一人暮らしの保険料の平均はいくら？生活費内での妥当な水準と保険の見直し方法を解説

一人暮らしをすると家賃や光熱費、水道代などさまざまな費用がかかる。

それだけでなく、保険に加入していれば、保険料の支払いも必要になる。

そのため、加入している保険の保険料が高く、貯金ができないという悩みを抱えている人もいるのではないだろうか。

また、悩みを抱える人の中には、一人暮らしをしている人がどれくらいの保険料を払っているのか知りたいという人もいるだろう。

そこで本記事では、一人暮らしをしている方が払っている保険料の平均額を見ていくと同時に、保険料を抑える方法や保険を見直す際に着目すべきポイントについて解説する。

一人暮らしをしていて加入している保険の保険料が高いと感じていたり、保険の見直しを考えていたりする方には、ぜひ参考にしてほしい。

一人暮らしの保険料の平均額とは

一人暮らしの方が支払う保険料の平均額は一体いくらなのだろうか。

ここでは、以下3点について解説していく。

一人暮らしの生活費の平均と内訳

一人暮らし（単身世帯）における1ヶ月あたりの生活費の平均とその内訳は以下のとおりだ。

	男性	女性	単身世帯全体の平均
食料	41,595円	36,860円	39,069円
住居	25,109円	21,714円	23,300円
光熱・水道	12,369円	13,738円	13,098円
家具・家事用品	4,304円	6,523円	5,487円
被服及び履物	4,201円	5,786円	5,047円
保健医療	6,216円	8,407円	7,384円
交通・通信	22,232円	16,740円	19,303円
教養娯楽	19,010円	17,101円	17,993円
その他の消費支出	28,253円	33,538円	31,071円
消費支出（合計）	163,288円	160,407円	161,753円

表を見ると、男女で内訳は多少異なるものの、一人暮らしをしている方のひと月あたりの生活費の平均はおよそ16万円であることがわかるだろう。

ただ、同じ一人暮らしであっても年代や住んでいる地域、住居における家賃の支払い有無、医療費といった特別な支出など、さまざまな要因によって生活費にはばらつきが出る点には注意が必要だ。

年齢別の保険料平均額

年齢別の保険料平均額は以下のとおりだ。

	男性	女性	全体平均
18〜19歳	18.2万円	9.0万円	13.9万円
20歳代	11.9万円	9.6万円	10.6万円
30歳代	19.9万円	14.0万円	16.4万円
40歳代	22.4万円	18.6万円	20.1万円
50歳代	25.5万円	19.0万円	21.6万円
60歳代	21.2万円	15.9万円	18.2万円
70歳代	16.4万円	13.0万円	14.4万円

上記の金額は年間の払込保険料である。これをひと月あたりに換算すると、40歳代の男性であれば、およそ18,700円の保険料を支払っていることになる。

払込保険料は男女ともに30歳代から増えていき、50歳代が最も高い。

これは結婚や子どもの誕生などのライフステージの変化に伴って必要保障額が大きくなっていくことに加え、年齢が上がるにつれて病気になる確率が上がることから、保障を手厚くしていることが関係しているといえるだろう。

ただ、上記の金額はあくまでも目安だ。この金額よりも大きいからだめ、低いから良いというわけではない。

人それぞれ必要となる保障は異なるため、無理なく払い続けられる保険料で自分に必要な保障に無駄なく加入しよう。

年収別の保険料平均額

保険への加入者本人における年収別の保険料平均額は以下のとおりだ。

	全体平均
収入はない	13.4万円
100万円未満	13.0万円
100〜300万円未満	15.1万円
300〜500万円未満	18.9万円
500〜700万円未満	26.1万円
700〜1,000万円未満	31.5万円
1,000万円以上	36.5万円

