30代の方必見！医療保険の平均月額と選び方のポイント

医療保険の必要性については理解していながら、保障内容の選択や保険料負担について不安を感じている、という方は多いだろう。

この記事では、30代の医療保険の平均月額や保険料の設定方法について詳細に解説する。

また、保険選びに役立つ具体的な方法についても説明していく。

適切な医療保険を選ぶためのメリットを得られる内容になっているため、ぜひ参考にしてほしい。

医療保険の月額平均とは

医療保険の保険料はいくらに設定するべきなのだろか。

30代で医療保険の加入を考える際に同年代が月額平均でいくら保険料を負担しているのか気になる方も多いのではないだろうか

「公益財団法人生命保険文化センターの生活保障に関する調査　令和4年度版の年間払込保険料」から推測できるデータを参考に以下の3つのポイントを確認してみよう。

医療保険に月々、いくらまでかけるべきか考える際の参考にしてほしい。

30代の医療保険料の月額平均は？

医療保険料に特化したデータがない。そのため、医療保険料を含む保険料全体の年間払込保険料を12ヶ月で割って30代が月に平均でいくら保険料を支払っているのかを計算してみよう。

30代男性の年間払込保険料は19万9000円、12ヶ月で割ると16,583円。30代女性の年間払込保険料は14万円、12ヶ月で割ると11,666円という結果が出た。

30代男性の月額払込保険料の平均	30代女性の月額払込保険料の平均
16,583円	11,666円

同様の計算をすると、20代男性の払い込み保険料が平均で月額9,916円、20代女性は月額8,000円なので、30代になると民間の保険にかけるお金は増加することが分かる。

この数字は医療保険を含む保険料全体の平均額なので、月々の医療保険料はもっと下がるだろう。

他の保険料と合算して男性なら月々16,583円、女性なら月々11,666円を超えたら平均より医療保険料を多めに払っていると判断できそうだ。

30代の目安となる月額保険料は？

30代男性の月額払込保険料の平均	30代女性の月額払込保険料の平均
16,583円	11,666円

30代の年間払込保険料から導き出された月額保険料の平均は男性が16,583円、女性が11,666円だ。

これらの月額保険料は医療保険以外も含むため、他に加入したい保険の月額保険料を引けば、30代で月々にかけられる月額の医療保険料の参考になるだろう。

また、自営業、会社員、公務員でもそれぞれ社会保障の手厚さが違う。

そのため、自分がケガ、病気にかかった際にどの程度、保障されるかを確認することで、本当に必要な保険のみを選べるようになり、保険料の節約につながるはずだ。

医療保険の種類と特性

一口に医療保険と言っても保障期間や対象など様々だ。医療保険にどのような種類と特性があるのかを以下の表にまとめた。

終身医療保険	保障が一生涯続くタイプの医療保険。保険料は一定で生涯払つづけるタイプと一定期間で払い終えるタイプがある。負担する保険料の見通しは立てやすいが、ライフステージや医療技術や社会情勢の変化に対応できないデメリットもある。
定期医療保険	保障が決められた期間まで続く医療保険。保険料は更新ごとに値上がりする。掛け捨てだが割安な保険料でも手厚い保障が得られるメリットがある。また、保険の見直しもしやすい。
三大疾病保険	3大疾病のがん、心疾患、脳血管疾患に備える保険。3大疾病はいずれも日本人の死因として高い割合を占める。また、かかると治療の長期化、高額な治療費、再発など想定以上に大きな損失を被ることがある。この3つの疾病に重点的に備えられる。
引受基準緩和型 医療保険	一般的な医療保険に比べて告知しなければならない項目が少なく加入しやすい保険。ただし、同じ保障でも保険料は割高。
無選択型 医療保険	健康状態の告知がいらず、医師の診断も必要ない最も加入しやすいタイプの医療保険。ただし、引受基準緩和型医療保険よりも保険料はさらに割高。
女性向け 医療保険	女性特有の病気（子宮筋腫、子宮がん、乳がんなど）に手厚く備えるタイプの医療保険。女性特有の保険に備える分、保険料は割高。
貯蓄型医療保険	一定期間給付金の支払いがなければ、祝い金や還付金が受け取れるタイプの貯蓄性の高い医療保険。健康に過ごせれば還付金が受け取れるが、掛け捨ての保険よりも保険料は割高。

