40代の生命保険選び方・必要保障額の決め方｜おすすめではなく自分仕様へ

40代から、生命保険は「みんなのおすすめ」では決まりません。あなたの家計構成、公的保障の限界、そして将来のイベント—これらすべてが「本当に必要な保障」を決めるからです。保険料の相場は月額1.5～2万円程度ですが、この平均値は「今のあなた」の正解ではなく、「現状の中心」に過ぎません。判断基準を、段階的にお伝えします。

※本記事の数値情報は2026年2月時点のものです。最新情報は公式サイトで確認してください。

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40代の生命保険選びの前提：家計と公的保障

40代は公的保障の上限を知ることから始まります。「みんな入ってる」から選ぶのではなく、「あなたの家計では、公的保障でいくら埋まるのか」を先に計算します。その余った部分を民間保険で埋める—これが迷わない選び方です。

実際のところ、40代の生命保険加入率は男性83.5％、女性86.8％と高い水準です。でも加入率の高さは「必要だから高い」のではなく、「昔加入したままの人が多い」という側面もあります。この機に、本当に必要な保障を改めて計算し直す人も少なくありません。

遺族年金と医療費制度の確認

まず医療費。病気やケガで治療を受けたとき、医療費は自動的に上限が設定されます。それが「高額療養費制度」です。70歳未満の会社員の場合、年収帯に応じて月額の自己負担上限が決まっています。

高額療養費の自己負担限度額は以下の通りです。

年収帯	月額自己負担上限
約370万円未満	57,600円
約370～770万円	80,100円＋(医療費－267,000円)×1％
約770～1,160万円	167,400円＋(医療費－558,000円)×1％
約1,160万円以上	252,600円＋(医療費－842,000円)×1％

たとえば年収500万円の会社員が医療費100万円かかった場合、自己負担は80,100円＋(100万－267,000)×1％で、実質約87,430円に収まります。

つまり、どんな大手術でも、月の実負担は概ね9万円程度に収まります。貯金から毎月10万円を払える余力があるなら、民間保険で備えるべき医療保障のハードルは一気に下がります。

さらに、直近12か月で高額療養費の支給が3回以上になると、4回目からは自己負担がさらに軽くなります（「多数回該当」）。年収370～770万円なら44,400円に下がるため、長期入院や複数回の治療が必要な場合も公的制度で相当カバーできる仕組みです。

次に遺族年金。家族が亡くなったとき、条件を満たせば遺族基礎年金や遺族厚生年金が給付されます。年金額は個別の加入記録に基づくため、正確な額を知るには「ねんきんネット」や日本年金機構の試算ツールを使う必要があります。ただし、子がいる家庭なら遺族基礎年金の対象となりやすく、その額を先に把握することで「死亡保障の不足額」がぐっと減る可能性があります。自分の場合いくらもらえそうか、一度試算しておくことをお勧めします。

教育費・住宅費を含む家計イベント

40代は人生の中で最も支出が重い時期の一つです。特に子育て中なら、教育費と住宅ローン残高が重なる「波」が来ます。

たとえば、35歳で住宅購入し、その時点で小学生の子がいるケースを考えてみましょう。40歳時点で住宅ローンは20年近く残っており、子は中学～高校へ進む時期。進学費用、習い事、大学資金と、支出の山が連続します。この期間に万が一があると、家計に直撃します。だからこそ、この「重い期間がいつまで続くのか」を把握することが、保障期間の設定につながります。

一般的に公立から大学まで進学した場合の総教育費は、700万円を超えることも珍しくありません。これに住宅ローン残高が300～1,000万円残っていたら、その合計が「家族を守るために必要な保障額」の大きなウエイトを占めます。

緊急資金と貯蓄目標の設定

保険で全てを埋めようとすると、保険料は膨らみます。だから「保険で埋める部分」と「貯蓄と現金で耐える部分」の線引きが必要です。

医療費の自己負担上限は9万円程度ですが、それに加えて差額ベッド代や食事代、仕事を休んだ場合の逸失収入も発生します。実際に過去5年間に入院した人の平均総負担（自己負担費用＋逸失収入）は約25.3万円です。つまり、医療保障で月額5万～10万円の給付があれば、多くのケースに対応できます。

