「女性向けのがん保険って、本当に必要なの？」——そんな疑問を抱えたまま、比較サイトを眺めていないだろうか。
女性の生涯がん罹患リスクは50.8％。
2人に1人が経験する可能性のある病気だからこそ、判断を先送りにしたくない気持ちもわかる。
診断一時金の回数、通院給付の条件、上皮内新生物の扱い、女性特約の定義——判断軸さえ押さえれば、「入るべきか」「何を選ぶか」は自分で決められる。
- がん保険が自分に必要かどうか判断できない
- 女性向け・女性特約の違いがわからない
- 診断一時金や通院給付の比較ポイントがつかめない
- 既契約の医療保険と重複していないか不安
- ライフステージ別の選び方を知りたい
女性のがん保険は必要？3分セルフ診断
がん保険が必要かどうかは、「家計の状況」「公的制度でどこまでカバーできるか」「すでに入っている保険で足りるか」の3つで決まる。
女性だから必要、年齢で決まる、という単純な話ではない。女性の生涯がん罹患リスクは50.8％（2人に1人）という統計があるが、これは「必ず入るべき」という意味ではなく、備える価値があるかを考える出発点にすぎない。
女性特有のがんへの不安を感じる人は多い。乳房がんの生涯罹患リスクは11.4％（9人に1人）、子宮がんは3.6％（28人に1人）、卵巣がんは1.6％（62人に1人）。
数字だけを見ると怖くなるかもしれないが、逆にいえば「大半の人は罹患しない」ともいえる。不安を煽るのではなく、自分の条件に合った備えを考えたい。
民間保険に加入している世帯のうち、がん保険・がん特約の加入率は68.2％（2024年）。多くの世帯が加入しているのは事実だが、「みんなが入っているから自分も」という判断は危うい。
自分の家計や既契約を見て、本当に不足があるかを確かめるのが先だ。では、どうやって確かめるか。次のチェックリストで整理してみよう。
セルフ診断チェックリスト
がん保険の必要性は、3つのステップで確認できる。まず「貯蓄」、次に「収入減への備え」、最後に「既契約の保障内容」の順番で見ていく。
この順番が大事なのは、公的制度や貯蓄で足りるなら、追加の保険は不要になることがあるからだ。
ステップ1：貯蓄の確認
- 半年〜1年分の生活費を貯蓄で確保できているか
- 治療費として100万円程度の余裕資金があるか
ステップ2：収入減への備え
- 会社員・公務員なら傷病手当金が使える（待期3日後、4日目から支給開始、通算1年6か月）
- 自営業・フリーランス・専業主婦は傷病手当金がないケースが多い
ステップ3：既契約の確認
- 医療保険にがん特約や女性疾病特約がついていないか
- 診断一時金や通院給付がすでにあるか
傷病手当金は、健康保険に加入している会社員や公務員が対象となる制度だ。病気やけがで働けなくなったとき、給与のおよそ3分の2が支給される。
チェックの結果、「貯蓄が十分」「傷病手当金がある」「既契約で診断一時金がある」といった人は、追加のがん保険の優先度は低いかもしれない。
逆に、「貯蓄が心もとない」「収入が途切れると困る」「既契約にがん保障がない」なら、不足を埋める保険を検討する価値がある。
女性のがん保険が必要になりやすい人
がん保険の優先度が上がるのは、「家計が自分の収入に依存している」かつ「通院治療が長引いたときに備えがない」という条件が重なる人だ。
女性の生涯がん罹患リスクは50.8％、乳房がんだけでも11.4％。統計上、まったく他人事ではない。
具体的には、次のような条件に当てはまる人は、がん保険の必要性が高まりやすい。
- 共働きで、自分の収入が家計の柱になっている
- 住宅ローンや教育費など、固定の支出が大きい
- 貯蓄が少なく、半年以上の生活費を確保できていない
- 既契約の医療保険に、がん診断一時金や通院給付がない
- 傷病手当金の対象外（自営業・フリーランス・専業主婦など）
優先度が低い/不要になりやすい人
一方で、がん保険の優先度が低い人もいる。貯蓄が十分にある、会社の福利厚生でがん保障がある、既契約の医療保険にがん特約がついている——こうした条件が揃っていれば、追加の保険は重複になりかねない。
- 生活費1年分以上の貯蓄がある
- 勤務先に傷病休暇や見舞金制度がある
- 既契約の医療保険でがん診断一時金・通院給付がカバーされている