年収が上がるにつれて、支払う保険料も多くなっていることがわかる。

ただ、年収に対して保険料が高すぎると生活を圧迫しかねない。

自分に必要な保障は何か、何のために保険に加入するのかを検討しながら、適切な保険料で加入するようにしよう。

【一人暮らしの方向け】保険料を抑える方法とは

一人暮らしの方が保険料を抑えるためには、以下3つの方法がある。

それぞれ解説していく。

保障内容に重複がないか確認して不要な保険を解約する

保険料を抑えるために最も重要なのは「保障内容に重複がないかを確認すること」である。

保険は商品数が多いだけでなく、商品によって保障内容もさまざまだ。そのため、気づかないうちに加入している保険の保障内容が重複してしまっていることもある。

例えば、がん・心臓病・脳卒中などの3大疾病を保障する保険と、がん・心臓病・脳卒中に加えて糖尿病・高血圧・腎臓病・肝臓病などの生活習慣病を保障する保険に加入していたとしよう。

その場合、「がん・心臓病・脳卒中」に関する保障は重複している。

「片方は入院したときや保障の対象となる病気と診断されたときに一時金が受け取れるタイプで、もう片方は入院したときに入院日数に応じて保険金が受け取れる日額保障タイプだから別々の保障だ」と考える方もいるかもしれない。

しかし、いざというときに保険金をたくさん受け取るために、生活を圧迫してまで高い保険料を支払う必要はない。

また、親が保険を掛けていてくれたのを知らずに、自分でも同じような保障に加入していたというケースもある。

今一度自身が加入している保障内容を見直し、重複している保障がないかを確認した上で、不要な保険は解約しよう。

そうすることで、保険料による支出の削減につながるはずだ。

掛け捨て型やネット保険を利用するようにする

一般的に、保険は貯蓄型よりも掛け捨て型、対面で営業職員から加入する保険よりもオンライン上で申し込みが完結するネット保険の方が保険料が安い傾向にある。

貯蓄型の保険料には、保障を準備するための保険料に加えて、解約時の解約返戻金や満期時の満期保険金の支払いに向けて保険会社が貯めるためのお金も含まれている。

しかし、掛け捨て型の保険は、解約時の解約返戻金などがほとんど受け取れない仕組みになっているため、保険料には貯蓄部分は含まれておらず、保障を準備するための保険料だけで構成されているのだ。

また、対面で営業職員から加入する場合、営業職員への給与などの人件費や営業職員が使用するタブレット端末などの設備費、設計書等の印刷にかかる用紙代などの消耗品費など、保険会社としてはさまざまな経費が発生する。

一方、ネット保険であれば人件費が大幅に削減できるだけでなく、オンライン上で手続きが完結するため、提案書等を印刷するコストも削減することが可能だ。

これによって、貯蓄型よりも掛け捨て型、営業職員が販売する保険よりもネット保険の方が保険料が割安になる。

保険料を抑えるためにも、掛け捨て型やネット保険への見直しを検討しよう。

必要な保障と保険料のバランスが取れているか検討する

保険は、自身のライフステージや家族構成によって必要となるものが異なる。

そのため、自身にはどのような保障が必要なのかを明確にすることが大切だ。

例えば、独身で一人暮らしなのであれば、死亡保障に加入する必要性はあまり高くない。

なぜなら、死亡保障は残された家族の生活を守るための保障だからだ。

一方で、人はいつ病気やけがをするかはわからない。

自分の生活を守るためにも、病気やけがで入院したり手術を受けたりしたときに保障が受けられる医療保険、働けなくなってしまったときに保障が受けられる就業不能保険などを重点的に準備する必要があるだろう。

ただ、生命保険の役割はあくまでも「公的保障の補完」だ。

公的保障とは、公的医療保険制度や遺族年金など、公的機関が提供してくれる保障のことをいう。

公的保障の中には、治療費が高額になってしまったときに利用できる高額療養費制度や、働けなくなってしまったときに受給できる傷病手当金^※などがある。

※国民健康保険に加入している場合は、傷病手当金は受給できない。

保険に加入する際や見直しをする際には、自身にもしものことが起きたときに、公的保障からどれほどの保障が受けられるのか、必要となる金額はいくらなのかを計算しておく必要がある。

