- 50代が生命保険で備えるべきリスクについて理解したい
- 50代で生命保険を見直す際のポイントが知りたい
- 50代に必要な生命保険を具体的に知りたい
「50代は、どのように生命保険の見直しを行えば良いんだろう？」このような疑問をお持ちの方も多いのではないだろうか。
50代になると、子どもの独立や将来の健康リスクへの不安から、保険を見直したいと考える方が増える傾向にある。
保険の見直しを通じて、リスクに対する適切な備えを得つつ、保険料を最適化できる。
新たに保険に入るとなれば、保険料の負担も増えるため、ポイントを押さえたうえで的確に見直しを進めることが大切だ。
そこで、本記事では50代で生命保険を見直す際のポイントについて詳しく解説する。
50代が備えるべきリスクや具体的な保険商品についても紹介するので、ぜひ参考にして将来にむけて万全な備えを整えてほしい。
最後まで読めば、50代に差し掛かっても最適な方法でリスクに備える方法を把握できるだろう。
50代が生命保険で備えるべきリスクとは
50代の人は、生命保険を活用してさまざまなリスクに備える必要がある。
自身の死亡や高度障害状態はもちろん、健康リスクにも留意しなければならない。
まずは、具体的に50代が生命保険で備えるべきリスクを解説する。
自身の入院による生活費の減少リスク
一般的に、年齢を重ねるとケガや病気になるリスクが高まる。
50代になると、入院による収入減少リスクに備える必要性が高まると言える。
入院と聞くと「治療費の増加」に意識が向きがちだが、仕事を休むことによって収入が減少するリスクにも留意しなければならない。
会社員やサラリーマンの場合、健康保険の制度から傷病手当金が最大1年6カ月にわたって支給されるが、受給できる額は賃金の約3分の2だ。
休職中の生活を支える心強い制度であることは確かだが、休職前と比較すると収入が下がってしまう点には注意しよう。
子どもの進学のタイミングが重なると、一気に家計が苦しくなってしまうリスクも考えられる。
自営業者やフリーランスの場合、傷病手当金という制度がないため、公的医療制度から受給できるお金はない。
休んでいる期間は無収入となってしまうことから、より働けない期間の収入をカバーする必要性は高いと言えるだろう。
手術や入院中でも、家族の生活費は発生する。
そのため、医療保険や所得補償保険などを活用して、自身と家族の生活を守るための手段を講じると良いだろう。
健康診断で特に問題は無くても、50代以降は病気のリスクが高まる。
健康状態を過信することなく、万が一の事態に備えることが大切だ。
自身の死亡による配偶者の生活費のリスク
50代の人は現役で働いている人が多いため、自身の死亡により配偶者の生活が破綻するリスクに備える必要がある。
特に、配偶者が専業主婦（夫）やパート勤務で十分な収入がない場合は、主たる生計者である自分の死亡や高度障害状態に備える必要性が高い。
主な収入者に万が一のことが起こると、当然のことながら残された配偶者は生活費や日常の支出を賄うための収入源を失ってしまう。
また、近年は晩婚化と晩産化が進んでいるため、50代でも子どもの教育費用が必要になる可能性も考えられるだろう。
つまり、場合によっては配偶者や子どもの生活費だけでなく、高校や大学などの進学資金も工面しなければならない。
具体的には定期保険や終身保険、収入保障保険などを活用してリスクに備えると良いだろう。
配偶者や子どもの年齢、検討している進学ルートによって必要な保障額は異なる。
「子どもは成長したから保険はいらないだろう」と安易に判断するのではなく、現在の貯蓄状況や公的保障を鑑みつつ、必要な保障額を考えよう。
老後の生活費が不足するリスク
50代になると、老後生活の準備を行う必要性が高まる。
公的年金制度だけでは生活費が不足してしまうリスクに備えるためにも、保険を通じて将来の収入源を確保することが重要だ。