貯蓄が厚い家庭（3か月分の生活費以上）なら、医療保障は最小限で大丈夫。一方、貯蓄が薄い家庭（1～2か月分）なら、医療保障を手厚くしておく。このように、手持ち資金の厚さに応じて、保険の「役割分担」が変わってきます。保険は、あくまで緊急時の「つなぎ役」と考えるとシンプルです。

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40代の生命保険選びの全体像：必要な保障の種類

40代が備えるべき保障は、死亡・医療・就業不能の三層に分かれます。ただしどれを優先するかは、あなたの扶養責任と働き方で大きく変わります。

40代の8割以上が生命保険に加入していますが、「何のために加入しているか」という目的は人によって異なります。子を育てている人は死亡保障が重く、独身なら就業不能保障の方が実は優先度が高まります。ここで整理しておくと、後の保険選びがシンプルになります。

死亡保障：定期保険と終身保険の使い分け

死亡保障は、二つの型に分かれます。「定期保険」（一定期間だけ保障）と「終身保険」（一生涯の保障）です。

保障の種類	目的	保障期間	特徴
定期保険	子どもの教育費・住宅ローンなど期間限定の責任を埋める	10年～40年程度	保険料が安い。責任がなくなると不要
終身保険	葬儀費用など一生涯かかる費用に備える	一生涯	保険料が高い。貯蓄機能がある商品も

子育て中なら定期保険が中心になります。子の進学にかかる費用や、配偶者の生活費をカバーする期間だけ、高い保障額を確保する。一方、葬儀費用（200～300万円程度）や遺された家族の生活費の一部を一生涯カバーしたいなら、終身保険も一部含めます。この「役割分担」が、保険料を無駄なく配分するコツです。

医療保障：医療保険とがん保険の役割

医療保障は、「広く浅く」の医療保険と、「がんに特化」のがん保険に分かれます。

高額療養費で医療費の上限が決まるため、医療保険は「その上限を補う」役割です。40代のうち、男性45.2％、女性47.3％ががん保険またはがん特約に加入していますが、これは医療保険とは別の「がん特化型」の備えを重視する人が多いことの表れです。

実際、がん保険は「診断時100万円」のような一時金給付があり、治療費と同時に生じる通院費や生活費補完に向いています。一方、従来の医療保険の主流である「入院1日5,000円」の給付では、近年増加している短期入院の場合、高額療養費の上限（月9万円）を埋めるには総給付額が不十分になりがちです。だからこそ、「広く浅い医療保険」と「一時金でドンと出るがん保険」は同じ医療費を二重に補うものではなく、役割が異なることを知っておきましょう。これで「特約の重複」による無駄を避けられます。

働けないリスク：就業不能保険の位置づけ

最後に就業不能保障。病気で仕事ができなくなったとき、収入が止まります。公的制度の「傷病手当金」（会社員対象）は、連続3日待期後、4日目以降の休業日に給付されます。支給は通算1年6か月で終わるため、長期療養が必要な場合は、その後の収入が途絶えるリスクがあります。

40代の就業不能保障加入率は、男性9.9％、女性5.3％と低い水準です。これは、医療保障や死亡保障と比べると「優先度が分かれやすい」証拠です。実際、貯蓄が厚い人や退職が近い人には不要かもしれません。しかし、会社員で単一の収入源に依存していて、家族がいるなら、むしろ「死亡」より「働けなくなる」リスクの方が家計に直撃するケースもあります。

老後への備え：個人年金保険と保険料控除

最後に老後資金です。個人年金保険は、老後（通常65歳以降）に定期的に給付される保険です。ただし、税制優遇（保険料控除で最大4万円の所得控除）があるからといって、そのために加入すると失敗しやすいです。保険は「掛け捨て」か「貯蓄型」か選べますが、貯蓄型を選んで無理な保険料設定にすると、途中解約による元本割れや、インフレ（物価上昇）による実質的な価値の目減りなどのリスクがあり、結果的に控除メリット以上の損失を被るケースがあります。

老後資金は、公的年金と自分の貯蓄を中心に考え、「保険に頼る」のではなく「保険も活用する」くらいの位置づけが現実的です。保険料控除の4万円を狙って、本来必要ない高額保険に加入する失敗は、40代では特に起きやすいので注意が必要です。