- 高額療養費制度で自己負担が頭打ちになることを理解している
公的な高額療養費制度を使えば、医療費の自己負担には上限がある。70歳未満で年収約370〜約770万円の区分なら、月の上限は88,200円＋（医療費−294,000円）×1％が目安。
100万円の医療費がかかっても、自己負担は月10万円程度に収まる計算だ。ただし、この制度には対象外の費用もある。次の節で確認しておきたい。
必要額の目安をざっくり計算
がん保険で「いくら備えるか」を考えるとき、ざっくりした計算式がある。
必要額＝「収入減」＋「自己負担医療費」＋「非医療費（交通費・差額ベッドなど）」−「貯蓄や公的制度でカバーできる額」
具体的な数字は人によって異なるが、変数を把握しておくと判断しやすくなる。
医療費の自己負担は、高額療養費制度の上限額で見積もるのが基本だ。70歳未満の場合、所得区分ごとに上限が決まっている。
| 所得区分（70歳未満） | 月の上限額 | 多数回該当 |
|---|---|---|
| 年収約1,160万円〜 | 290,400円＋（医療費−968,000円）×1% | 161,100円 |
| 年収約770〜約1,160万円 | 188,400円＋（医療費−628,000円）×1% | 104,700円 |
| 年収約370〜約770万円 | 88,200円＋（医療費−294,000円）×1% | 48,900円 |
| 〜年収約370万円 | 60,600円 | 46,500円 |
| 住民税非課税 | 36,300円 | 25,200円 |
70歳以上になると、外来と世帯で上限が分かれる仕組みに変わる。たとえば70〜74歳で年収約370万円以下の場合、外来の上限は月18,000円（年144,000円）、世帯全体では60,600円が目安だ。
50代で加入を検討するなら、この制度変化も頭に入れておきたい。
交通費や差額ベッド代、ウィッグなどの生活関連費用も別枠で考える必要がある。計算の際は、これらを「医療費以外」として見落とさないようにしたい。
では、どんなタイプの保険があるのか。女性向けがん保険の種類と違いを見ていこう。
女性向けがん保険のタイプと違い
女性のがん罹患は、1位が乳房、2位が大腸、3位が肺、4位が胃、5位が子宮という順位になっている（2021年）。
女性特有のがんだけでなく、性別を問わないがんへの備えも必要だ。がん保険の選び方は、大きく3つのタイプに分かれる。それぞれの特徴と向き不向きを整理する。
女性向けがん保険（主契約）
1つ目は、主契約そのものが女性向けに設計されているタイプ。診断一時金や通院給付に加え、女性特有のがんに対する上乗せ保障が最初から組み込まれている。
特約を追加する手間がなく、保障内容がわかりやすいのが特徴だ。
一方で、「女性向け」とひと口に言っても、対象となるがんの定義や上乗せ条件は商品ごとに異なる。「女性向け」という名称だけで判断せず、約款で対象がんの範囲を確認しておきたい。
がん保険＋女性特約
2つ目は、ベースとなるがん保険に「女性特約」を追加するタイプ。全がんをカバーしつつ、女性特有のがんに診断されたときだけ上乗せ給付を受け取れる設計だ。
特約の有無で保険料を調整できるため、予算に合わせやすい。
注意点は、特約の「女性特有のがん」の定義が商品によって異なること。乳がん・子宮がん・卵巣がんが含まれるのが一般的だが、範囲が狭いケースもある。
契約前に、約款の支払事由を必ず確認しておきたい。詳しいチェック項目は後の章で取り上げる。
医療保険（女性疾病特約）
3つ目は、医療保険に「女性疾病特約」をつけるタイプ。がんだけでなく、女性特有の病気（子宮筋腫や卵巣嚢腫など）も含めて広くカバーできる。
入院・手術への備えを1本にまとめたい人に向いている。
ただし、医療保険は入院・手術が給付の中心になりやすい。がん治療は外来（通院）で行うケースが増えており、一般病院の25.0％に外来化学療法室が整備されている（2023年）。
通院治療への備えが弱いと、「入院しないと給付が出ない」という落とし穴にはまることがある。
どれが合う？目的別早見表
自分の目的に合わせて、どのタイプが向いているかを確認しよう。
| 目的 | 主契約型（女性向け） | がん保険＋女性特約 | 医療保険（女性疾病特約） |