リタイアした後の老後生活を支える収入源となるのは、公的年金だ。
厚生労働省によると、令和5年4月分における「夫婦2人分の老齢基礎年金を含む標準的な年金額」は月224,482円となっている。
勤務先によっては、公的年金に加えて企業年金を受給できる人もいるだろう。
しかし、企業年金制度がない人やiDeCo・個人年金保険などの老後資金対策を行っていない場合は、公的年金が頼みの綱となる。
もし「公的年金だけでは老後の生活が不安だ」という場合は、個人年金保険の活用を検討しよう。
個人年金保険は、保険料を払い込む期間と年金を受け取るタイミング・受取期間を自分で柔軟に選択できる。
定年退職後に、公的年金の上乗せとなる年金として定期的に受け取ることができる保険なので、老後生活を支えるうえで頼れる存在と言える。
運用の要素もある変額個人年金保険を活用すれば、リスクが伴う一方で大きな収益性が見込める。
個人年金保険以外にも、終身保険を活用する方法もある。
早い段階で保険料を払い終えれば、解約返戻率が向上して老後の生活資金に充てることが可能だ。
老後生活を考えるうえでは、保険だけでなく「いつまで働くか」も考える必要がある。
勤労収入を得られる期間が長いほど、老後そのものが短くなるためだ。
ただし、本人はできるだけ長く働く意向があっても、健康状態次第ではリタイアを余儀なくされる可能性もある。
そのため、個人年金保険などを活用して、老後の生活費が不足するリスクに備える意義は大きいと言えるだろう。
50代で生命保険を見直すときのポイント
50代になって生命保険を見直すときは、家族構成や現在のライフステージ、将来のライフプランを考える必要がある。
以下で、具体的にどのようなポイントに注目して見直しを行うべきか解説する。
子どもが独立している場合は死亡保障を減らす
50代になると、子どもが既に学校を卒業して独立している場合も多いだろう。
子どもが既に独立していれば、家族を守るための保障額も減るため、生命保険の見直しを進める中で死亡保障を減らすという選択肢が考えられる。
子どもが独立していれば、人生の三大支出である教育資金はクリアできていることになる。
老後の生活費や、医療・介護にかかる費用を工面する方向にシフトすべきタイミングと言えるだろう。
具体的な方法としては、自身と配偶者の財務状況を整理したうえで、必要な保障額を把握すれば良いだろう。
そのうえで、リタイアまでに想定される収入や退職金、受給できる公的年金を加味すれば、必要な保障額をイメージできる。
もし必要な保障額よりも保険金額が多い場合、保険の解約または一部解約を行い、保険料を節約しよう。
節約した保険料を将来の生活費のために貯蓄または運用に回せば、合理的に老後生活や医療・介護費用に備えられる。
子どもが独立すると、保障を減らす方向性にシフトすべきとはいえ、必要な保障を削らないように気を付けよう。
50代はまだ現役で働いている時期なので、自身に万が一の事態が起き、配偶者の生活が破綻する状況は避けなければならない。
備えたい疾病に合わせて医療保険やがん保険への加入を検討する
50代で保険の見直しを行う際には、備えたい疾病に合わせて、医療保険やがん保険への加入を検討しよう。
年齢を重ねるにつれて、ケガや病気のリスクが高まるため、医療保険やがん保険の必要性は高まる。
50代は現役で働いており、多くの方は収入のピークを迎える年代だ。
この時期にケガや病気で長期休職すると、医療費の負担だけでなく利益の逸失というダメージを被ってしまう。
家族の生活を守るためにも、医療保険やがん保険で経済的負担を軽減するメリットは大きいだろう。
保険金や給付金を得て経済的な不安を軽減できれば、自身だけでなく家族にも安心感を与えられる精神的なメリットも得られる。
特に、喫煙や飲酒の習慣があり、健康的な生活習慣を送れていない人は要注意だ。