医療保険でも期間や保障対象、加入のしやすさ、貯蓄性があるか掛け捨てかなど様々な切り口から種類を選べる。

どの医療保険が良いかは健康状態や公的な保障をどの程度受けられるのか、収入がいくらなのかなどで変わってくる。

それぞれの保険の特徴を確認して自分に最適な医療保険の種類を考える参考にしてほしい。

適切な保険料の設定方法

適切な保険料の設定方法を以下の3つの切り口から解説する。

日本は公的な健康保険が充実しており医療費は原則3割負担で、高額療養費制度も理由できる。

保険は長い目で考えると高い買い物になる。そのため、無理なく無駄のない保険料で本当に必要な備えに絞りたい。

家計を圧迫しない額で考える

まず、保険料が家計を圧迫しない額で考えたい。30代と言っても様々な立場の人がいる。

例えば同じ30代でも年収はかなり差がある。年収が200万円程度の人もいれば1,000万円以上の人もいるだろう。

年収が高ければ月々の保険料もそれほど負担にならないが、年収が高くなければ月々の保険料は家計に重くのしかかる。

そこで、参考になる「世帯年間払込保険料対世帯年収比率」を紹介する。

例えば、年収200万円〜300万円の家庭ならば年収に対する年間払込保険料の割合が11.6%、300万円〜400万円未満ならば9.0%というデータが読み取れる。

1000万円以上ならば保険料の割合は4.2%程度で済んでいる。

世帯年収が低い方が年間の保険料が家計を圧迫している傾向が読み取れる。

保険料が自分の世帯年収に対して他の家庭に比べて高い割合になるのか、低い割合になるのかを考えてみると、家計を圧迫しない目安が見えてくるのではないだろうか。

例えば年収350万円の世帯収入で年間の保険支出が45万円、月々になおすと3万7,500円なら世帯に対して約12.8%が保険料の支払いとなる。

300万円〜400万円の世帯年間払込保険料対世帯年収比率が9.0%と考えると、保険料を払いすぎているかもしれないと気づくきっかけになるだろう。

ライフステージごとに見直し

ライフステージ次第でリスクは変化する。そして、必要な保障額も変わってくる。

例えば20代の独身男性が結婚せず特に生活に変化がなければ、必要な保障額はそれほど変化がないかもしれない。

しかし、30代で結婚し子供ができたら、備えなければならないことも増えるはずだ。

また会社員が独立して自営業者になったり、自営業者が会社員になったり転職で立場が変わっても受けられる保障が変わる。

公的な保障が手薄な自営業者になったら民間の医療保険で備えを手厚くした方がよいケースも考えられるだろう。

一方、自営業者が保障の手厚い会社員に転職したら無駄な保険、保障内容が出てくるかもしれない。

全く保険を見直さずに入りっぱなしでいると無駄な保険料を負担することになったり、逆に必要な備えができなかったりする。

そのため、ライフステージが変わるごとに保険を見直すことが保険料節約につながる。

医療保険に関しては特に医療技術の進化や社会情勢で、必要な保障額も時代ごとに変わっていく。

自分のライフステージと同時に社会の変化にも対応した医療保険を節目節目で見直したい。

貯蓄とのバランスを

保険料の支払い負担が重すぎて貯蓄が全くできなくなってしまうのは問題だ。

30代にもなれば人生の3大資金と言われる教育資金・住宅資金・老後資金もバランスよく用意しなければいけない。

生きていく上で考えられるリスクを全て民間の保険で備えようとしたら貯蓄が出来ず、他に必要なところにお金を回せなくなってしまう。

日本は公的な健康保険が充実している。

原則3割負担と高額療養費制度を組み合わせれば、実際に自己負担しなければいけない医療費はかなり抑えられる。

例えば月収28万円〜50万円の人にかかる医療費が総額80万円になった場合でも、自己負担額は85,430円で済む。

民間の医療保険に加入する前に公的な健康保険と保障だけでは本当に足りないのかを考えた上で本当に必要な保険を厳選することで、貯蓄とのバランスも取りやすくなる。

そして、貯蓄自体も医療費の備えになる。貯蓄と公的な健康保険や保障でなるべく病気、ケガに備えるようにして、民間の医療保険をかけすぎないことでバランスが取れるようになる。

