M&Aキャピタルパートナーズへの転職は難しい？高年収や激務のウワサを徹底解明！

本記事では、M&Aキャピタルパートナーズへの転職を検討するうえで知っておきたい採用状況や難易度、年収情報、激務の実態などを詳しく解説している。

同社は、やりがいに見合ったトップクラスの年収と成長チャンスを同時に得られる企業だが、それだけに選考の競争は激しく、内定を勝ち取るには入念な対策が欠かせない。

M&Aキャピタルパートナーズを目指す方はもちろん、M&A業界全体に興味がある方にも役立つ内容となっている。

ぜひ最後まで目を通していただき、次のキャリアへ踏み出す一助にしてほしい。

M&Aキャピタルパートナーズとは？概要をおさらい

M&Aキャピタルパートナーズは、中堅・中小企業の事業承継や企業譲渡に特化したM&Aアドバイザリーサービスを提供する、独立系のM&A仲介会社である。

2005年の設立以来、金融機関に依存しない中立的な立場でコンサルティングを行い、多くの成約実績を積み上げてきた。

会社名	M&Aキャピタルパートナーズ株式会社
設立	2005年10月17日
本社所在地	東京都中央区八重洲二丁目2番1号八重洲セントラルタワー36階
上場市場	東京証券取引所 プライム市場（証券コード：6080）
従業員数	322名（2024年12月末時点）
連結売上高	191.6億円（2024年9月期）
累計成約件数	1,461件（2024年9月末）
拠点数	国内4拠点（東京、大阪、名古屋、福岡）

2013年11月には東証マザーズへ上場し、翌2014年12月には東証一部（現プライム市場）へ市場変更を果たしている。

さらに2016年10月には、1987年創業の株式会社レコフと経営統合し、顧客基盤の拡大とサービスの多角化を実現した。

これにより、より多様な企業ニーズに応えられる体制が生まれ、グループ全体の競争力が一段と強化している。

事業内容

M&Aキャピタルパートナーズグループ（MACPグループ）は、親会社であるM&Aキャピタルパートナーズ株式会社を中核に、連結子会社5社を含めた6社体制で、総合的なM&A関連サービス事業を営む。

このうちM&A仲介・アドバイザリーを担うのは、「M&Aキャピタルパートナーズ株式会社（親会社）と株式会社レコフである。

会社規模の他社比較

M&Aキャピタルパートナーズは、同業他社として挙げられる日本M&Aセンターやストライクといった大手M&A仲介会社と共に、国内M&A市場を牽引する企業の1つである。

	日本M&AセンターHD	M&Aキャピタルパートナーズ	ストライク	M&A総合研究所
設立年	1991年	2005年	1997年	2018年
連結売上高	441億円（2024年3月期）	191億円（2024年9月期）	181億円（2024年9月期）	165億円（2024年9月期）
累計M&A成約件数	9,500件超	1,461件（2024年9月期）	2,800件超（2024年9月末時点）	465件（2024年9月期）
連結従業員数	1,089名（2024年12月末時点）	322名（2024年12月末時点）	368名（2024年9月末時点）	425名（2024年12月末）
国内拠点	7拠点	4拠点	9拠点	7拠点
海外拠点	5拠点	なし	なし	1拠点

MACPグループは、独立系大手の中では日本M&AセンターHDに次ぐ存在と位置づけられることが多い。

従業員数は約300名強と中規模ながら、191億円の売上と1,400件超の累計成約件数を誇る。

超大型ディールや医療系案件など、比較的高単価な案件を得意としており、少数精鋭で高収益を上げるビジネスモデルが特徴とされる。

M&Aキャピタルパートナーズの採用状況・求人情報をチェック

それでは、M&Aキャピタルパートナーズの採用について確認していこう。

MACPグループの中途採用の状況

MACPグループでは、募集職種は「フロントオフィス」「ミドルオフィス」「バックオフィス」の3つに区分される。

2025年3月現在、M&Aキャピタルパートナーズ、レコフ、みらいエフピーおよびレコフデータの4社で募集が行われている。

M&Aコンサルタント部門における採用

MACPグループでは、M&Aアドバイザリー事業のフロント人員などを「コンサルタント従業員」と位置づけ、その増加（新規入社数と退社数を合わせた純増数）を戦略目標として管理している。