それを踏まえて、保険で準備しておくべき必要保障額がいくらであるかを算出しよう。

保険の見直し方

すでに加入している保険を見直す際には、以下の3点に着目してほしい。

それぞれ見ていこう。

年齢や性別ごとに必要な保障内容を確認する

保険は、年齢や性別によっても必要となる保障は変わってくる。

例えば、30歳の女性で今後子どもを持ちたいと考えている方は、妊娠・出産に伴うリスクを保障する女性向け保険への加入を検討するべきだ。

25歳の独身男性であれば、先述したとおり医療保険や就業不能保険への加入を検討するべきである。

このように、年齢や性別によって備えるべきリスクは異なる。

自身の年齢や性別を踏まえ、備えるべきリスクは何か、そのリスクに備えるためにはどの保険に加入すれば良いかを検討しよう。

保険料が安い掛け捨て型保険を利用する

先述したとおり、保険料は貯蓄型よりも掛け捨て型の方が安くなる。

保険料を抑えることを目的としているのであれば、保険料が安い掛け捨て型保険へ見直すのも一つの手である。

また、保険は一般的に年齢が上がるにつれて保険料が上がっていく。

なぜなら、年齢が上がるにつれて病気になる確率が上がる（＝保険会社が保険金を支払う可能性が高くなる）からだ。

そのため、保険期間を10年に設定して更新をしていくよりも、最初から長い保険期間で設定した方が支払う保険料の総額が安くなるケースがある。

保障を準備したい期間が明確なのであれば、その年齢まで更新が必要ないように保険期間を設定することも検討しよう。

中には、保険を使って貯蓄したいと考えて、個人年金保険や養老保険などの貯蓄性がある保険に高い保険料を支払っている方もいるかもしれない。

確かに、保険を活用すれば毎月決まった保険料が引き落とされるため、強制的に貯蓄ができることとなる。

貯蓄だけでなく、万が一のときの保障を兼ね備えている点も魅力に感じるだろう。

ただ、保険で貯蓄をした場合、早期に解約すると元本割れしてしまう可能性もある。

貯蓄の方法は保険だけでない。つみたてNISAなどで資産形成を行うといった形も取れる。

貯蓄と保障を切り離して考えることで、より安い保険料で必要な保障だけを準備することが可能だ。

複数の保険商品を比較検討する

保険は販売している会社ごとに商品内容が異なる。

そのため、同じような保障を準備できる商品であったとしても、保険料にはばらつきがあるケースは多い。

例えば、以下の前提条件に基づいて、入院したときに一時金が受け取れる医療保障の保険料を比較してみよう。

商品名	保険料
入院一時金保険（太陽生命）	2,240円
総合医療一時金保険（第一生命）	1,910円

このように、同じ前提条件であっても、保険料がひと月あたり330円の差があることがわかる。

年に換算すると3,960円、保険期間全体で換算すると39,600円もの差が出るのだ。

また、これらの商品の保障内容を細かく見ていくと、入院中の手術に対する保障の有無や、保険期間中に一時金が受け取れる回数の上限など、さまざまな違いがある。

自身に必要な保障をできるだけ安い保険料で準備するためにも、複数商品の保障内容や保険料を比較して加入する保険を検討することが大切だ。

まとめ

本記事では、一人暮らしをしている方が払っている保険料の平均額を見ていくと同時に、保険料を抑える方法や保険を見直す際に着目すべきポイントについて解説した。

一人暮らしにおける保険料は、年代にもよるが基本的に年収の5%程度に抑えるべきである。

そのため、すでに保険に加入している方が適切な保険料を設定するためには、保障内容を見直す必要がある。

ただ、本記事の内容を理解しただけでは保険の見直しは難しいと感じる方もいるだろう。

そのようなときは、保険のプロに相談することも検討しよう。

保険のプロに相談すれば、それぞれの状況に合わせたアドバイスがもらえるため、自身に必要な保障を適切な保険料で準備できるように保険の見直しができるはずだ。

しかし、保険のプロは数多く存在し、自分にとって最適な担当者であるかを見定めるのは難しいだろう。

そこで、自分にあった保険のプロを探す際には、保険のプロと個人をマッチングさせるサイトである「生命保険ナビ」を利用してほしい。

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