夫婦で入る生命保険は別々の方がいいの？見直しのタイミングや注意点についても解説

生命保険は、いざというときに自分や家族の暮らしを保障してくれ、日本ではほとんどの人が加入している。

ご夫婦の中には、生命保険を夫婦のどちらかにまとめるべきか、別々に加入すべきか悩んでいる方はいないだろうか。

結論から言えば、夫と妻では必要とする保障内容は異なり、夫婦別々に加入する方がメリットは大きい。

本記事では、夫婦がそれぞれ別々の生命保険に入るべき理由と、加入すべき生命保険を解説する。

さらに夫婦で保険の見直しを行う際の注意点についても説明する。

夫婦で、自分たちの生命保険について考えたいという方は、ぜひ参考にしてほしい。

夫婦の生命保険は別々？同じ？

生命保険の中には、夫婦を保障対象にする「夫婦型保険」と呼ばれるものがある。

例えば夫を保障対象とする生命保険を例に挙げると、この保険に妻を保障対象に加える形の保険契約だ。

この場合、本来の保障対象である夫を「“主”被保険者」、追加で保障する妻を「“従”被保険者」と呼ぶ。

夫婦型保険では、保障対象者がそれぞれ「主」と「従」に分けられるため、夫婦の間で保障内容に差ができる。

ここでは夫婦型保険がもつデメリットや、夫婦が別々の保険にそれぞれ加入すべき理由を説明する。

生命保険を夫婦どちらかにまとめた場合のリスク

夫婦の間で保障内容に差がある夫婦型保険のリスクやデメリットを以下に列記する。

上記②に関して、医療保障を例に挙げて説明する。

主被保険者の保障内容が入院日額1万円・手術給付金10万円ならば、配偶者は入院日額6,000円・手術給付金6万円となる。

夫婦の間に保障の差があるのは、夫婦型保険が配偶者（従被保険者）を追加で保障している保険契約だからだ。

夫婦の間での保障の差やデメリットを認識しないでいると、この保険は保険料に見合った効果が得られないリスクがある。

夫婦が別々に生命保険へ加入するメリット

夫婦型保険は、夫婦がそれぞれ別々に加入する保険と比べると、保険料が割安になるという利点がある。

しかし保険契約は１つであるため、夫と妻それぞれを取り巻く状況の変化に応じ、夫婦が別々に保障を見直すことができない。

しかし、夫婦がそれぞれ別々の保険に加入していると、夫婦は保障内容を個別に見直せる。

また病気の発生リスクや必要となる医療費に、夫と妻とで明確な差はないため、それぞれに合わせた医療保障を用意しておくべきだ。

これらのことから、夫と妻とでそれぞれ別々の生命保険に加入する方がメリットは大きいといえる。

夫婦に必要な保障を決める要素

保障内容を検討するうえでは、夫婦の働き方と、一家の稼ぎ頭が自営業かどうかの二つがポイントになる。

夫婦が共働きで、夫と妻のみの収入でも生活できる収入であれば、それぞれの死亡保険金は高額である必要はない。

しかし片働きであると死亡保険金は、配偶者や子どもの生活費、子どもの教育費がまかなえるほどの金額を考えなければならない。

また稼ぎ頭が自営業であれば、病気などで入院した場合の収入保障も考えなければならない。

子どもがいなければ、死亡時に公的遺族年金の支給も配偶者にはないため、亡くなるまでの生活を支えられるほどの保険金が必要だ。

夫婦はそれぞれ別々に生命保険に加入するべき！おすすめの保険とは

保険は「病めるときも健やかなるときも、貧しいときも富めるときも、死が二人を分かつまでの誓い」を経済的に支える。

つまり保険は病気になったときの医療費、働けなくなったときの生活費、そして亡くなったときには遺族の生活費を保障してくれる。

さらには子どもの教育費の備えにもなる。

これらを踏まえると、夫婦が加入するべき保険としては以下のような保険商品が挙げられる。

ここでは上記の保険商品の概要と、夫婦が加入すべき理由を述べる。

死亡保険

死亡保険とは、被保険者が亡くなったときに、遺族へ死亡保険金が給付される保険だ。

片働きの夫婦や、公的遺族年金のない自営業者が稼ぎ頭の夫婦には、必ず加入すべき保険といえる。

この保険には、亡くなるまで保障が続く「終身保険」と、契約時に保険期間を定める「定期保険」に大別される。

定期保険は、保険解約時に得られる解約返戻金がない反面、保険料は割安で契約更新時には保障内容が見直せる。

ライフステージの変化によって、夫と妻とでも必要とする保障内容や家計の状況も変化するため、定期保険の方が適しているだろう。

就業不能保険

就業不能保険とは、入院せずとも就業不能状態が一定期間継続すれば、自宅療養でも保険金が給付され、給付された保険金は非課税となる。

会社員や公務員などであれば、加入する健保組合から給付される傷病手当金や、業務上の病気やケガを保障する労災保険がある。

自営業者が唯一得られる公的保障は障害基礎年金だが、障害等級が1級か2級の状態で、初診日から1年6ヶ月以上経過後に給付される。

以上のことから、傷病手当金や労災保険では不十分と感じる会社員や公務員、障害基礎年金の保障しかない自営業者に必要な保険だ。

片働きの夫婦、稼ぎ頭が自営業の夫婦は、加入を検討しておきたい。