具体的な戦略目標は、M&Aキャピタルパートナーズ株式会社で毎年25％増、レコフで毎年15％増である。

2024年9月期の実績は、M&Aキャピタルパートナーズが47名増の234名（22.2％増）、レコフが4名増の31名（±0.0％）であった。

今後も安定的なコンサルタント数の純増を戦略目標として掲げており、採用ニーズは引き続き旺盛に推移すると考えられる。

M&Aコンサルタント部門の応募資格

応募資格や要件は、職種ごとに異なる。とはいえ共通するのは、「前職で圧倒的な成果を出した人」だ。

実際の求人例を見ていこう。

M&Aアドバイザー

M&Aに関するすべてのプロセスをリード。1億円以上の手数料が発生するビッグディールが多く、高難度の案件だからこそ大きなやりがいが得られる。

応募資格としては、「金融業界での営業経験」や「成績トップ10%」など、かなり厳しい基準が設けられている。

募集職種	M&Aアドバイザー
仕事内容	アウトバウンド営業による譲渡企業のソーシング 譲受企業とのマッチングからクロージングまでのすべてのプロセスを、1人のアドバイザーが主導
初年度の年収	社員・主任：620万円+インセンティブ等 課長・次長採用：1,300万円+インセンティブ等 部長採用：1,700万円+インセンティブ等 諸手当あり（残業手当、通勤手当、慶弔見舞金）、社会保険完備
応募資格	学歴：大学卒業以上 年齢：20代後半～40代前半まで 必要要件 金融業界（銀行・証券・保険等）の営業経験（2年以上）で成績TOP10%程度 会計士/弁護士 資格保有で営業志向のある方 他業界のトップセールス 上記に加え、クライアントや社内とのコミュニケーションが円滑に取れることが必須

M&A買収戦略アドバイザー

売り手と買い手の双方に寄り添い、最良のM&Aマッチングを推進する。「クライアントの参謀」という立場で、企業発展に貢献する。

こちらは、M&Aアドバイザーのように「金融業界」というピンポイントの指定はない。しかし、「営業成績トップクラス」「複雑な課題解決の経験」など、やはり厳しいハードルが設けられている。

募集職種	M&A買収戦略アドバイザー
仕事内容	買い手企業の成長戦略立案サポート 新規開拓とリレーション構築 クライアント企業への変革支援
給与体系	（月額固定給×12ヶ月）＋インセンティブ＋360度評価インセンティブ 昇給・昇格は年2回（4月・10月） 諸手当あり（残業手当、通勤手当、慶弔見舞金）、社会保険完備
応募資格	必要要件 業界を問わず、営業成績がトップクラスの方 コンサルティングなど複雑な課題解決の経験がある方 その他要件 新規開拓ができること スピードや正確さをもって資料作成ができること マルチタスクに慣れていること 多様な利害関係者と柔軟なコミュニケーションを取れること

M&Aキャピタルパートナーズへの転職難易度は？

M&Aアドバイザーやコンサルタント職は、内定率が1％未満という情報もあるほど、業界でも最難関クラスの選考となっている。

なぜこれほど苛烈な競争になるのか、ここではその理由を見ていこう。

桁違いの高年収ゆえ応募が殺到する

M&Aキャピタルパートナーズは、30歳前後の平均年収ランキングでも常にトップクラスに名を連ねるほど報酬水準が高い。

実際、在籍1年超のM&Aアドバイザーの年収は、2023年9月期の実績で平均値が4,537万円、中央値でも2,425万円と、業界内でも突出している。

こうした高収入により人気を呼び、応募者の数は桁違いに多い。母数が大きくなれば優秀層も集まりやすいため、結果として選考難易度が大幅に上がっていくのである。

採用ターゲットの絞り込みが厳格

M&Aキャピタルパートナーズでは、前職でトップクラスの実績を残した人材しか採用しないという明確な基準を打ち出している。

そのため、この基準に適合しない人は、そもそも書類選考に通らない。そこからさらに社内カルチャーとの適合性や人間的魅力まで厳しくチェックされるため、狭き門となってしまう。