また、家族の既往歴を鑑みて、遺伝的な疾患リスクが高い場合も、医療保険やがん保険で備えておくと安心できるだろう。
医療保険・がん保険に加入する際には、保険金・給付金を受け取れる条件や金額を確認しよう。
「入院給付金」「手術給付金」「診断給付金」など、支払われる給付金の種類は保険ごとに異なるため、事前の確認が欠かせない。
一般的に、高齢になればなるほど、健康診断の結果が悪いほど加入できる保険の選択肢は狭まる。
現在治療中の疾患がある場合、希望している保険に加入できない可能性も十分に考えられる。
「将来の医療費負担に備えたい」という不安を抱えている方は、医療保険やがん保険への加入を検討すると良いだろう。
要介護状態に備えたい場合は、介護保険の活用も検討する余地がある。
持病や既往歴がある場合は加入できる保険を探す
50代で既に持病や既往歴がある場合、加入できる保険は限られる。
一般的な保険への加入を断られたら、引受基準緩和型保険や無選択型保険への加入を検討する必要がある。
保険会社は公平性を保つために加入者の健康状態を審査しており、加入にあたって健康状態を告知しなければならない。
保険会社としては、持病や既往歴がある人の保険を引き受けるのはリスクとなるため、場合によっては保険の加入を断られる恐れがあるのだ。
「引受基準緩和型保険」は、通常の保険よりも保険会社に告知すべき項目が少なく、持病がある方でも加入しやすい特徴がある。
無選択型保険とは、保険に加入する際に健康状態の告知や医師による診査が不要の保険だ。
いずれも、持病や既往歴がある人をターゲットとしている点が特徴だ。
特に、無選択型保険は告知や医師の審査が不要なので、持病や既往症があっても加入できる。
ただし、いずれの保険も保険料が通常より高く設定されている点に注意が必要だ。
また、特定の持病や既往歴に対しては保障内容に含まないケースや、加入してから一定期間は給付金が減額されるケースが多いため、条件はきちんと確認しよう。
さらに、無選択型の医療保険やがん保険は、保障が開始されるまでに一定の待機期間が設けられていることが多い。
契約してから実際に保障が開始されるまでにタイムラグがある点にも留意しよう。
このように、引受基準緩和型保険や無選択型保険は加入しやすいメリットがある反面、保険料や保障の部分で注意すべき点がある。
複数の保険会社のプランを比較し、条件と保険料のバランスを検討することが大切と言えるだろう。
なお、いつ保険を見直すかによって重視するべきポイントは異なる。
年代別の保険の見直し方を解説した以下の記事も参考にしていただくと、より50代に必要な視点への理解を深めることができるはずだ。
50代が加入するべき生命保険とは
50代はライフステージが多様で、保険ニーズも個人によって大きく異なる。
家族構成や資産状況など、様々な要素を勘案したうえで、最適な保険を選ぶことが大切だ。
以下で、具体的なケースに落とし込んで、50代が加入するべき生命保険を解説する。
独身で配偶者と子どもがいない50代の場合
独身で配偶者と子どもがいない50代の場合、家族がいないため必要な保障は限られる。
具体的には、自身の健康管理と将来の医療費用、老後の生活資金の確保が軸となる。
高齢になるにつれてケガや病気のリスクが高まり、医療費用の増加が見込まれるため、医療保険の加入が考えられるだろう。特に十分な貯蓄がない場合は、医療保険は有効である。
独身だと自身に介護が費用になったら、介護事業者を頼らざるを得ない。
介護施設へ入居する事態に備えて、まとまったお金を用意できる介護保険への加入も検討すべきだろう。
リタイア後の生活費を工面したい場合は、個人年金保険の活用が考えられる。
個人年金保険に加入しておけば、公的年金の上乗せとなる収入を確保できる。
リタイア後に自分の自由な時間を謳歌するためにも、老後の収入を早い段階から用意することは重要だ。
医療や介護費用の備えと並行して、個人年金保険の加入を検討すると良いだろう。
