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生命保険の平均保険料を年代別に知りたい!自分に最適な保険を選ぶ方法も紹介

この記事で解決できるお悩み
  • 年代別の生命保険料相場を知りたい
  • 生命保険の選び方のポイントを理解したい
  • 各年代におすすめの商品が知りたい 

生命保険を選ぶ基準として大事になってくるのが、保険料だ。

保険を決める際には、複数種類を比較しつつ決めていく人が多いだろう。

その際、検討材料として同年代が平均してどれくらいの保険料を払っているのかという点を重視する人も中にはいるはずだ。

果たして、年齢によって保険料に差は出てくるものなのだろうか。

本記事では

「年代毎の生命保険料平均額はいくらなのか?」

という点にフォーカスしつつ、各年代の保険選びのポイントやおすすめ商品を解説する。

自分の年齢に合わせた知識を習得できる内容となっているため、ぜひ参考にしてもらいたい。

目次

20代~30代の平均保険料と選ぶコツ

まずは、20代・30代の若年層がどれくらい生命保険に保険料を払っているのか、見ていこう。

一般的に生命保険に入るのは、早ければ早いほど条件が良くなりやすい。

自分の状況に合わせて、入るべき保険を見極められるようにしてほしい。

20代と30代は生命保険にどれくらい支払っているのか

生命保険文化センターの調査によれば、20代〜30代の平均保険料は以下のようになっている。

なお、対象としているのはかんぽ生命を含む民間の保険会社に支払っている生命保険料の平均額である。

平均保険料年額平均保険料月額サンプル数
29歳以下13.1万円1.08万円68人
30〜34歳12.88万円1.07万円165人
35〜39歳19.65万円1.63万円253人
参考:生命保険文化センター『2021(令和3)年度「生命保険に関する全国実態調査」』

アンケート結果から読み取れることは、①20代では生命保険へ加入する人がそもそも少ない②30代を迎えると加入数が倍以上に増えている③保険料は月額1万〜1万5,000円としている家庭が多いという点である。

これは、30代になって結婚や出産などのライフイベントにより、守るべき家族が増えている人が多いことが要因と考えられる。

生命保険の一つである死亡保険は、被保険者が死亡もしくは高度障害になった場合に保険金が支払われるものだ。

つまり、残される家族の生活費を保障することが主目的なのである。

そのため、家族が出来るタイミングで死亡保険に加入する人が多くなると予想できるのだ。

また、20代や30代ではまだ収入が伸び切っておらず、高額な保険料を支払う余力がない場合も多々ある。

そのため、保険料平均が1万円台に抑えられていると考えられるのだ。加入時の参考としてもらいたい。

若い世代が生命保険を選ぶポイント

30代までの若年層が生命保険を選ぶ際には、以下の点に注目してみよう。

自分に適した種類の生命保険を選ぶ

先程死亡保険の平均保険料を紹介したが、実は生命保険には死亡保険以外にも様々な種類のものがある。

その一例をまとめたので、確認してほしい。

医療保険病気や怪我で通院・手術した際の費用が支給される
幅広く医療保障を備えることが可能で、特約を付加することで保障範囲を広げることもできる
がん保険がんによる治療や入院時の費用が支給される
医療保険よりも保障範囲は狭いが、費用の支給回数や金額などはより手厚いことが多い
個人年金保険保険料を貯蓄して、老齢年金や厚生年金など、通常もらえる年金の額を増額できる
iDeCoとも併用可能であり、老後資金を準備したい人におすすめだ
学資保険保険料を子どもの教育費として貯蓄し、高校や大学入学時など特定の時期を迎えた際に受け取る
契約者である親が死亡した場合でも保険料支払が免除され、確実に子どもへ資金を残すことができるのが大きなメリットとなる
養老保険貯蓄と死亡保障の両方を備えられる保険
保険料を貯めながら、加入者に万が一の事態があった場合は満期保険金と同額の死亡保険金を受け取れる