同社が求めるのは、単に営業成績が優秀なだけではなく、経営者と直接やり取りしながら高度な交渉をリードできる人材である。

これらの条件をすべて満たす人は少ないため、結果として採用倍率が非常に高くなるというわけだ。

少数精鋭で「一気通貫型」のため要求水準が高い

M&Aキャピタルパートナーズでは、1人のアドバイザーが案件を最初から最後まで担当する「一気通貫型」の体制を採用している。

このため、要求されるスキル水準は、幅広く、かつ高度になる。これも採用難易度を押し上げる要因である。

M&A取引では、企業価値評価（バリュエーション）、デューデリジェンス、契約書作成など財務・法務・税務といった複数分野の要素が絡み合う。

たとえば以下のような作業にも、目配りが必要になる。

これらを総合的に理解していなければ、アドバイザーはクライアント企業に適切なアドバイスが提供できない。

こうした知識を有している人は少ないため、選考突破の難易度は上がっていくのだ。

選考で人間性・信頼性まで徹底評価する

選考では、スキルや経験だけでなく、M&Aキャピタルパートナーズが求める人物像に合致しているかどうかも重点的に見極められる。

たとえば、同社が明文化している「MACPで働くM&Aアドバイザーに求める4つの条件」は、以下のとおりだ。

いずれも、人柄や人格の魅力が強く反映されるポイントで、対策するのは難しい。

本当に経営者に受け入れられる人材だけが最終的に選ばれる構造になっている点もハードルが上がる要因だ。

M&Aキャピタルパートナーズの労働環境｜激務のウワサは本当？

ここからは、M&Aキャピタルパートナーズの労働環境について確認していく。

M&Aアドバイザーやコンサルタント職に焦点を当て、仕事内容や働き方、そして労働時間や残業時間を確認していこう。

コンサルタント職の仕事内容と働き方

M&AキャピタルパートナーズのM&Aアドバイザーは、売り手と買い手の両方を担当し、案件を最初から最後まで一気通貫で進めるのが特徴だ。

具体的には、電話やDM（ダイレクトメール）を使ったアウトバウンド営業による企業発掘、企業評価や買い手候補の選定、そして交渉や契約締結に至るまでを一人で担う。

新人時代は1日数百件もの架電をこなし、徐々にリストの精度を上げるなど、裁量が大きい一方で負担も大きいのが実情である。

オーナー経営者との関係づくりからニーズの顕在化、マッチング、デューデリジェンス、最終契約までのすべてを行うため、やりがいは大きいものの精神的・時間的な負荷も相応に高い仕事だといえる。

労働時間：激務のウワサは本当か？

残業時間は公表されていないが、複数の情報源をもとにすると、おおむね「月60〜90時間程度」が目安とされる。

これは、一般的な企業の平均残業時間（月19時間前後）と比べるとかなり長い水準だ。

月の労働日数を20日で換算すれば、毎日3〜4.5時間ほど所定労働時間を超えて働いている計算になる。

もっとも、M&A仲介業界全体が高収入と引き換えに長時間労働が常態化している傾向もあり、同社だけが特別に厳しいわけではない。

「月90〜100時間の残業は珍しくない」という声もあるほど、業界の標準的なスタイルは「激務高給」に近い。

離職率と定着状況

M&Aキャピタルパートナーズの離職率は、公表されていない。なお、平均勤続年数は約3年前後と、他の大手仲介会社（平均勤続3〜3.5年程度）と、ほぼ同等の水準だ。

離職理由としては、「激務に耐えられない」「年収が伸び悩むことへのストレス」といったネガティブなものもあるが、「さらなるキャリアアップを目指して転職・独立を図る」というポジティブなものも多い。

