合は、どのように対処すればよいのだろうか。

学資保険の払込免除特約を外す

親に持病があったとしても、学資保険に加入する方法がある。

学資保険についている払込免除特約を外すという方法だ。

払込免除特約とは、学資保険の加入中に親が死亡・高度障害となったとき、以降の保険料を納めずとも学資保険の保障を継続できる特約だ。

一般的な終身保険には無く、学資保険に設けられている特約として提供されることが多い。

保険の申込時に持病がある場合、払込免除特約を外すことによって学資保険に加入できるケースもある。

希望する学資保険に入れなかった場合は、条件に関わらず不可なのか、特約を外すことによって加入できるようになるものなのかを確認したい。

学資保険の払込免除特約を外すことの注意点

デメリットも考察したい。当然ながら払込免除特約を外すと、万が一学資保険の加入中に亡くなったときに学資保険の保障も終了する学資保険が多い(保険料の継続支払が可能な場合は保険が継続できるものもある)

学資保険以外の方法で教育費を貯めることが理想だが、亡くなったときの話なので遺言などを使い残される家族にメッセージを残しておきたい。

とはいえ元気なうちに死後の学資保険の話まではなかなか難しいため、残される家族も親の死亡後の学資保険の位置づけを共有しておきたい。

公的保障があることも忘れない

ここまで読むと、払込免除特約をつけなければ学資保険を含め、いくつ死亡保障に入ればいいのか際限ない気持ちになる。これを救うのが公的保障だ。

公的年金を納付していた人が亡くなると、子どもの年齢に応じて遺族基礎年金や遺族厚生年金が支給される。

勤務先から退職金が受け取れる場合もあるだろう。

万が一死亡した時に必要となる子どもの学費総額全体がわからないままに保険に加入するよりも、専門家に相談しながら自分たちにとって最適な保障がどれくらいかを可視化するようにしたい

学資保険に加入する時期を再調整する

持病があって学資保険に入れないケースは無期限ではなく、寛解(病気が完全に治ること)から何年間、手術から何年間といった期限が設定されているケースが多い。

そのため現時点で入れなくとも、数年後には何も問題なく学資保険に入れる可能性も充分にある。

2-3年後であれば、子どもの教育費確保という目的にも活用できるだろう。

ただ学資保険は、契約者である親や子どもの年齢によって適用利率が変わる。

子どもが0歳の時点で加入する学資保険と、子どもが5歳になってからの保険では運用利率も異なるため、満期保険金や解約返戻金で戻ってくる金額が異なる。

学資保険に入れない状況では仕方がない。体況の問題が無くなって学資保険に入れるようになった際、引き続き検討している学資保険でいいのか、ほかの学資保険の方が条件がいいのかは考えたい。

状況により学資保険以外の終身保険の方がニーズに合っている可能性もある。

病気で学資保険に入れない場合と対処法を理解したら!あなたの状況に合った保険の選び方

あなたの状況に合った保険の選び方 生命保険ナビ

学資保険を選ぶうえでは、どのような点に留意すれば良いのだろうか。

学資保険はライフプランで考える

学資保険といっても様々だ。保障の違いもあれば、満期保険金や解約返戻金の違いもある。

保険料による違いもあるだろう。複数社から提供されている学資保険のなかで自分たちのライフプランに当てはめたとき、どの学資保険が最適なのかを熟考したい。

公的保障や、ほかの民間保険に加入することで不必要な部分も、ライフプランの作成によって可視化されていく。

このときに注意したいのは、保険は長期的なライフプランを想定して考えるという点だ。

子どもが生まれたときに学資保険に加入し、5年後にライフプランにおける重要度が変わったから学資保険を解約しようとしても、充分な解約返戻金は返ってこない。

ライフプランは定期的に見直すことが前提だ。

他方で、頻繁な保険プランの変更はデメリットを発生させるため注意したい。

学資保険に加入するのなら、よほどのことが無い限り、子どもが18歳や20歳といった満期に至るまでに解約しないことを前提としたい。

最新の学資保険の状況を知る

学資保険はここ数年で保険としての評価が大きく変わっている。

いま子どもが生まれて学資保険を考えるのは20代・30代が多いと思うが、その親世代は運用利率110%を超えるような学資保険が当たり前だった。

2010年代から学資保険は利率が低下したものの、2020年に入り利率105%前後の学資保険の提供が開始され、再び注目を集めている。

具体的にはソニー銀行や明治安田生命の学資保険がよく問い合わせされているようだ。

もちろん、単純に運用利率の良い学資保険を選べば良いわけではない。

自分たちのライフプランを前提としたときに何が最適なのか、保険のスペシャリストに相談して絞っていきたい。

学資保険は子どもが生まれる前から加入できるものもある。実際に保険相談に乗っていると、お腹のなかに子どもがいる段階から加入する学資保険を定めている人もいる。

それだけライフプランに基づいて早く学資保険に加入することは大切だということが理解できる。

病気で学資保険に入れない場合の対処法を理解して、教育資金を準備する方法を考えよう

まとめ 生命保険ナビ

子供が生まれた際には、将来のために教育資金の準備を検討するだろう。

そんなとき、持病により学資保険への加入に不安を覚える方は少なくない。

もし、加入できない場合でも、契約者の変更や他の保険で代用するなど、教育資金の準備方法は多岐に渡る。

そのため、諦めず方法を模索してほしい。しかし、一人で情報を収集し、判断を下すのはなかなか困難である。

その場合は、保険のプロに相談してみてはいかがだろうか。

個々のプロとの相性を見極めるのは大変だと思うが、そんな時に便利なのが「生命保険ナビ」だ。

全国の保険のプロの中から、あなたの条件や意向にあった担当者を選べるサービスになっており、相談したいと思える人と最適な保険を選んでほしい。

詳しくはこちらから。

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執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。お客様と保険のプロを結ぶマッチングサイト「生命保険ナビ」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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