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40代の生命保険選びの手順：必要保障額の決め方

保険選びで迷わないために、計算を先に固定し、その中で優先順位を調整します。難しい話ではなく、シンプルな「差引式」です。

必要保障額の簡易計算

必要保障額は、以下のシンプルな式で出ます：

必要保障額 = 生活費（年額）× 何年分 + 教育費 + 整理費用 – 差引（遺族年金・貯蓄・団信など）

それぞれを埋めるだけで、必要な死亡保障額が見えてきます。

死亡保障の不足額テンプレ

以下の表に、あなたの数字を入れてみてください。

項目	定義	あなたの金額
毎年の生活費	現在の年間支出（住宅ローン返済含む）	___万円
必要年数	子が独立するまで、または配偶者が働くまで	___年
教育費	現在の子ども分の進学予定費用	___万円
整理費用	葬儀代やローン返済金など	___万円
ここまで合計	上記の足し算	___万円
▼ここから引く（差引）
遺族年金	ねんきんネットで試算	___万円
現在の貯蓄	当座に使える現金資産	___万円
団信	住宅ローンに付いていれば、ローン残高	___万円
会社の死亡保障	あれば、退職金や弔慰金の総額	___万円
差引の合計	上記の足し算	___万円
必要保障額	合計 – 差引	___万円

公的保障と貯蓄の差引リスト

差引項目を整理するために、以下のチェックリストで確認します。

• 遺族年金の試算：ねんきんネット（nenkin.go.jp）で「配偶者と子がいる場合」の年金額を確認した
• 高額療養費の上限：年収帯に応じた月額上限（前述の表）を確認した
• 団信の有無：住宅ローンに団信が付いているか、金融機関の控えで確認した
• 勤務先の死亡保障：就業規則や人事に確認した（退職金・弔慰金など）
• 緊急資金：3か月分の生活費が貯蓄にあるか確認した

判断フロー

この順番で判断すると、迷わずに済みます。

1. 扶養人数がいるか？
   → いいえ：医療・就業不能優先へ
   → はい：次へ進む
2. 住宅ローンに団信が付いているか？
   → はい：住宅費は差引項目へ
   → いいえ：必要保障額に含める
3. 貯蓄が3か月分以上あるか？
   → はい：医療保障は最小限でOK
   → いいえ：医療・就業不能を手厚めに
4. 公的年金試算額は毎月いくらか？
   → 20万円以上：死亡保障は短期・少額化
   → 15万円未満：死亡保障は長期・手厚く
5. 計算結果の必要保障額は？
   → 200万円以下：特約は最小限（貯蓄でカバー）
   → 500万円以上：特約を含めて優先順位をつける

保障期間と保険料払込期間の決め方

「保障がいつまで必要か」と「保険料をいつまで払うか」は、別の決定です。

多くの人は「保障期間＝払込期間」と思いがちですが、これは落とし穴です。たとえば、子が20歳になるまで（15年間）死亡保障が必要でも、保険料は60歳まで（25年間）かけることもあります。なぜなら、払込期間が長いほど、月額保険料が安くなるからです。逆に「払込期間＝定年」と決めることで、定年後の家計を軽くする戦略もあります。

保障期間は「家計イベント」（子の独立、配偶者が働くまで）で決め、払込期間は「家計の無理のない範囲」で決める。この分離が、後の更新時の後悔を減らします。

保険料の上限を決める家計ルール

保障額を計算すると、「いくら必要か」は見えます。でも「払える額」は別問題です。ここで大事なのが「保険料の家計ルール」です。

保険料の上限の決め方：まず月間の手取り給与から固定費（家賃・ローン・光熱費・通信費など）を引き、残った「可処分所得」の何％を保険に充てるか決めます。一般的には2～5％が目安です。月手取りが30万円なら、可処分が15万円あった場合、保険料は3,000～7,500円が無理のない範囲。必要保障額が高くても、この枠内で優先順位を調整する。そして「不足分は貯蓄で補う」くらいの割り切りが、長続きの秘訣です。

主契約を固めてから特約を検討する順番

特約は、主契約（死亡保障・医療保障など）の不足を補うためのものです。なのに、特約から選ぶ人が多いのが落とし穴です。

主契約で「必要保障額の8割」が決まったら、その時点で一度見積を取ります。その金額が家計ルール（月額○○円）内に収まっているか確認してから、初めて「浮いた予算で何か特約をつけるか」を検討するのが正しい順番です。それをやらずに「話題の先進医療特約をつけて、後から保険料がびっくり」というケースが、40代では多く発生しています。