外資系金融機関やPEファンドへステップアップしたり、自ら仲介会社を立ち上げる事例もある。

M&Aキャピタルパートナーズで培った経験が、新たな道を切り開く手段となっていることが伺える。

M&Aキャピタルパートナーズの気になる年収は？

M&Aキャピタルパートナーズの年収水準は、業界内でも突出して高いことで知られている。

ここでは、同社の報酬体系や評価制度がどのようになっているのか、そして高年収を可能にしている要因を解説する。

報酬体系

M&Aキャピタルパートナーズの給与は、「基本給＋インセンティブ（成果給）」を核とする構成になっている。

新卒や未経験で入社した場合、月額約35万円（年収で約420万円）程度が初年度の固定給の目安となり、そこに案件の成約実績に応じたインセンティブ報酬が上乗せされる仕組みだ。

同社のインセンティブは、四半期ごとに支給される案件インセンティブや、年2回の業績連動賞与など、多方面の評価を組み合わせて算出される。

固定給は標準的だが、仲介手数料の約20％がインセンティブとして還元されるため、高報酬につながりやすい。

一方、プロセス重視の評価による賞与支給により、新人には一定の収入が保証されている。1年目で未成約でも、800万円前後の年収が得られたとの報告もある

評価制度

M&Aキャピタルパートナーズは、基本的に成果をベースとし、これに「360度評価」を取り入れた独自の仕組みを採用している。

これは、上司や部下、同僚などあらゆる方向から評価を集めることで、「営業成績」だけでなく、人間性やチームワークへの貢献度も見極める方式だ。

昇給や昇格のタイミングは、年2回（4月・10月）で、業績を上げた社員が短期間でマネージャーや執行役員クラスに登用される事例も多い。

平均年齢は31〜32歳程度と若く、20代後半でも年収数千万円の実績を残す社員が存在する。

平均年収

M&Aキャピタルパートナーズは、上場企業の平均年収ランキングでも常にトップクラスに位置する。

東京商工リサーチによる平均年収ランキングは、上場以来9年連続でナンバーワンを達成し、「日本で最も稼げる企業の一つ」と認知されている。

2024年9月期の全社平均年収は、約2,276万円であった。コロナ禍の2020年には一時2,202万円まで落ち込むも、その後業績拡大に伴って上昇し、2022年9月期には3,161万円の過去最高を記録した。

会社が公表する2023年9月期の年収実績は、以下のようになっている。

MACPはなぜ高年収を維持できるのか

M&Aキャピタルパートナーズが高収入を実現している背景には、「ビジネスモデル」「報酬体系」「優秀な人材」がある。

インセンティブ重視の報酬設計

高年収を支える理由のひとつは、インセンティブ重視の報酬体系にある。仲介手数料の約20％を個人インセンティブとして還元する仕組みを採用しており、成約数や手数料額に上限がない。