既婚で子どもなしの50代の場合
既婚だが子どもがいない、もしくはすでに独立している50代の場合は、配偶者の生活保障と老後の資金計画が主にカバーすべきリスクとなる。
50代は現役で働いている人が多いため、自身に万が一の事態が起こると配偶者が経済的に困ってしまうリスクが考えられるだろう。
遺族基礎年金は、18歳以下の子がいない場合は支給されないため、子どもがいる家庭よりも公的な保障が薄い。
そのため、終身保険や定期保険を活用して、配偶者の生活保障を目的とした死亡保障を得ると良いだろう。
老後の生活資金の確保を同時に行いたい場合は、養老保険の活用も考えられる。
定期保険は掛け捨てなので、安い保険料で大きな保障を得られる特徴がある。
終身保険と養老保険は貯蓄性を有しているため、保険料は高くなるが将来のために貯蓄を行える。
あわせて、より豊かな老後生活を実現するために個人年金保険の加入も検討する余地があるだろう。
リタイア後に夫婦で楽しく過ごすためにも、保険を活用した蓄財を考えてみてほしい。
既婚で子どもありの50代の場合
既婚で子どもがいる50代は、備えるべきリスクが多い。
具体的には、家族の生活保障や子どもの教育資金、老後の資金計画を行う必要があるだろう。
近年は晩婚化と晩産化が進んでいるため、50代を迎えても子どもが小学生や中学生、というケースも少なくない。
この場合、家族の生活費だけでなく、高校と大学（専門学校などを含める）の進学費用を工面しなければならない。
そのため、「既婚で子どもなしの50代の場合」よりも、手厚い定期保険と終身保険に加入しておくと安心だ。
特に、終身保険は家族の生活保障だけでなく、解約返戻金を活用して進学資金に充てることもできる。
子どもの進学資金を用意する保険に学資保険があるが、学資保険に加入できる条件は「子が10歳以下」などの年齢要件が設けられているケースが多い。
そのため、50代の人は学資保険よりも終身保険のほうが、教育資金を用意する手段として現実的だろう。
もちろん、すでに貯蓄で教育資金を用意できている場合は、無理に保険に加入する必要はない。
また、教育資金の目途がある程度ついている場合は、自身と配偶者の老後生活を支えるお金を工面すると良いだろう。
50代になると、リタイアを意識せざるを得ない。
子どもが独立したら、すぐに自分のリタイアが迫ってくるため、できるだけ早い段階で備える必要がある。
既婚で子どもありの50代の場合、備えるべきリスクが多いため、必要な保険も増えやすい。
きちんと家計状況や家族のライフステージを整理したうえで、適切な保険でリスクをカバーしよう。
まとめ
50代は、生命保険の見直しを行ううえで意識すべきポイントが多い。
家族の生活費だけでなく、子どもの教育資金や老後生活を考える必要がある。
特に、50代では徐々に健康リスクが高まるため、医療保険やがん保険の必要性が高まると言えるだろう。
治療費負担の増加だけでなく、収入の減少に備えるためにも、入院や死亡に対する保障を厚くする必要性が高い。
また、老後の生活費に備えて終身保険や養老保険のように、貯蓄性の高い保険を活用することも有効な選択肢となり得る。
50代は、備えたい疾病に合わせて医療保険やがん保険への新規加入を検討しつつ、子どもが独立している場合には死亡保障を減らすなどの調整をすると良いだろう。
本記事では、50代に必要な生命保険と具体的な商品について紹介したが、あくまで一例である。
大切なことは、自身や家族にとって最適な保険を見つけることだ。
そのため、保険選びに少しでも疑問や不安があれば、保険のプロに相談することをおすすめする。
保険のプロとの相談を通じて、専門的なアドバイスを受けることで自分に必要な保険を見つけることができるだろう。
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