|---|---|---|---|
| 一時金を重視したい | ◎ | ◎ | △（確認要） |
| 通院治療に備えたい | ◎ | ○（特約確認） | △（弱い場合あり） |
| 女性特有がんに厚く備えたい | ◎ | ○ | ○ |
| がん以外の病気もまとめたい | × | × | ◎ |
| 保険料を抑えたい | △ | ○（特約調整可） | ○ |
タイプの違いがわかったところで、次は保障の中身を比べるポイントを見ていこう。
がん保険 女性で比べる保障5つ
がん保険を比較するとき、何を見ればいいのか。治療の実態に合った給付かどうかを確かめるのが出発点だ。
がん医療は外来治療の需要が増え、入院日数は短くなる傾向にある。比較の軸となる5つの保障を順に見ていく。
診断一時金の回数と条件
診断一時金（診断給付金）は、がんと診断されたときにまとまった金額を受け取れる保障だ。
比較のポイントは「回数」と「支払条件」。初回のみ受け取れるタイプと、再発・転移で複数回受け取れるタイプがある。複数回型でも、「前回の支払いから2年経過」などの間隔条件が設定されていることが多い。
また、支払いの条件として「入院を伴う診断」「所定の治療を開始」などが求められる商品もある。条件が厳しいと、せっかく診断されても給付が出ないケースがある。
約款の支払事由をしっかり確認しておきたい。
もう一つ注意したいのが、上皮内新生物（上皮内がん）の扱いだ。対象になるか、減額になるか、対象外になるかは商品によって異なる。上皮内新生物の扱いについては、後の節で詳しく取り上げる。
通院治療の給付範囲
通院給付は、入院せずに通院でがん治療を受けたときの保障だ。
比較のポイントは「入院を条件とするかどうか」「日数上限」「対象となる治療の範囲」の3つ。入院しないと通院給付が出ない商品もあるため、外来治療中心の備えを考えるなら要注意だ。
がん治療の現場では、外来で抗がん剤やホルモン療法を行うケースが増えている。一般病院の25.0％に外来化学療法室があり、取扱患者延数は月32万人を超える（2023年9月時点）。
抗がん剤・ホルモン療法
抗がん剤治療やホルモン療法に対する給付も、比較の重要な軸だ。外来で長期間続けるケースが多いため、給付条件によって受け取り額に大きな差が出る。
確認すべきは「対象治療の範囲」と「給付単位」。抗がん剤だけでなくホルモン療法も対象になるか、所定の治療に限定されていないか、を約款で確かめる。
給付単位は「1回ごと」「1日ごと」「月額」などさまざま。治療期間と照らし合わせて、どの単位が自分に合うかを考えておくとよい。
| 給付単位 | 特徴 | 向いている人 |
|---|---|---|
| 1回ごと | 治療回数に応じて給付 | 治療回数が多い人 |
| 月額 | 月単位で定額給付 | 長期治療に備えたい人 |
| 1日ごと | 通院日数に応じて給付 | 通院頻度が高い人 |
上皮内新生物は対象？
上皮内新生物（上皮内がん）は、がん細胞が上皮内にとどまっている段階のものを指す。
商品によって、「悪性新生物と同額」「減額」「対象外」と扱いが分かれる。見落とすと、診断されても給付がゼロ——という事態になりかねない。
確認方法は、約款の「支払事由」や「悪性新生物の定義」を探すこと。「上皮内新生物を含む」「上皮内新生物は○％」などの文言を見つけたら、自分の比較表にメモしておくとよい。
乳房再建・先進医療の扱い
乳房再建手術や先進医療は、高額療養費の対象外になりやすい費用だ。
保険外併用療養費の差額部分、入院時の食事療養費などと同様、公的制度でカバーしきれない部分を民間保険で補う発想になる。
乳房再建は、保険適用になる術式と自由診療になる術式がある。約款で「対象となる手術」の範囲を確認しておきたい。「乳房再建給付金」などの名称があっても、対象外の術式では給付されない。
先進医療特約は、「技術料のみ対象」「通算上限あり」など、範囲が限定されていることが多い。契約概要や注意喚起情報の該当箇所を確認し、何がカバーされるのかを把握しておこう。
保障の比較ポイントを押さえたら、次は女性特約の細かいチェック項目だ。
女性特約付きがん保険のチェック項目
