- 積立投資におすすめの銘柄やその選び方が知りたい
- 積立投資の上手な活用法が知りたい
- 新NISAにおすすめのつみたてファンドが知りたい
「どの商品を選択すれば良いかわからない」「積立投資におすすめの運用法はある？」
積立投資を始めようか検討している方の中には、このような疑問や不安を感じている方もいるのではないだろうか。
そこで本記事では、積立投資に関する基本情報やおすすめの運用法、商品選びのポイントについて解説していく。
また、新NISAとiDeCoの使い分け方や積立投資を成功させるためのポイントに関しても触れているため、ぜひ最後まで読んで理解を深めてほしい。
積立投資とは？
ここでは、以下3点について解説していく。
- 積立投資の仕組み
- 積立投資をすることで得られる効果
- 積立投資の主なメリット
それぞれ見ていこう。
積立投資の仕組み
積立投資とは、自身が指定した金額を指定した商品に定期的に投資していくことをいい、長期的な資産形成を行うにあたっておすすめな投資方法だ。
積立投資に利用される商品としては、投資信託やETF（上場投資信託）、株式などが一般的である。
また、一度設定すれば銀行口座やクレジットカードから積立額が引き落とし・決済され、自動的に投資が行われるため、自身で投資タイミングを見極める必要がない点が特徴だ。
積立投資をすることで得られる効果
積立投資を行うことで投資時期が分散されるため、ドル・コスト平均法の効果が得られる。
ドル・コスト平均法とは、投資する商品（投資信託や株式など）の価格が低いときに多く、高いときに少なく購入することで、平均購入価格が抑えられることをいう。
例えば、毎月10,000円の積立投資を行うとしよう。その場合、月々の投資商品の価格によって、以下のとおり購入口数が変動する。
| 投資商品の価格 | 購入口数 | |
|---|---|---|
| 1月 | 2,500円 | 4口 |
| 2月 | 1,000円 | 10口 |
| 3月 | 1,250円 | 8口 |
| 4月 | 625円 | 16口 |
| 5月 | 2,000円 | 5口 |
上記の例を見ると、最も価格が高いときは2,500円、最も価格が低いときは625円と大きく差があるが、5ヶ月分の平均購入価額を計算するとおよそ1,163円となる。
ドル・コスト平均法を活用することで、商品の価格が高いときに一括投資をしてしまう「高値掴み」のリスクを軽減しやすく、購入タイミングによる影響を平準化しやすいのだ。
積立投資の主なメリット
積立投資の主なメリットとしては、以下の3点が挙げられる。
- 購入のタイミングに悩まない
- 少額から始められる
- 市場の変動に強い
先述したとおり、積立投資は一度設定してしまえば自動的に指定した商品の買付が行われるため、購入のタイミングに悩まないのは大きなメリットだ。
投資を行う場合、自分自身で市場動向を見極めて運用するケースもある。しかし、積立投資は精神的な負荷も少ないことから、資産形成のハードルが低い。
また、少額から始められる点もメリットの一つだ。最低投資金額は金融機関や商品によって異なるが、比較的少額から積立設定できる商品もあるため、初心者でも取り組みやすいのである。
加えて、積立投資を継続することによってドル・コスト平均法の効果が得られ、短期の価格変動の影響を受けにくくする効果が期待できる点もメリットといえる。
積立投資におすすめの運用法5選とおすすめ銘柄
積立投資を行うにあたっておすすめの運用法は以下の5つだ。
- 新NISA（つみたて投資枠）
- iDeCo
- 投信積立
- るいとう（株式累積投資）
- ロボアドバイザー
それぞれ解説していく。
新NISA（つみたて投資枠）
新NISAとは、株式や投資信託などの運用で得られた配当金や分配金、売却益が非課税となる「少額投資非課税制度」のことをいう。
例えば、新NISAにて運用を行い、10万円の利益が得られたとしよう。
その場合、利益に対する課税はされないため、10万円がそのまま手元に入ってくることとなる。
一方で、新NISA以外の一般口座や特定口座にて運用し10万円の利益が得られた場合は、10万円に対し20.315％が課税され、手元に残るのは79,685円まで減ってしまう。
そのため、税制メリットを活かしたい場合は、新NISAを活用して積立投資を行うことが選択肢となる。
また、新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの枠が用意されており、両枠の合計で年間最大360万円まで投資ができる。
「つみたて投資枠」では、長期投資に相応しい一定の基準を満たした投資信託に対する積立投資のみが可能で、年間120万円（月10万円）まで非課税で投資ができる。
投資初心者は「つみたて投資枠」を活用して運用することがおすすめだ。
もう一方の「成長投資枠」では、投資信託に加えて上場株式・ETF・REITなども対象となり、年間240万円まで投資ができる。
積立で使うこともできるため、つみたて投資枠だけでは投資先が絞られすぎると感じる場合の選択肢にもなる。
なお、成長投資枠で一括投資を検討している場合は、投資タイミングや下落時の対応が重要になるため、詳細は別記事で確認してほしい。
つみたて投資枠のおすすめ銘柄
なお、つみたて投資枠で運用可能なおすすめの銘柄として、以下2商品を紹介する。
- eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）
- eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）
eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）
「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」は、三菱UFJアセットマネジメントによって運用されている。