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40代に多い生命保険の設計パターン：独身・夫婦・子ども

同じ40代でも、扶養有無で必要な保障セットは全く違います。ここで型化しておくと、「自分はどのパターンに近いか」が一目瞭然です。

独身の基本セット

40代独身は、死亡保障より「働けなくなる」リスクを重視する傾向があります。理由は、自分が稼ぎ手であり、扶養者がいないから、「死後の家族の生活費」を心配する必要がないからです。

その代わり、重視するのは医療保障と就業不能保障です。仮に半年入院が必要になったら、医療費は高額療養費で月9万円程度済みますが、給与の8割を保障する傷病手当金でも、その後は収入の20％が失われます。特に貯蓄が薄ければ、就業不能保障（月収の50～70％を給付）があると、生活が守られます。

独身で親が健在なら、死亡保障は整理費用（50～100万円）程度の最小限で十分。むしろ「何か病気になったときの治療費」と「働けなくなったとき」に備える方が、人生リスクに合致しています。

夫婦の基本セット

40代夫婦（子なし）の場合、キーは「相互扶養」です。片方が亡くなったり、働けなくなったりしたとき、残された側が生活できるのか。これを埋めるための保障を決めます。

共働きなら、両者ともそれなりの死亡保障と医療保障が必要です。片働きなら、稼ぎ手には死亡保障、配偶者には医療保障という分担も考えられます。ただし、「相手がいるから大丈夫」と過信して、保障が薄すぎるケースも見受けます。配偶者の給与では生活費がまかなえない場合、その差分は民間保険で埋める必要があります。

子がいない分、死亡保障の必要期間は短いことが多いですが、老後資金（両者ともいずれ働けなくなる）への備えが、やや重くなる傾向です。

子育て世帯の基本セット

子育て中の40代は、死亡保障の必要期間が最長になりやすいです。理由は、「子の独立まで、あるいは大学卒業まで」が保障期間の終点になるから。35歳で出産なら、65歳時点でようやく子が30歳です。つまり、30年間の長期保障が必要になる可能性もあります。

この期間、毎年の教育費と住宅ローンの返済が重なります。高額療養費で医療費は守られますが、死亡による「稼ぎ手の喪失」は、家計に直撃する唯一のリスクです。だからこそ、子育て世帯の死亡保障は、独身や夫婦のみと比べて一気に高くなります。

ただし、住宅ローンに団信が付いていれば、その分の保障は不要。また、配偶者に十分な遺族年金が見込めるなら、その額を差し引いて計算することで、必要保障は思ったより低くなることもあります。

子どもが独立した後の調整ポイント

50代～60代で子が独立すると、必要保障は激変します。死亡保障の「期間」が終わり、葬儀費用程度の終身保障だけで十分になります。ここで大切なのが「特約の整理」です。

子育て中に「とりあえず付けた」特約が、そのまま残っていないか。先進医療特約や女性疾病特約など、当時は「家族が心配だから」と付けたものが、今も本当に必要か。これを見直すだけで、月額数千円の保険料が浮く可能性があります。また、貯蓄型保険に入っていれば、解約返戻金の条件を確認し、「目的に合っているか」を改めて問い直す。この「棚卸し」が、第二の人生の家計を軽くします。

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40代の生命保険のいくら問題：保険料相場と保障額の目安

「相場いくら」という質問は、実は落とし穴です。相場は「今の加入者の平均」に過ぎず、あなたの最適値ではありません。

平均の読み方と注意点

40代の年間保険料平均は、男性22.4万円（月額1.87万円）、女性16.6万円（月額1.38万円）です。これは、生命保険文化センターの2025年調査から出た数字です。ただし、この「平均」を自分に直置きするのは危険です。

理由は、この平均には「過度に保障が厚い人」も「ほぼ医療保険だけの人」も混ざっているから。つまり、「あなたが払うべき額」ではなく、「現在の加入者の中心的な負担額」を示しているに過ぎません。

保険料が上がる要因と抑えるコツ

保険料が高い理由は、主に4つです：

1. 保障期間が長い：30年保障より10年保障の方が安い
2. 保障額が大きい：死亡保障1,000万円より500万円の方が安い
3. 特約が多い：医療保障+先進医療+女性疾病+通院とつけていけば、どんどん上がる
4. 更新型を選んでいる：更新時に保険料が大幅に上がるため、実は終身型より総額が高くなることもある