女性特約は、「女性特有のがん」に対する上乗せ保障を得られる仕組みだ。
ただし、「特約がついていれば安心」とは限らない。定義や条件の違いで、いざというときに給付が出ないケースがある。約款でチェックすべきポイントは4つ。
「女性特有のがん」の定義
女性特約の対象となる「女性特有のがん」は、商品ごとに定義が異なる。
一般的には乳がん・子宮がん・卵巣がんが含まれるが、範囲が狭い商品もある。名称だけで判断せず、約款の「支払事由」や「対象となる悪性新生物」の定義を探す必要がある。
探し方のコツは、約款の索引で「女性特約」「女性特有」「対象がん」などのキーワードを探すこと。該当ページに飛んだら、対象となる部位やがんの種類が列挙されているはずだ。
上乗せ条件（対象がん・金額）
女性特約の上乗せ給付は、「どのがんで」「いつ」「いくら」受け取れるかがポイントになる。以下の項目を約款で確認しておこう。
- 対象となるがんの種類（乳がん・子宮がん・卵巣がん等）
- 上皮内新生物は対象か、減額か、対象外か
- 初回のみか、再発・転移でも給付されるか
- 支払い間隔の条件（例：前回から2年経過など）
金額の相場は商品によって幅があるため、ここでは断定しない。条件を満たしたときに「いくら上乗せされるか」を把握しておくことが肝心だ。
女性特定手術・乳房再建
女性特約には、「女性特定手術給付金」や「乳房再建給付金」が含まれていることがある。ただし、対象となる手術は限定されている場合が多い。
確認すべきは、約款の「手術給付金の別表」や「対象手術一覧」。乳房再建でも、保険適用の術式と自由診療の術式で扱いが異なることがある。
「乳房再建」と書いてあるだけで安心せず、具体的にどの術式が対象かを確かめておこう。
妊娠・出産・既往歴の注意
妊娠中や産後、あるいは婦人科系の既往歴がある場合、加入時の告知で特別条件がつくことがある。
加入できないと決まっているわけではないが、「部位不担保（特定の部位を保障対象外にする）」や「不担保期間（一定期間は保障しない）」が設定されるケースがある。
加入可否は断定できないため、相談時に以下の質問を準備しておくとよい。
- 妊娠中・産後の申込みは可能か
- 婦人科系の既往歴がある場合、どのような条件がつく可能性があるか
- 部位不担保が設定された場合、いつまで続くか
特約の細かい条件がわかったら、次は保険料の構造だ。
女性のがん保険料が上がる要因
がん保険の保険料は、いくつかの要因で変動する。「高い」「安い」だけで判断するのではなく、なぜその金額になるのかを理解しておくと、無駄のない選び方ができる。
保険料に影響する要因は、大きく4つ。
定期/終身で保険料は変わる
がん保険には「定期型」と「終身型」がある。
定期型は一定期間（10年など）ごとに更新があり、更新時に保険料が上がることが多い。終身型は保険料が一生涯変わらない設計だが、加入時の保険料は定期型より高くなりやすい。
どちらが有利かは一概にいえない。若いうちは定期型で保険料を抑え、ライフステージに合わせて見直す方法もある。一方、長期間の保障を確保したいなら終身型が向いている。
自分の家計状況と見直しの意向を考慮して選ぼう。
保障額と特約で保険料が変わる
診断一時金の金額を増やしたり、特約を追加したりすれば、当然ながら保険料は上がる。予算が限られているなら、優先順位をつけて削る順番を決めておくとよい。
一般的には、「診断一時金」は最優先で確保し、その次に「通院給付」「抗がん剤治療給付」、最後に「先進医療特約」などのオプションを検討する、という順番が考えられる。
ただし、自分の既契約で何がカバーされているかによって、優先度は変わる。
健康告知・喫煙で変わる
加入時には健康状態の告知が必要だ。過去の病歴や現在の治療状況によっては、保険料が高くなる、特別条件がつく、または加入を断られることがある。
喫煙の有無で保険料が変わる商品もある。
告知の準備として、以下を手元に用意しておくとスムーズだ。
- 健康診断の結果（直近1〜2年分）
- 通院歴・入院歴のメモ（病名・時期・治療内容）
- 服用中の薬の名前
告知内容に不安がある場合は、事前に保険会社や代理店に相談してみるのも一つの方法だ。
責任開始期（待機期間）に注意