• ※出典：日本年金機構「障害基礎年金の受給要件・請求時期・年金額」

医療保険やがん保険

医療保険とは、病気やケガでの治療・手術・入院などにより、高額となる医療費負担を軽減させる。

また公的医療保険の対象外となる先進医療などに対しても保険金が給付される。

日本人の死亡原因の第一位である悪性新生物（がん）は、医療費も高額になりがちであるため、この病気に特化したがん保険もある。

男女には身体的違いがあり、発病リスクの高い病気も異なるため、医療保険は夫婦別々の保険に加入したほうがよいだろう。

医療保険の中には、女性特有の病気や妊娠・出産時のトラブルへの保障に手厚い、女性専用の医療保険もある。

学資保険

この保険では、満期を子どもの年齢に設定し、子どもがその年齢になったら一定の間、保険金が定期的に給付される。

また満期になるまでに契約者（親）が死亡した場合は、保険料が免除されるが、保険金は予定どおりに受け取れる。

夫婦それぞれが加入する必要はないが、妻が夫と同じ年または年下であれば、妻を契約者にすると保険料が割安になる場合がある。

死亡率が低いと保険料も安くなるため、契約者の年齢が若ければ若いほど、保険料も安くなる。

同じ年齢の男女で比べても、女性の死亡率の方が低いため、保険料も女性の方が安く設定されている場合が多い。

• 出典：厚生労働省「令和４年(2022)人口動態統計月報年計（概数）の概況」（2023年10月調査）P9　「表６－２ 性・年齢（５歳階級）別にみた死亡数・死亡率（人口 10 万対）・死亡率性比（令和４年(2022)）」より引用

別々の保険も一緒に見直そう！夫婦で生命保険を見直す時の注意点とは

生命保険は、保障内容が現在の状況に合っているかを確認し、場合によっては保障内容を見直す必要もある。

最後に自分の保険の内容を見たのは、いつのことか覚えているだろうか。

そして現在の保障内容や、なぜそのような保障内容にしたかという理由を、家族に説明できるだろうか。

もし自信がないようであれば、すぐに保険内容を確認して、改善すべき点があれば見直しを検討しよう。

ここでは、現在加入している保険の確認すべき点とともに、夫婦に必要な将来への保障内容の考え方についても述べていく。

早い段階で保険の見直しを始める

最初に、現在加入している保険内容を確認するための、基本的なポイントの一例を以下に述べる。

自分の保険内容を確認し、当てはまる点があれば、すぐに保険の見直しを検討しよう。

ただし、③に関しては夫婦間でも確認したうえで、保険を見直したほうがよい。

確認ポイント	具体的内容
①契約書の基本情報	名前は間違っていないか 旧姓のままになっていないか 住所は現住所になっているか 保険金の受取人は、配偶者や子どもなどの適切な対象者になっているか 独身時代に加入した保険がそのままになっていないか（受取人が親など）
②医療保障の内容	現在の医療状況に合っているか※1
③保障内容の重複	団体信用生命保険に加入していながら、死亡時の住宅ローン返済のため高額な死亡保険料を設定していないか※2 医療保険の保障内容と死亡保険の医療特約内容の重複はないかなど

それぞれで加入している保険を一緒に見直す

生命保険を見直す際には、必ず夫婦がそれぞれの保障内容を確認し合い、お互いの意見を出し合うべきだ。

まずお互いの生命保険証券を見比べてみて、上記で述べた保障内容の重複が夫婦間でもないか確認しよう。

夫婦間で重複している契約や特約があれば、最も手厚い保障内容のものだけを残し、それ以外は解約することも考えてもよいだろう。

また夫婦共働きで収入差がなければ、一方が亡くなっても困窮する可能性は下がるので、死亡保険金の金額を抑えるのも一考だ。

片働きの場合、専業主婦（夫）側の死亡保障は必要最小限にし、そのかわりに夫婦それぞれの医療保障を手厚くするべきだ。

将来を見据えた保障内容を考える

ここまでは、現在の状況と照らし合わせた、保障内容の最適化について述べてきた。

保険には定期的な見直しは必要だが、保険契約を一旦行うと、すぐに見直すことなく数年間は保険契約を継続する。

このため、今後の将来に向けた夫婦のライフビジョンも、保障内容に織り込みたい。

具体的には、将来の子どもや親との生活、夫婦の働き方を継続するのか変えるのかなどを考え、それを保障内容に落とし込むべきだ。

夫婦で相談のうえ、二人の未来を支える生命保険をもとう。

夫婦は別々の生命保険に加入する方がメリットが大きい！

本記事では夫婦がそれぞれ別々の生命保険に入るべき理由と、加入すべき生命保険、保険を見直す際の注意点などを説明した。

夫婦に必要な保障は、共働きか片働きかでも異なってくる。

また子どもの進路によっては、教育資金の準備も必要になるだろう。

どのような保険に入るべきかを悩まれている人は、保険のプロからのアドバイスがあれば、必要な保険を的確に選択できるはずだ。

しかし保険のプロは数多く存在し、最適なアドバイザーをすぐに見定めることは難しい。

そんなときはマッチングサイト「生命保険ナビ」を使えば、夫婦の条件に合った保険のプロが簡単に見つけられる。

無料で利用できるので、ぜひ活用してほしい。