抑えるコツは、上記の逆。保障期間を短く（子が独立する時点まで）、保障額を必要額に絞り（1,000万円ではなく600万円で足りるか確認）、特約は優先度の高い物だけ、そして更新型は避けるか更新前に見直す。このシンプルな削り方で、年間数万円の節約も可能です。

保障額が過不足になりやすいケース

「相場の保障額」として、よく「死亡保障1,000万円」と言われます。でも、これは、本当にあなたに必要か？

過剰になりやすいケースとしては、住宅ローンに団信が付いている（すでにローン返済分は埋まっている）、配偶者の収入が高い（死亡後の生活費が少なくて済む）、貯蓄が500万円以上ある（緊急時は現金でカバー可能）という状況が挙げられます。

不足になりやすいケースとしては、小さな子が複数いる（教育費が長期間かかる）、配偶者が専業主婦で無職（死後の生活費全額を保険で埋める）、住宅ローンに団信がない（自分で返済を埋める必要がある）という状況が考えられます。

つまり、相場は「参考値」。あなたの家計構成で、初めて「本当の必要額」が決まります。

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40代で増やしがちな特約の注意点：先進医療と三大疾病

「話題だから」「勧められたから」という理由で、特約がどんどん増える人は多いです。でも、給付条件を読まずに加入すると、いざというとき「思ってたのと違う」という事態が起きやすいのが特約です。

先進医療特約の対象範囲と上限

先進医療特約は、男性31.4％、女性34.2％の40代が加入しています。注目度の高い特約です。ただし、「何が出ないのか」を知っておかないと、後悔します。

先進医療とは、公的医療保険の対象外の、新しい治療技術のことです。たとえば陽子線治療やロボット手術などが挙げられます。ただし、「新しい治療技術は全部対象」ではなく、厚生労働省が認可した「限定的な治療」のみが対象です。対象技術は常に更新されるため、「今、対象外の治療も、いつか対象になる」という期待を持つのは禁物です。

また、先進医療特約は「技術にかかった費用」を給付するだけで、入院費や食事代は含みません。「先進医療を受けたら、全ての費用が出る」と思い込むと、医療保険で医療費をカバーしないと、個室代や食事代での追加負担が生じます。

先進医療はがん患者全体の数％の人しか受けません。特約の保険料（月500～1,000円程度）で、年間100万円以上の給付を期待するなら、統計的には割に合いにくいです。「万が一の時の心理的安心」として捉えるなら有効ですが、「医療費をカバーする」という目的では、通常の医療保険で十分なケースが多いです。

三大疾病特約の給付条件の見方

三大疾病特約（特定疾病保障特約）は、男性33.9％、女性34.5％の40代が加入しています。がん・心筋梗塞・脳卒中のいずれかで、「所定の状態」になったとき、保障額が全額給付される仕組みです。

ここで重要なのが「所定の状態」という曖昧な表現です。たとえば、脳卒中で「麻痺が残った」という状態でも、保険会社が「給付要件を満たす」と判断しなければ給付されません。商品によっては「初発時に診断確定」と限定されることもあり、複数回かかった場合は対象外というケースもあります。

三大疾病と診断されたからといって、「100万円出る」と単純には考えられません。給付条件を読むときは、「どの状態のとき」「何度まで」「いつまで」かを細かく確認する必要があります。

女性疾病特約・通院特約の必要性の判断

女性疾病特約は、乳がん・子宮がん・卵巣がんなど女性特有の病気で入院したときに、保障を上乗せする特約です。ただし、「女性だから必要」ではなく、「あなたの家族に該当疾病の家族歴があるか」「既往症があるか」「家計余力があるか」で判断すべきです。

通院特約も同様です。全員が外来治療を受けるわけではなく、外来で定期的に通う疾病（糖尿病や高血圧など）がある場合に限定される傾向があります。

特約を整理するときの優先順位

すでに複数の特約が付いている場合、整理の順番は以下の通りです：

1. まず、「主契約の医療保障で足りているか」を確認。足りていれば、特約は削ってもOK
2. 次に「重複」を確認。入院保障が主契約+特約で二重になっていないか
3. 次に「必要性」を確認。「手術対応範囲が広い医療保険」と「手術特約」の両方は不要
4. 最後に「費用対効果」を確認。月500円の先進医療特約で実際に使う確率は数％