そのため、成果を上げれば上げるほど報酬が拡大する構造になっている。

大型案件が多く、手数料が高額になる

もう一つの大きな要因は、扱う案件規模が際立って大きいことにある。

2024年9月期には全221件の成約件数のうち、手数料が1億円を超える大型案件が44件を占める。

約4件に1件が「手数料1億円以上」という状況は、個々のアドバイザーのインセンティブ額を大きく押し上げる。

「ワンストップ体制」で報酬がダイレクトに還元される

同社は、一人のアドバイザーが譲渡企業と譲受企業の双方を担当する仕組みを採用している。

主担当のアドバイザーが案件の大部分を担うため、大型案件を仕留めれば数千万円から1億円以上の報酬も夢ではない。結果として、平均年収も高い水準に押し上げられるのだ。

「直接開拓型モデル」なので紹介料の分配が不要

さらに、同社が紹介に頼らず、独立した立場で譲渡企業を発掘していることも、報酬を引き上げる要因だ。

「紹介料」が手数料から差し引かれる紹介案件とは異なり、同社では手数料がまるごと自社収益になる。

外部への紹介料が不要で、なおかつ案件数が多いという好条件が重なり、社員へ高いインセンティブを還元しやすい環境が整っている。

卓越した人材集結による好循環

こうした高収入のモデルや厳しい採用基準に惹かれて、業界トップクラスの優秀な人材が集まりやすいことも、高報酬に拍車をかける。

ハイレベルな営業力や専門知識を持った人材が互いに切磋琢磨することで、大型案件の成約率がさらに上昇し、収益も拡大する好循環が生まれている。

M&Aキャピタルパートナーズの選考フローと対策

M&Aキャピタルパートナーズの選考は「書類選考→面接（複数回）→内定」となっている。応募から内定までは、おおむね1か月程度を要する。

書類選考のポイントと対策

書類選考では、履歴書と職務経歴書を通じて「どのような営業実績を残してきたか」が重点的に確認される。

よって、これまでの成果を具体的な数値やわかりやすい形で示すことがカギとなる。

とりわけ意識しておきたいのは、「自分は即戦力として活躍できる」という印象を与える内容にすることだ。

M&A業界は、営業の基礎スキルを持つ人材を好む傾向が強いため、類似業界・業務での経験など、即戦力としてのポテンシャルを明確に示す必要がある。

面接のポイントと対策

面接は、以下のような流れになることが多い。

なお、1次面接前には知的能力検査、最終前には性格検査が実施される（合否には関係しない）。また、リファレンスチェックが行われることもある。

面接のスタイル

面接では、ケーススタディのような特殊な形式は課されず、オーソドックスな質疑応答が中心となる。

そのため、以下のような基本的な質問についてしっかりと整理しておくことが大切だ。

1次面接：現場責任者との面談

1次面接では、前職での実績や人柄、仕事への向き合い方を確認されることが多いようだ。

営業成績や新規開拓の経験を数字で示し、「どのようにプロセスを踏んで成果を出したか」を説明すると良い。

面接時間は数十分程度であることが多いため、短時間でも自己を十分に表現できるよう準備しておこう。

2次面接：経営層との面談

2次面接では、社長または中核を担う経営層と直接話をする機会が設けられる。

ここでは、より深いレベルで人間性や価値観、仕事に対する熱意が問われる傾向にある。

多角的な質問を通じて、「この人はオーナー経営者と信頼関係を築ける人物か」を見極める意図があるようだ。

最終：会食形式の面談

最終的に、会食スタイルの場で経営層や配属先の責任者と直接話す機会が設けられる。

すでに内定に近い状況であり、人柄やコミュニケーションスタイルが会社にフィットするかが確認される。懇親会に近い雰囲気とはいえ、注意を怠るとマイナス評価につながることもあるため、相手に敬意を払った言動や振る舞いを心がけることが大切だ。

内定・条件提示

内定の連絡を受けたら、提示された条件をしっかり確認しよう。

特に、インセンティブ制度の詳細や目標数値、達成率の評価方法など、収入に直結する要素はしっかり押さえておきたい。

疑問点があれば、直接交渉することも可能だが、転職エージェントを利用している場合は、エージェントが代わりに交渉してくれることもあるため心強い。

M&Aキャピタルパートナーズへの転職で失敗しないためのコツ

以下では、M&Aキャピタルパートナーズへの転職を検討するにあたって、失敗しないためのポイントを整理して解説する。

同社独自の企業文化を理解したうえで準備することが、転職成功のカギとなる。

企業を深く理解する

まず大切なのは、M&Aキャピタルパートナーズという企業についての理解を深めることだ。

企業文化や採用方針を理解せずに転職活動を進めても、選考に勝ち抜くことは難しい。

仮に入社できたとしても、仕事の進め方や求められる行動規範が本人の価値観と合わず、早期のミスマッチにつながりかねない。

同社のコーポレートサイトや採用サイト、有価証券報告書等のIR情報など、公開資料だけでも理解は深められる。

SNSや転職口コミサイトなどの、社員や転職活動経験者の事例も役立つだろう。

M&A仲介の業界は少数精鋭で、創業社長の意向が会社全体のカラーとなっているケースが多い。企業のビジョンや社長のコメントに本当に共感できるかを、応募前によく考えておこう。

