がんと診断されたら500万円？診断給付金の適正額とがん保険選びのポイントを解説

がん保険は、がん治療の経済的なリスクをカバーするさまざまな給付金が設けられている。

中でも「診断給付金」とは、がんと診断された際にまとまった一時金を受け取ることのできる保障のことを指す。

診断給付金は50万円や100万円などに設定されるケースもあるが、果たして適正額はどのように判断すれば良いのだろうか。

これには備えるべきリスクが関係してくる。そこで本記事では、がん保険の基礎を踏まえ、診断給付金の適正額の考え方について解説していく。

がん保険選びのポイントについても述べるので、あなたが保険を選ぶ際の判断材料としてほしい。

500万円も可能？がん保険の診断給付金とは

がん治療の経済的なリスクをカバーするがん保険には、さまざまな給付金が設けられている。「がん診断給付金」もその一種だが、いったいどのような保障内容となっているのだろうか。

ここでは、がん保険の基本的な特徴やがん診断給付金の内容、メリットについて解説していく。

がん保険の基本的な特徴

がん保険とは、がんにかかった際に発生する経済的なリスクをカバーするための保険商品だ。

がんと診断されたときや入院・手術をするとき、所定の治療を受けるときなどに給付金を受け取ることができる。

がんは日本人の2人に1人が生涯でかかると言われており、罹患する可能性が高い病気のひとつだ。

転移・再発のリスクがあることから治療も長期化しやすく、医療費の負担や収入の減少などがリスクとして想定される。

がん保険では主に以下のような保障内容が用意されている。

商品によって細かい保障内容は異なるものの、入院や手術だけでなく通院治療や先進医療などにも幅広く対応できる点ががん保険の特徴だ。

万が一の給付を充実させておくことで、がんに罹患したときも安心して治療に専念できるだろう。

なお、がん保険はあくまでがんに特化した保険商品であるため、がん以外の病気やケガなどは保障の対象とならない。

しかしがんに対する保障に絞り込むことで手頃な保険料を実現している点がメリットでもある。

つまりがん保険は、罹患のリスクが高くて治療費も高額になりやすいがんの保障を充実させたい方に向いている商品だ。

がん保険のがん診断給付金とは

前述の通り、がん保険はさまざまな側面から経済的なリスクをカバーする商品となっている。

「がん診断給付金」もがん保険の保障の一種であり、医師からがんと診断されたときにまとまった一時金が支給されるタイプの保障のことだ。

がん診断給付金は、50万円・100万円などの金額が決められており、必要な保障を自分で選ぶことになる。

給付金の使い道は指定されていないため、医療費の自己負担や入院中の諸費用をカバーしたり、がんの治療中に減少している収入を補填したりなど、さまざまな使い道を検討できることが特徴だ。