上記表から、生命保険には死亡時や入院時の保障を備えるものと保険料を貯蓄するものの2種類があることが分かる。

自分がなぜ生命保険に入りたいのか、入ろうとしている保険のメリットは何なのかを事前に考えておくことで、最適な保険が選びやすくなるだろう。

自分のライフプランを考えてから保険を選ぶ

生命保険に入る際は、自身のライフプランを明確にしておくと良い。

例えば、給与が増える時期が分かっていれば、保険料が少々高額になっても余裕を持って継続利用できる。

また、子どもができる予定で教育費を準備したいのであれば学資保険への加入を検討すべきと言える。

このように人生計画を考えることで、自ずと入るべき保険も見えてくるのだ。

特に20代・30代は様々なライフイベントが控えているため、計画を立てる必要性が高いのである。

独身と既婚におすすめの生命保険を紹介

若年層におすすめの生命保険を、独身と既婚の2パターンで紹介しよう。

まず、独身の場合は医療保険へ加入しておくことを推奨する。

万が一病気や怪我で長期入院した場合、医療費が高額になったり収入が減少して生活を圧迫する可能性があるからだ。

医療保険の中でもおすすめは、保険料を抑えられるチューリッヒ生命の「終身医療プレミアムZ」だ。

この保険に25歳男性が加入した場合、公式サイトの初期見積もり条件で算出される月額保険料は904円だ。

1,000円を切る保険料で、生涯にわたる医療保障を備えられるのは破格といっても良い。

さらにネットから24時間申し込み可能なため、仕事で忙しい人も隙間時間に対応できるのはありがたい点と言えるだろう。

また、クレジットカード決済に対応しているため、上手に活用すればポイントを貯めることへ繋げられる。

独身のうちからでも入る価値のある医療保険のため、入院に備えたい場合は加入を検討してみよう。

既婚者はパートナーや子どもの生活を守るため、死亡保険への加入をおすすめする。

特にSBI生命の「クリック定期!Neo」は保険料が安く、別の保険と組み合わせやすい。

この保険へ30歳男性が死亡保険金1,000万円で加入する場合、月額保険料は880円と安い。

さらに、死亡保険以外にも医療保険や就業不能保険も同時に申し込むことが可能で、保険の管理がしやすくなっている。

就業不能保険とは、入院などで働けなくなる就業不能状態が一定期間続いた場合、生活費が支給されるものだ。

長期入院に備えられるため、貯蓄が十分でない人には心強い味方となってくれる。

自分の経済状況や家庭に必要な保障を選べる点は、大きなメリットだ。

20代や30代が生命保険を選ぶ際は、複数種類の保険を比較することを忘れないでほしい。

そうすれば、保険料を抑えながら自分に必要な保障内容を見極めやすくなる。

40代・50代の平均保険料と保障内容の見直しポイント

次に40代と50代の中年層の平均保険料を解説する。

この年代では、生命保険の保障内容を見直する必要性が高まってくる。

特に注目すべきポイントはどこなのか、しっかり確認していこう。

40代・50代の平均保険料

生命保険文化センターの調査によれば、40代・50代の平均保険料は以下のようになっている。

平均保険料年額平均保険料月額サンプル数
40〜44歳16.27万円1.35万円302人
45〜49歳18.91万円1.57万円361人
50〜54歳22.01万円1.83万円324人
55〜59歳21.62万円1.80万円309人
参考:生命保険文化センター『2021(令和3)年度「生命保険に関する全国実態調査」』

上記を見て気付いた人もいるかもしれないが、35〜39歳の平均保険料月額が1.63万円なのに対して、40代の方が保険料が低くなっている。

なぜこのような現象が起きているかと言えば、若いうちに加入した生命保険を見直して解約する人が出ていると考えられる。

特に、子どもが成長して必要な費用が増えた場合に、保険料が負担になり、解約してしまう人が多いと予測できる。

内閣府の調査によると、子どもの養育費の平均額は0歳〜5歳が121万6,547円(保育園・幼稚園に通っていない場合は84万3,225円)、小学生が115万3,541円、中学生が155万5,567円となっている。

基本的には年齢の上昇と共に養育費も上昇しており、対策が必要なことが分かる。

そして、50代以降は保険料が急上昇していることも分かる。

これは、重大な病気へ罹患するリスクが高まることで、医療費を用意しておきたい人が増えて加入率が高まっていると推測できる。

厚生労働省では、がんの発症率について年齢別に調査を行っている。

人口10万人に対して、50歳未満はどの年代でも発症数が200人以下なのに対して50〜54歳が357人、55〜59歳が693人と発症数が急激に増加している。

つまり、それまでにがんへの保障を備えておくべきと言えるのだ。

中年層が保険を見直す際の注目点

40代や50代が加入している生命保険を見直す際には、①自分が備えたい疾病への保障が充実しているか確認する②保険の更新が近づいている場合は継続するかどうか検討するの2点が重要だ。