自身のスキルセットを客観的に把握する

次に自分の強みや実績を整理し、それがM&Aキャピタルパートナーズの求める人材像とどう重なるかを考えてみよう。

金融機関やコンサルティングファームでの成果や経験、新規開拓の実績、継続的な勉強習慣の有無は、高評価の対象だ。あなたの強みに当てはまるものがあれば、積極的にアピールしよう。

自己PRのポイントは、自分の実績を「なぜ再現できるのか」「M&A業務にどう応用できるのか」という切り口で整理することだ。

過去の成果を再現可能なプロセスや根拠として示すことで、転職後すぐに活躍できるという印象を持ってもらいやすくなる。

キャリアビジョンを明確に把握する

M&Aキャピタルパートナーズで働きたい理由を、できるだけ具体的に言語化しておくことも重要だ。

「M&Aに携わりたい」という漠然としたものではなく、「中小企業の事業承継を中心に支援していきたい」「上場企業の大型ディールに携わり、高度なノウハウを身につけたい」など詳細に言語化することで、なぜ同社を選ぶのかという志望動機もはっきりしてくる。

M&A仲介業界は創業社長がまだ現役で指揮をとっている企業が多く、それぞれの組織文化や働き方が大きく異なる。

スピード成長を重視する会社や、特定の業種・領域に専門特化する会社など、同じ独立系であってもカラーが多様だ。

「なぜM&Aキャピタルパートナーズなのか」を明確にするためにも、自分のビジョンをはっきりさせることは役に立つ。

選考の各段階に合わせた準備をする

応募段階では、M&Aキャピタルパートナーズの選考フローに合わせた事前準備も欠かせない。

過去の事例を踏まえると、書類選考では現職での成果やスキルをどのように定量化し、論理的に整理しているかが見られやすい。面接では、それらに加えて価値観や人間性が問われることも多い。

同社のような独立系M&Aアドバイザリーは、「企業という大切な財産を預かる存在」だ。「誠実さ」や「真摯にクライアントと向き合う姿勢」をどのように示せるかがカギになる。

これまでのビジネスシーンで培った信頼関係や、困難を乗り越えて成果を出した経験などを、自分にしか語れないエピソードとして具体的に伝えられるようにしておくとよいだろう。