また、商品によって診断給付金を1回のみ受け取れるケースもあれば、複数回受け取れるケースもある。

複数回受け取れる商品は多くの場合、「1年に1回まで」「2年に1回」などと制限された中で支給される。

「診断給付金が必要かどうか」「保障額をいくらに設定するか」という点は、給付金のメリットや必要性を理解した上で判断する必要があるだろう。

がん保険の診断給付金のメリット

がん診断給付金のメリットとしては、主に以下の3点が挙げられる。

がん診断給付金は、がんと診断された時点で支給される点が大きな特徴だ。

入院給付金や手術給付金の場合、入院や手術をしない治療を選択すると給付金を受け取れないため、治療内容によっては十分な保障を得られない可能性がある。

しかし診断給付金はがんと診断された時点でまとまった給付金を受け取れるため、確実に保障を備えることができる。

また、前述した通り診断給付金には使い道の指定がなく、自由に使える点も魅力だ。

がんの治療にかかる医療費や入院期間中にかかる諸費用、家族の生活費など、そのときの状況に合わせた使い方を検討できる点も大きなメリットと言えるだろう。

そして、まとまった給付金を受け取れることによる安心感もメリットのひとつだ。

がんと診断されたとき、ほとんどの人は今後に対する不安で頭がいっぱいになってしまうだろう。

しかしまとまった給付金が振り込まれれば、少しは不安を軽減できる。

経済的な面で安心して治療に臨める点も診断給付金の魅力として挙げられる。

上記のメリットを踏まえて「がん診断給付金を備えるべきか」「いくらに設定すべきか」という点を検討していこう。

診断給付金が500万ってどうなの？

がん診断給付金は50万円・100万円などの金額が定められており、場合によっては500万円の一時金を受け取ることもできる。

実際、がん診断給付金を500万円に設定する必要性はあるのだろうか。

ここでは、年代別のがん罹患率や治療にかかる費用の目安などを解説し、診断給付金500万円が適正なのかどうかを解説していく。

年代別のがん罹患率

国立がん研究センターがん情報サービスの「がん統計」では、がんの罹患率についてのデータが発表されている。

以下の表は、2019年の全部位のがんの年齢階級別罹患率を一部抜粋してまとめたものだ。

年齢階級	罹患率（人口10万対）
20〜24歳	25.4
25〜29歳	43.0
30〜34歳	78.3
35〜39歳	133.3
40〜44歳	223.8
45〜49歳	337.6
50〜54歳	467.8
55〜59歳	682.5
60〜64歳	1022.9
65〜69歳	1499.9
70〜74歳	1952.8
75〜79歳	2327.5
80〜84歳	2540.9
85〜89歳	2576.7
90〜94歳	2514.8
95〜99歳	2353.7
100歳以上	1985.5

上記の表からも分かる通り、年齢を重ねるとがんに罹患するリスクは次第に高くなっていく。

特に60代以降は罹患率が大きく上昇しており、がんにかかるリスクが高いことが分かる。

がんに罹患するリスクが高い高齢者の場合は手厚く備えておく必要性も高いため、診断給付金を500万円に設定しても良いだろう。

一方、20代や30代などの罹患リスクが低い世代は過剰な保障を備える必要性は低く、保険料の負担を抑える工夫をすることをおすすめする。

がんの治療にかかる費用の目安

以下の表は、厚生労働省発表の「令和3年度医療給付実態調査」の結果をもとにして、がん種類別の1入院あたりの平均医療費を算出してまとめたものだ。

がんの種類	1入院あたりの平均医療費
胃がん	66,762円
結腸がん	67,379円
直腸がん	78,429円
肝がん	65,789円
肺がん	73,062円
乳がん	60,285円
子宮がん	64,619円
悪性リンパ腫	107,234円
白血病	176,568円
その他の悪性新生物	67,646円