• 参考：全国健康保険協会　高額な医療費を支払ったとき

30代に適した医療保険の選び方

30代に適した医療保険の選び方を以下の3つの観点から整理する。

民間の医療保険は多様なニーズに対応した様々なタイプが存在する。

近年の医療事情に合わせた新しい医療保険も登場しており、探せば公的な健康保険や保障で足りない部分を補うことができるだろう。

しかし、医療保険は数が多く何を基準に選べば良いか悩む方も多いのではないだろうか。

3つの観点を自分にふさわしい医療保険を選ぶ参考にしてほしい。

保険期間

保険期間とは、保障を開始してから終了までの期間のことだ。

生涯にわたって保障が続く終身保険と、決められた期間まで保障が続く定期保険の2種類がある。

終身保険は一度入れば保険料が変わらない。一方、定期保険は更新ごとに保険料が値上がりしていくという特徴がある。

30代ならば終身型の医療保険の保険料が40代、50代に比べると安く加入すれば一定になるため、早く加入しておいた方が良いという考え方がある。

定期保険に関しては終身保険よりも保険料が割安な代わりに更新時に保険料が値上がりしてしまう。

30代で保険料を抑えて貯蓄に備えるなら定期保険を選択するのも手と一般的には考えられている。

ただ、実際のところ保険会社によっては終身型の医療保険でも月々の保険料がかなり安いものも登場している。

例えば、なないろ生命（朝日生命のサブブランド）の「なないろメディカル礎」やメディケア生命（住友生命保険のサブブランド）の「メディフィットA」は、無解約返戻金型と言われる返戻金がないタイプの終身保険だ。

どちらも30代なら男女とも月々1,000円〜2,000円前後の保険料から加入できて、保険料も一定だ。

近年、保険業界は競争が激化しており、大手生命保険会社がサブブランドを展開し、お得な医療保険を販売している。

お得な終身型の医療保険に30代のうちに早めに加入しておくのも一つの手だ。

入院時の保障

医療保険を選ぶ際には、病気やケガで入院したときの保障も確認しておこう。

最初に確認したいのが、入院給付金が出るのかどうかだ。

入院給付金が出る場合は1日あたりいくら出るのかを確認しよう。

よくあるのが1日あたり5,000円か10,000円だ。

入院給付額が1日5,000円のタイプは保険料が割安で、10,000円のタイプの保険料はやや割高になる。

そして、入院給付金の１入院あたりの支払い限度日数も確認したい。60日または120日のどちらかが多い。

厚生労働省の調査によると令和2年の平均在院日数（入院日数）の平均は32.3日となっている。

ただ、平均32.3日と言っても入院が長くなる精神疾患や脳血管疾患などを入れずに考えると平均の入院日数は、さらに短くなると考えられる。

入院日数の長い病気、ケガに備えるなら支払い限度日数の長い保険、そうでなければ支払い限度日数が60日の保険を選ぶと良いだろう。

また、再入院した際に支払い限度日数がどのような扱いになるかも確認しておくとよい。

多くの医療保険では退院後に同じ病院で入院した日が180日以内だと2つの入院を１つの継続した入院とみなす「180日ルール」を採用している。

2つの入院を１つにカウントされてしまうと、短期間で同じ病気で再入院をした場合、支払い限度日数の上限にすぐに達してしまう。

しかし、医療保険の中にはこの期間が短い保険もある。

• 参考：厚生労働省「患者調査」令和2年　

通院時の保障

医療技術の発展に伴い入院期間が短くなっている代わりに退院後の通院時の治療にお金がかかるケースも多い。

生命保険に関する全国実態調査によれば令和3年の段階で、通院特約の加入率は世帯で39.1%だ。

医療保険加入者のうち４割近くが通院時の保障に必要性を感じているといえる。

医療保険を選ぶ際には通院時の保障についても確認しておこう。

通院時の保障があれば、病気やケガで通院したときに通院給付金が受け取れる。

特約で通院時の保障を追加できるのかどうかも保険を選ぶ際に参考にしたい。

通院時の保障の対象となる条件はよく確認しておく必要がある。例えば入院前60日以内の通院、退院後120日以内の通院が対象など、入退院前後の通院のみ保障となっているのが一般的だ。

また、最大で何日までの通院が給付金の受け取り対象になるかも医療保険によって、それぞれ決まっている。

そして1日あたり通院給付金がいくらなのかも確認しておこう。

まとめ

医療保険は自身の健康と生活を守るための重要なツールだ。

そのため、医療保険の料金設定や選び方のポイントを把握しておかなくてはならない。

本記事では、30代の方向けに医療保険の料金や選び方のポイントを解説した。

さらに深い理解や自分に合った保険を見つけるためには、保険のプロへの相談をおすすめする。

「生命保険ナビ」なら自分の条件にマッチした保険のプロと出会うことができる。

心強い見方を手に入れ、明るい将来に備えよう。