これにより、「口先だけではなく実際に行動してきた」と面接官に感じてもらえる可能性を高められる。

転職エージェントに相談する

ここまでに紹介してきたポイントを準備するなら、転職エージェントの活用を強くおすすめする。

転職活動では、自己分析や応募企業との相性を見極め、適切にアプローチすることが不可欠だ。しかし、バイアスがかかりやすいため失敗も多い。

独りよがりに突っ走っても、空回りして相手には届かない。そこで、転職エージェントなどの、客観的なプロの視点と助言が大事になる。

M&A業界や同社への転職に経験のあるアドバイザーなら、企業が求める人物像や応募のタイミング、面接での注意点などをより的確に把握している場合が多い。

転職のハードルが高い企業こそ、そうした内部情報に近い知見があれば、より効果的な対策が立てられる。

まだ応募先を絞り込んでいない段階であれば、キャリア形成の相談から他社との比較検討まで、あらゆる角度から状況を分析してもらえる。

ミスマッチを防ぎ、内定獲得の可能性を高めるうえでも、大きなアドバンテージになるはずだ。

M&Aキャピタルパートナーズへの転職はプロへの相談がおすすめ

それでは、数あるエージェントの中からどこを選ぶべきなのだろうか。答えはズバリ、M&A業界に精通した転職エージェントである。

業界特化のエージェントであれば、効率的な情報収集や選考対策を行いやすい。

以下では、M&A業界の転職サポートに定評のあるエージェントを紹介する。各社の特徴や得意分野を踏まえ、自分の経歴や希望に合った活用を検討してほしい。

M&A転職

「M&A転職」は、その名のとおりM&A業界に特化した転職サポートを行うエージェントだ。

運営元のアドバイザーナビ株式会社は、金融業界向けの転職支援で豊富な実績を持ち、特に金融業界の営業経験者を支援するノウハウ蓄積で強みを持つ。

長年培った企業とのネットワークにより、非公開求人も多数抱えている。M&A転職を検討しはじめたら、まず最初に登録しておきたいエージェントのひとつである。

MS-Japan(MS Agent)

MS-Japan(MS Agent)は、専門性の高い転職市場で豊富な実績を誇るエージェントだ。

管理部門や士業の求人を数多く扱っており、公認会計士や弁護士などの資格を活かしてM&A業界を目指す方のサポートに強みがある。

M&Aアドバイザーとしてキャリアを築きたいが面接に不安がある人でも、手厚い書類添削や面接対策を受けられるのが心強い。

M&Aキャピタルパートナーズへの転職では、コーポレートアドバイザーや経理・財務などのバックオフィスを狙う人に特におすすめできる。

リメディ

リメディは、個別相談の丁寧さに定評がある、中長期的なキャリア設計を伴走型でサポートするエージェントだ。

M&A業界への転職支援では非常に高い実績を持ち、業界未経験者がM&Aアドバイザーへ転身するケースなど多数の成功例を誇る。

M&Aキャピタルパートナーズとのパイプも強く、内定数・内定率がトップクラスなのも魅力である。

複数のM&A企業やファイナンス関連求人を比較しながら、納得のいくキャリア選択をしたいなら、ぜひ登録をおすすめしたい。

JACリクルートメント

JACリクルートメントは、外資系やグローバル企業への転職支援に実績を持つ大手エージェントだ。

M&A領域でも求人を広くカバーしており、海外のPEファンドや戦略コンサルなど、国際的な案件を含む、多彩な選択肢を提供する。

英語力を活かしてクロスボーダーM&Aに携わりたい方や、外資系ファームとの比較検討をしたい方にとって有力な選択肢となる。

転職に踏み切るかどうかの判断も丁寧にアドバイスしてくれるため、長期的に見て最適なキャリアを選びたい人にもおすすめだ。

NewMA

NewMAはM&A領域に注力しており、若手からシニア層まで幅広い案件を扱う転職エージェントだ。

M&A業界経験者が多数在籍しており、業界でしか得られない情報や対策やノウハウを共有してもらえる点が強みである。

単なる求人紹介ではなく、長期的なキャリアビジョンの相談にも積極的に対応してくれる。

将来的なステップアップや社内独立のプランなど、さまざまな視点でアドバイスを受けられるため、M&Aキャリアをしっかり築いていきたいと考える人には心強い存在となる。

M&Aキャピタルパートナーズの転職では自己分析と綿密な対策が必要！

M&Aキャピタルパートナーズは、高収入と充実した活躍環境を同時に得られる魅力的な企業だ。

そのため、現職で優秀な成績を誇る人材でも、入念な準備と対策なしに選考を突破するのは難しい。

こうした高難易度の選考を勝ち抜くには、客観的な視点と豊富な情報を持つM&A特化型の転職エージェントの活用がおすすめだ。

エージェントからは、自分の強みを最大限に生かす方法や、具体的な選考対策が得られるため、内定取得の可能性を一段と高められる。

M&Aキャピタルパートナーズでの活躍を目指す人はもちろん、少しでもM&A業界に興味があるなら、まずはエージェントに登録してみてほしい。

M&A業界は若手を積極的に採用する傾向があり、年齢が若いほどチャンスが拡大しやすい。思い切って一歩踏み出し、理想のキャリアへの新たな道を開いてみてはいかがだろう。

M&Aキャピタルパートナーズへの転職に関するQ＆A