30代までは、収入の関係で保険料を抑えることを重視すべきことが多かった。

ただ、40代以降は健康リスクが高まることで、がんや生活習慣病に対する保障を手厚くしておくべき場合も出てくる。

例えば、若い時に入った医療保険でがんへの保障が十分でない場合、途中で特約を付加するもしくはがん保険と併用することでカバーすることが可能だ。

また、子宮頸がんなど女性特有のがんに備えたい場合は、女性向け医療保険への加入も検討すべきだろう。

コスト面だけでなく、自身の健康状態と合わせて保障内容を切り替えられるようにする必要がある。

加えて、生命保険には定期型と終身型がある。

終身型であれば生涯保障を受けられるので悩むことはないが、定期型は10年・20年など保険期間が定められている。

もしも継続して定期型の保険を使いたい場合は、保険の更新手続きを行う必要が出てくる。

更新すると保険料は更新時の年齢で再計算され、更新前と比較して高額になる。

そして、保障内容は変わらないので、他の保険に切り替えるべき場合もあるのだ。

自分の置かれている状況を踏まえ、どの保険を利用するか慎重に検討しよう。

中年層が加入すべき生命保険とは

中年層におすすめの生命保険を2種類、それぞれに加入すべきタイミングと共に紹介する。

1つ目はライフネット生命のがん保険「ダブルエール」だ。この保険では、がんと診断された際に100万〜300万円の範囲で診断給付金を受け取ることができる。

また、初期のがんである上皮内新生物に対応しているため、安心して加入することが可能だ。

さらに、通院時や先進医療への保障も手厚く、がんへの保障をかなり充実させられる。

既存の医療保険を見直してがんへの保障を増やしたいと思った場合は、併用を検討しても良いだろう。

もう1つは、はなさく生命の定期保険「はなさく定期」だ。

おすすめのポイントとして、保険料支払を免除できる特約を付加できる点が挙げられる。

以下の状況になった場合、それ以降の保険料支払いが不要となる。

はなさく定期の保険料支払いが不要となる場合
  • がんと診断された
  • 急性心筋梗塞で1日以上入院したもしくは手術した
  • 心筋梗塞以外の心疾患(狭心症や心不全など)で20日以上継続入院したもしくは手術を受けて20日以上入院した
  • 脳梗塞、脳内出血、くも膜下出血で1日以上入院したもしくは手術した
  • 上記3種類以外の脳血管疾患(脳動脈瘤など)で20日以上継続入院したもしくは手術を受けて20日以上入院した

これは、健康リスクが上昇する40代や50代にとって、保険料の負担が軽くなる特約だ。

上記の状態になったときには、その後の保険料の支払いは免除され、死亡や高度障害になった時に、受取人に死亡保険金が支払われる。

60代・70代の平均保険料と高齢者向けプラン

最後に60代と70代の平均保険料を見ていこう。子どもが自立し、年金を受給し始めることで生命保険の必要性が下がっていると考える人も多いかもしれない。

ただ、高齢層だからこそ生命保険へ加入すべきことも考えられるのだ。

自分がどの生命保険に入るべきなのか、この段落の内容を参考に検討してみてほしい。

60代・70代の平均保険料

生命保険文化センターの調査によれば、60代と70代の平均保険料は以下のようになっている。

平均保険料年額平均保険料月額サンプル数
60〜64歳18.2万円1.51万円301人
65〜69歳23.82万円1.98万円365人
70〜74歳16.73万円1.39万円343人
75〜79歳16.52万円1.37万円221人
参考:生命保険文化センター『2021(令和3)年度「生命保険に関する全国実態調査」』

65〜69歳が保険料のピークになっていて、70代では保険料が下がっていることが分かる。

60代は、老後資金を準備する最後のチャンスとなる。

運用目的や相続対策のための、一時払い終身保険への加入などが考えられる。そういった人達が支払う保険料を上げていることで、平均保険料が高まっていることが推測できる。

一方、70代になって平均保険料が下がっているのは、子どもの自立などで必要な保障金額が減っていることが考えられる。

子どもが自立すれば、基本的には自身の生活さえ維持できれば問題ないという人も増えてくる。

死亡保険のような高額な保険金を家族に残さなくても、配偶者や子どもが十分生活できるようになっているからである。

そのため、各種保険を解約したり保障内容を減らすことで、平均保険料が下がっていると考えられるのだ。

ただ、高齢層が生命保険に入るメリットもある。

それは、相続税対策になるという点だ。

各種メリットについては、以下のようなものが挙げられる。

高齢層が生命保険に入るメリット
  • 500万円×法定相続人の数だけ非課税枠控除を適用できる(相続税がかかる場合)
  • 暦年贈与の基礎控除110万円を適用できる(贈与税がかかる場合)
  • 受取人が指定できる。
  • 相続放棄しても、保険金は受け取ることができる