上記の費用は公的医療保険が適用された後のものであるため、数万円程度の自己負担がかかることになる。

これだけを見ると500万円の診断給付金の必要性は低いように感じられるだろう。

しかし近年は入院による治療は減少傾向にあり、むしろ通院治療が増えつつある。

つまり1入院あたりの費用は数万円程度で済んでも、その後も通院治療を続けていけば費用の負担は増加していく。

さらに、先進医療の技術料についても検討しておく必要がある。

高度な医療技術を要する先進医療の技術料は公的医療保険の対象外であるため、全額自己負担しなければならない。

がんの治療に用いられる陽子線治療・重粒子線治療などは数百万円の負担となる場合があり、かなり大きな負担になってしまう。

こうした治療費の実態を踏まえると、診断給付金500万円は過剰と言い切ることはできない。

自身の状況を踏まえ、最適な保障を準備することが大切だ。

なお、先進医療の技術料は「先進医療特約」を契約することでカバーできる。

診断給付金を500万円受け取る場合とどちらが良いか比較して検討しよう。

がん保険は貯蓄状況やほかの保障と合わせて検討しよう

がんの罹患リスクや治療費の目安とともに診断給付金500万円が適正かどうかを解説してきたが、最終的には個々の状況による。

貯蓄の状況やほかの保障内容と合わせて適正額を見極めよう。

先ほど解説した通り、がんの入院時にかかる医療費は数万円程度の自己負担となる。

そこに入院時の差額ベッド代や食事代、見舞いに来る家族の交通費などを加えた額が入院時に必要な費用だ。

そして治療期間中に収入が減少した場合に備えて家族の生活費を準備しておく必要があるだろう。

上記のような費用をある程度貯蓄で支払えるのであれば、500万円の保障は必要性が低い。

貯蓄で支払えない分だけを診断給付金でカバーすることをおすすめする。

一方、ほとんど貯蓄がない人は別の目的に貯蓄を取っておきたい人の場合は、500万円の保障を検討しても良いだろう。

医療費や諸費用、減少する収入や先進医療の技術料などを踏まえ、必要な保障をしっかり手厚くカバーすることが大切だ。

しかし、がん保険は診断給付金以外にもさまざまな保障が設けられている。

入院給付金や手術給付金、先進医療給付金など幅広い保障を得られる。貯蓄で足りない分をすべて診断給付金で補う必要はないのだ。

がん診断給付金の金額を決める際は、自身の貯蓄状況やほかの保障内容との兼ね合いを考えながら最適な金額を導き出そう。

がん保険選びのポイント

実際にがん保険を選ぶ際、なんとなくで商品を選んでしまうと失敗する可能性が高い。

自分に合った保険商品を選ぶためにも、保険選びのポイントを押さえておくことが大切だ。

ここでは、がん保険を選ぶ際に押さえておきたい3つのポイントを紹介する。

がん保険の給付条件をチェックする

保険商品を選ぶ際、給付条件をチェックしておくことをおすすめする。

特に「上皮内新生物」の取り扱いは保険会社・商品によって違いがあるため、契約前に確認しておくことが大切だ。

上皮内新生物とは、がんが基底膜を超えずに上皮の中にとどまっている状態を指す。

通常のがんが基底膜を超えて発生して周囲の臓器に転移するのに対し、上皮内新生物は転移のリスクは低い。

再発の可能性もがんに比べると限りなく低いと言われており、治療にかかる費用も比較的少ないことが特徴の病気だ。

転移や再発のリスクが少ないことから、保険会社によっては上皮内新生物を保障の対象外としているケースもある。

しかし費用が発生することに変わりはないため、上皮内新生物も保障に含められている商品の方が安心だ。

商品によって「上皮内新生物の場合は保障が半額」「通常のがんと同額の保障」などと、保障内容に違いがある。

各商品で給付条件を比較しながら、自分に合ったものを探そう。

がん保険は保険料と保障内容のバランスを見極める

商品選びの際、保障内容を重視するあまり保険料が高額になってしまうケースに注意しよう。

無理なく継続できる範囲で保険料を設定しておくことが大切だ。

がんのリスクについて考えると、どうしても不安を感じて手厚い保障を準備したくなる気持ちが芽生えるだろう。

もちろん十分な保障は備えておく必要があるが、過剰な保障で高額な保険料になってしまい、家計に重い負担をかけてしまっては元も子もない。

特に、終身タイプのがん保険の場合は保険料を一生涯にわたって支払っていくケースもある。

高額な保険料になってしまうと、現時点では無理なく支払えても老後の負担が重くなってしまう可能性もあるだろう。

がん保険はあくまでも保障の不足分をカバーすることが目的であり、給付金を多くもらうことが目的の商品ではない。

「このくらい保障があれば安心」という最低限の保障を備え、保険料の負担を抑える工夫をすることも重要だ。

無理なく保険料を支払っていける範囲内で、必要な保障内容をカバーできるプランを設計しよう。

がん保険は適切な保険期間を設定する

がん保険を選ぶときは「いつまでがん保障が必要か」という点も考える必要がある。

保障が必要な期間を検討し、最適な保険期間を設定することが大切だ。

前述の表からも分かる通り、がんのリスクは加齢とともに高くなっていく。

高齢になるほどがんに罹患する可能性が高まっていくため、終身型のがん保険に加入しておくと安心だ。

年齢が若いうちに加入しておけば、月々の保険料を抑えて一生涯の保障を得られる。

しかし子どもが独立したり、住宅ローンの支払いが完了したりすることで、将来的に手厚い保障が不要になる場合も考えられる。

また、退職金の支給によって貯蓄が準備でき、がん治療にかかる費用を問題なく支払えるようになるケースもあるだろう。

このように「一定期間を過ぎてからはがん保障が必要なくなる」という場合、定期型のがん保険の方が向いている。

終身型に比べて割安な保険料で加入できる定期型保険を活用し、保険料の負担を抑えると良いだろう。

今後のライフプランをイメージした上で、最適な保険期間を設定しよう。

がんと診断されたら500万？がん保険は保険料とのバランスを考えて！

本記事では、がん保険の基礎を踏まえ、診断給付金の適正額の考え方について解説した。

がん保険は、診断時に給付金を受け取れるタイプと、治療実績にもとづいて支給されるタイプの2種類がある。

その選択や保険金の適正額については、一人ひとりのライフステージに合わせて自分が求める保障内容を備えた保険に入ることを前提に判断するべきである。

今回紹介した保険選びのポイントを参考に、あなたに合ったがん保険を見つけるようにしてほしい。

このように、何より重要なことは、がん保険の特徴を理解し、また自分自身の生活環境や経済状況、健康状態を考慮して加入するがん保険を判断することだ。

そのため、どの保険に入るべきかの判断に少しでも疑問や不安があれば、保険のプロに相談することも積極的に検討してほしい。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、あなたに合ったがん保険を見つけることができるはずだ。

また、保険のプロは数多く存在し、その中から自分にとって最適な担当を見つけるのは難しいだろう。

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