がん保険には、契約してから保障が始まるまでの「責任開始期」がある。一般的には90日程度の待機期間が設定されており、その間にがんと診断されても給付は受けられない。
乗り換えを検討するなら、新しい保険の責任開始日を確認してから解約の手続きを進めよう。
保険料の構造がわかったところで、次はライフステージ別の選び方だ。
ライフステージ別：女性のがん保険の選び方
がん保険の選び方は、年代や働き方によって変わる。20代と50代では家計の状況も、備えるべきリスクも異なる。
典型的な4つのパターンに分けて、考え方を見ていこう。
20代：加入前に考えること
20代でがん保険を検討するなら、まず「既契約の医療保険で何がカバーされているか」を確認することから始めよう。
社会人になったタイミングで医療保険に加入している人は多い。その保険にがん特約や女性疾病特約がついていれば、追加のがん保険は不要かもしれない。
20代は保険料が安い時期でもある。小さく始めて、ライフステージの変化に合わせて見直す、という考え方もある。
結婚や出産で状況が変わったときに柔軟に対応できるよう、見直しやすい商品を選んでおくのも一つの手だ。
30〜40代：家計と治療の備え
30〜40代は、家計の中心になっている人が多い年代だ。住宅ローンや教育費など、固定の支出も増える。
この時期にがんと診断されると、「収入が減る」「治療費がかかる」「生活費は変わらない」という三重の負担がかかりやすい。
がん治療は外来の需要が増えている。診断一時金でまとまった資金を確保しつつ、通院給付や抗がん剤治療給付で長期戦に備える——という設計が合いやすい年代といえる。
50代以降：保障を厚くする考え方
50代以降は、がんの罹患リスクが上がる一方、公的制度の内容も変わってくる。
70歳以上になると、高額療養費の仕組みが「外来（個人）」と「世帯」で上限が分かれる形に変わる。たとえば70〜74歳で年収約370万円以下なら、外来の上限は月18,000円（年144,000円）、世帯では60,600円が目安だ。
50代で加入を検討する場合、70歳以降の制度も見越して必要額を計算しておくとよい。貯蓄と年金収入で足りる部分、足りない部分を切り分けて考えよう。
専業主婦・フリーランスの判断
専業主婦やフリーランスは、会社員とは異なるリスク構造を持っている。最大の違いは、傷病手当金が使えないケースが多いことだ。
傷病手当金は、健康保険に加入している会社員・公務員向けの制度。国民健康保険には原則としてこの制度がないため、病気で働けなくなっても収入補填がない。
専業主婦の場合、自分の収入はなくても、家事や育児を代替するコストが発生する可能性がある。
ライフステージ別の考え方がわかったところで、最後に「後悔しないための注意点」だ。
女性向けがん保険で後悔しない注意点
がん保険に加入しても、いざというときに「給付が出ない」「重複していた」では意味がない。
後悔の多くは、「既契約との重複」と「約款の見落とし」から生まれる。失敗を防ぐための4つのチェックポイントを押さえておこう。
既契約の医療保険と重複チェック
新しいがん保険を検討する前に、既契約の保険証券を引っ張り出してみよう。
医療保険にがん特約や女性疾病特約がついていれば、追加のがん保険と保障が重複する可能性がある。
確認すべき項目は以下のとおりだ。
| 確認項目 | 有無 | 金額・条件 |
|---|---|---|
| がん診断一時金 | □ | |
| がん通院給付 | □ | |
| 女性疾病特約 | □ | |
| 先進医療特約 | □ | |
| 上皮内新生物の扱い | □ |
すでにカバーされている保障を重複して加入しても、保険料の無駄になるだけだ。足りない部分だけを追加する、という発想で検討しよう。
給付金が出ない典型パターン
「がんになったのに給付が出なかった」というケースは、条件を満たしていないことが原因だ。典型的なパターンを知っておけば、約款のどこを見ればいいかがわかる。
- 責任開始期（待機期間）中の診断
- 上皮内新生物が対象外だった
- 通院給付に「入院後」の条件があった
- 抗がん剤治療が「所定の治療」に該当しなかった
これらはすべて、約款の「支払事由」や「免責事項」に書かれている。加入前に確認しておけば、「こんなはずでは」を防げる。