税金対策をしながら子どもに資金を残したい場合は、生命保険が役立つ場合があるのだ。このことは覚えておこう。

高齢層が生命保険に加入する際の注意点

高齢層が改めて生命保険へ入る場合は、以下の点に気をつけながら選ぶようにしてほしい。

加入条件が厳しくなる場合が多い

60代以降に生命保険に入ろうとしても、そもそも加入条件が合わずに申し込みすらできないことも多い。

なぜかというと、健康状態や既往歴があることで保険会社の審査に通らないことが想定されるからである。

生命保険は全加入者から保険料を徴収し、万が一の事態が発生した時に集めた保険料を保険金として支払う仕組みになっている。

もしも健康状態が良くない状態の人が同時に多数加入すると、保険料を払わずに保険金だけ受け取る可能性が出てくる。

そうなると加入者の公平性を保つことができないため、現在の健康状態や過去にかかった病気の履歴を確認して公平性を保つためだ。

上記のような仕様から、高齢者は加入条件が厳しくなりがちだ。

審査で回答する告知項目の種類が少なく、加入しやすくなっている引受基準緩和型保険というものもあるが、通常の保険よりも保険料が高い傾向にある。

入ろうとしている保険の加入条件を最初に確認するようにしておこう。

医療や介護保障を充実させることも検討する

60代以上は50代以前と比較して、健康リスクが高まっている。

そのため、死亡保険に入る際は医療保障を特約で付加すべき時も多い。

また、身体が動かなくなっていくことで医療だけではなく介護保障も必要になる人が多くなる。

ただ、生命保険に介護特約を付けられる保険会社は数が限られる。

自分が入ろうとしている保険にどんな特約がつけられるのかは、しっかりと確認しておこう。

終身保険と定期保険、どちらに入るべきか

60代が生命保険に入る場合、終身保険と定期保険のどちらを選ぶべきなのだろうか。

結論から書けば、相続対策に使える終身保険の方を優先して探すべきだと言える。

定期保険は保険期間が決まっているもので、60代以上の高齢者が加入しても貯蓄機能が十分に活用できない場合が多い。

一方、終身保険には「一時払終身保険」というものがある。

これは、加入時に保険料を一括で支払うことで、高額な保険金を準備できる性質を持った保険だ。

高齢者でも子どもや孫に保険金を残すことができるため、入る価値は高いと言える。

例えば日本生命の「ニッセイ 一時払終身保険」は3〜90歳の人が加入対象であり、高齢者でも利用できる。

1,000万円の保険金を60歳の人が残したい場合、855万4,400円を最初に払うことで保険金を準備することができるのだ。

この保険金の受取人は契約者が指定することが可能であり、複数人指定もできる。

また、生命保険金の非課税枠の控除を利用し、税金対策もできる。

親族に保険金を残したいと考えた際は、ぜひ検討してみてほしい。

各年代毎のポイントを理解できれば、生命保険をより有効活用できるはずである。

記事の内容を読み返して、自分に最適なものを見つけ出せるようにしてもらえれば幸いだ。

まとめ

本記事では、年代毎の生命保険料平均額を解説し、それぞれに最適な保険を選ぶポイントとおすすめ商品を解説した。

若年層は保険料の安さを、中年層は保障内容の充実を、高齢層は相続を含めた保障内容の検討を優先して考えておこう。

保険料は30代後半や50代などライフイベントが充実している時に高くなりがちだ。

選ぶ際にライフプランを事前に立てることで、どれくらい保険料をかけるべきか判断しやすくなる。

準備を入念に行うことを忘れないようにしよう。

生命保険の選択やその活用に少しでも疑問や不安があれば、保険のプロに相談することをおすすめする。

専門的なアドバイスを受けることで自分に必要な保険を見つけることができるだろう。

マッチングサイト「生命保険ナビ」では全国の保険のプロからあなたの条件や意向に最適な担当者を選ぶことが可能だ。

専門的な知識をもとに適切な保険を選びたい方は、以下のボタンから申し込んでみてほしい。

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執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。お客様と保険のプロを結ぶマッチングサイト「生命保険ナビ」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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