この順番で整理すると、月額数千円の削減ができるケースが大半です。

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生命保険で失敗しないチェック項目：告知と更新

加入後に「こんなはずじゃなかった」と後悔する多くは、加入時と更新時の仕組みを知らないためです。入る前に、この落とし穴を避ける準備をしておきましょう。

告知義務と引受基準の基本

保険に申し込むときは「健康状態を正確に伝える」という義務があります。これが「告知義務」です。ここで虚偽があると、後で保険金が出ないという最悪のケースになります。

告知で聞かれるのは、通常「過去5年の通院歴」「診断履歴」「健康診断の結果」などです。「小さなことだから黙っておこう」という判断は、禁物です。万が一、事実と異なる告知をした場合（告知義務違反）、いざという時に契約が解除され、給付金を受け取れないリスクがあります。

更新型と終身型の保険料推移

ここが最大の落とし穴です。更新型の保険（10年ごとに保険料を再計算する型）と、終身型（保険料が変わらない型）では、生涯コストが大きく異なります。

保障内容	初期保険料	更新時の保険料	生涯コスト傾向
更新型	安い（月3,000円など）	加齢に応じて上がる（月6,000円など）	20年後に大幅上昇
終身型	やや高い（月5,000円など）	変わらない	長期で割安傾向

一見、更新型が安く見えますが、更新のたびに保険料は上がります。特に50代、60代での更新で、月額が2倍近くになるケースも珍しくありません。結果として、「若いうちに終身型を選んでおけば良かった」と後悔する人が多いのです。

解約返戻金と払戻条件の確認

貯蓄型保険（終身保険や養老保険）に加入している場合、中途解約時に「解約返戻金」が戻ってきます。ただし、「払込期間中に解約すると、払った保険料より少ない」というケースが大半です。

たとえば、30年払込予定の貯蓄型保険を15年で解約した場合、払った保険料が200万円でも、戻ってくるのは150万円という状況になりえます。つまり、「貯蓄だから安心」ではなく「目的に合わないと損になる」という側面があります。

相談先の選び方と比較の視点

保険選びは、複数の相談先で比較するのが大原則です。なぜなら、相談先によって「推される商品」が異なるからです。

• 保険会社の営業：その会社の商品だけを扱う（偏りあり）
• 保険代理店：複数社の商品を扱うが、手数料が高い会社を優先する傾向（偏りあり）
• FP（独立系）：複数社を公平に比較するが、相談料がかかる場合がある
• 保険比較サイト：複数社の見積が一括で取れるが、その後の営業がある

どの相談先を選ぶにしても、比較軸を先に固定しておく必要があります。複数社の見積を「保障額」「保険料」「保障期間」「特約」の軸で並べて比較すると、最適な選択が見えやすくなります。

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全体まとめ

40代の生命保険は、「おすすめランキング」では決められません。あなたの家計構成、公的保障の上限、そして人生のイベントをすべて知った上で、初めて「本当に必要な保障」が決まります。高額療養費で医療費は月9万円程度に限定され、遺族年金で家族の基本的な生活費は支えられ、傷病手当金で1年6か月の間、給与の一部が補償される—こうした公的制度を先に押さえることで、民間保険で埋めるべき「差」が見えてきます。

次のステップとしては、ねんきんネットで遺族年金を試算し、高額療養費の自己負担上限を確認し、手持ち資金の棚卸しを行うことをお勧めします。それだけで、あなたに本当に必要な保障額が、格段に見えやすくなります。

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自分にぴったりの保険を見つける次のステップ

判断材料は揃いました。次のステップは、複数の保険会社で見積を比較し、あなたの家計に合った保障額・保険料を確認してみることです。

同じ保障内容でも、保険会社によって保険料は驚くほど異なります。「この保障内容で、月額いくらになるのか？」を実際にプロにシミュレーションしてもらうのが、最も確実で無駄のない方法です。

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FAQ

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参考・引用文献

• 公益財団法人 生命保険文化センター「2025年度 生活保障に関する調査」
• 厚生労働省 保険局「高額療養費制度について」
• 全国健康保険協会 協会けんぽ「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」
• 日本年金機構「遺族年金」
• 国税庁 タックスアンサー「No.1140 生命保険料控除」