なお、高額療養費の対象外になる費用（食事療養費、差額ベッド代など）と、民間保険の給付対象は別の話だ。混同しないよう注意したい。
更新・解約・見直しの落とし穴
保険の見直しには、思わぬ落とし穴がある。最も危険なのは「無保障期間」と「条件悪化」だ。
定期型の保険は、更新時に保険料が上がることが多い。更新を機に解約して別の保険に乗り換えようとすると、新しい保険の責任開始期が始まる前に無保障期間が生じる可能性がある。
また、年齢が上がったことで、新しい保険の保険料が想定以上に高くなるケースもある。
見直し時のチェックリストは以下のとおり。
- 新しい保険の責任開始日はいつか
- 古い保険の解約返戻金はあるか
- 更新後の保険料と新規加入の保険料を比較したか
- 告知内容に変化はないか
迷ったときの相談先の選び方
自分で判断しきれないときは、専門家に相談するのも一つの方法だ。
ただし、相談先によっては特定の商品を勧められることがある。広告都合を排除するためには、こちらから質問を準備しておくことが有効だ。
相談時に聞いておきたい質問テンプレートを用意した。
- この商品の「女性特有のがん」の定義は何か
- 上皮内新生物は対象か、減額か、対象外か
- 通院給付に入院条件はあるか
- 責任開始期は何日か
- 更新時の保険料はどうなるか
これらの質問に明確に答えられない相談先は、商品知識が浅い可能性がある。複数の相談先で同じ質問をして、回答を比較してみるとよい。
FAQ：女性のためのがん保険Q&A
ここまで読んで、まだ疑問が残っている人もいるかもしれない。よくある質問をまとめた。
女性はがん保険に何歳から？
「何歳から」という正解はない。年齢ではなく、「家計の状況」「既契約の有無」「貯蓄額」で判断するのが基本だ。若いほど保険料は安いが、それだけで加入を決める必要はない。セルフ診断チェックリストを使って、自分の条件を整理してみよう。
医療保険とがん保険は両方？
両方入るのが正解とは限らない。役割分担ができていれば、片方で十分な場合もある。医療保険で入院・手術をカバーし、がん保険で診断一時金や通院給付を補う——という組み合わせが一例だ。既契約の重複チェック表を使って、何が足りないかを確認しよう。
上皮内がんでも給付される？
商品によって扱いが大きく異なる。「悪性新生物と同額」「減額」「対象外」の3パターンがある。約款の「支払事由」や「悪性新生物の定義」を確認し、どのパターンに該当するかを把握しておきたい。
再発・転移で一時金は何回？
一時金の支払い回数は、「間隔条件」と「所定状態の定義」で決まる。初回のみの商品もあれば、2年経過で再度支払われる商品もある。複数回型でも上限が設定されていることがあるため、約款で回数と条件を確認しておこう。
妊娠中・産後でも加入できる？
加入できるかどうかは一概にいえない。妊娠中や産後は、告知内容によって特別条件（部位不担保など）がつくことがある。断定はできないので、保険会社や代理店に事前相談し、条件を確認してから申込みを検討しよう。
掛け捨てと終身はどっち？
どちらが良いかは、目的によって異なる。「今の保険料負担を抑えたい」なら定期型（掛け捨て）、「一生涯の保障を確保したい」なら終身型が向いている。見直しのしやすさを重視するなら定期型、長期固定を重視するなら終身型、という考え方もできる。自分のライフプランに合わせて選ぼう。
ここまで読んだあなたは、がん保険の判断軸がかなり整理できたはずだ。
次のステップは、既契約の保険証券を確認し、不足している保障だけを見積もること。すべてを一度に決める必要はない。
まずは手元の証券を見ながら、重複チェック表を埋めてみよう。判断に迷ったら、質問テンプレートを持って専門家に相談するのも一つの方法だ。焦らず、自分のペースで進めていこう。
まとめ
女性のがん保険選びは、「必要性の判断」→「タイプ選び」→「保障の比較」→「約款の確認」という流れで進めるのが基本だ。
生涯がん罹患リスク50.8％という数字は、備える価値があるかを考えるきっかけにすぎない。自分の家計、公的制度、既契約を整理すれば、「本当に足りないもの」が見えてくる。
診断一時金、通院給付、上皮内新生物の扱い、女性特約の定義——比較のポイントを押さえれば、広告に流されず自分で判断できるようになる。