ベンチマークである「MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）」に連動した運用成果を目指すインデックスファンドだ。
先進国である日本やアメリカをはじめ、インドや台湾などの新興国の株式も投資対象として含まれており、全世界に幅広く分散投資ができるのが大きなメリットである。
また、2026年1月末基準の期間別トータルリターンは以下のとおりだ。
| 期間 | ファンド （トータルリターン） | 参考 | 差 |
|---|---|---|---|
| 6ヶ月 | +16.41% | ー | ー |
| 1年 | +21.75% | ー | ー |
| 3年 | +26.42% | ー | ー |
※参考：三菱ＵＦＪ銀行「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（オール・カントリー） ファンド情報」（2026年1月末基準）
上記の表のとおり、6ヶ月・1年・3年といった期間のトータルリターンが確認できるだろう。
加えて、このファンドにおける購入時手数料は0%で、信託財産留保額はない。信託報酬（運用管理費用）は年率0.057%（税込）と低コストで運用が可能な商品だ。
※信託報酬（運用管理費用）は年率0.057%（税込）。
そのため、全世界を対象に幅広く分散投資をしたい、運用コストを徹底的に抑えたいという人は、このファンドで積立投資を行うことがおすすめだ。
なお、2026年2月27日現在の純資産総額は102,846.53億円で、基準価額は34,542円である。
eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）
続いて「eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）」は、前述のファンドと同じく三菱UFJアセットマネジメントが運用しており「S＆P500指数（配当込み、円換算ベース）」をベンチマークとしたインデックスファンドだ。
名前のとおり、投資対象はS＆P500を構成する米国株式で、世界最大の経済規模を誇る米国の経済成長の恩恵を享受できるというメリットがある。
それだけでなく、米国にはさまざまな業種の企業が存在するため、幅広い業種に分散投資ができるのもメリットの一つだ。
また、2026年1月末基準の期間別トータルリターンは以下のとおりである。
| 期間 | ファンド （トータルリターン） | 参考 | 差 |
|---|---|---|---|
| 6ヶ月 | +13.22% | ー | ー |
| 1年 | +15.40% | ー | ー |
| 3年 | +28.37% | ー | ー |
※参考：三菱ＵＦＪ銀行「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 米国株式（Ｓ＆Ｐ500） ファンド情報」（2026年1月末基準）
このファンドにおいても、一定期間のトータルリターンが確認できるだろう。
加えて、このファンドにおける購入時手数料は0%で、信託財産留保額はない。信託報酬（運用管理費用）も年率0.081%（税込）とコストが抑えられている。
そのため、運用コストを抑えながら米国企業に幅広く投資したいという人におすすめのファンドだ。
なお、2026年2月27日現在の純資産総額は102,652.46億円、基準価額は39,424円である。
- 信託報酬（運用管理費用）は年率0.081%（税込）。
iDeCo
iDeCoとは、自分で設定した掛金を自身で運用していく年金制度で「個人型確定拠出年金」と呼ばれる。
加入できる年齢の上限や拠出できる金額の上限は加入区分などによって異なり、自身が拠出し運用した金額を一時金もしくは年金として受け取る仕組みだ。
iDeCoを利用する最大のメリットは、税制優遇措置にある。
拠出時は掛金の全額が所得控除となり、所得税や住民税の軽減効果があることに加え、運用によって得られた利益に対する課税もない。
また、給付を受け取る際には、公的年金等控除（年金受取の場合）または退職所得控除（一時金受取の場合）が受けられるのだ。
課税所得を減らしながら資産形成を行いたい人にはおすすめの制度といえる。
ただ、拠出額の上限は国民年金の被保険者区分などによって異なる点には注意が必要だ。
iDeCoへの加入前には、自身の加入区分を確認し、いくらまで拠出できるのかをあらかじめ把握するようにしてほしい。
投信積立
投信積立とは、任意の金額を設定し、定期的に投資信託を積立購入していく運用法だ。
比較的少額から始められるため、誰でも始めやすいというメリットがある。
一方、投資金額が少額であると短期間での大きなリターンは見込めないため、少なくとも10年以上の長期投資を心がけることが重要だ。
るいとう（株式累積投資）
るいとう（株式累積投資）とは、毎月一定額を積み立てて、指定した株式を継続的に買い付けていく運用法をいう。
配当金の受け取りや再投資の取り扱いは、証券会社のサービス内容によって異なる。
通常、株式への投資は多くの銘柄で1単元（100株）からの取引となり、銘柄によっては数十万円以上の元手が必要となるケースもある。
その点、るいとう（株式累積投資）を活用することで単元未満での取引が可能となると同時に、少額から株式投資が始められる点が大きなメリットだ。
また、るいとう（株式累積投資）によって保有株数が単元株数に達した場合に、購入者自身の名義となり、議決権が行使できたり、株主優待が受けられたりする場合がある。
ただ、全ての株式に対してるいとう（株式累積投資）が活用できるわけでなく、証券会社によって対象となる銘柄が異なる点には注意してほしい。
ロボアドバイザー
ロボアドバイザーとは、投資の目的や自身のリスク許容度、何年間の投資期間を設けられるか等、いくつかの項目に回答することで、最適な投資方針・ポートフォリオの作成などを行ってくれるものだ。
投資の知識が不十分な初心者であっても、気軽に始められる点が大きなメリットである。
ロボアドバイザーは、どの範囲まで自動化させるかによって「投資一任型」と「アドバイス型」に分かれる。
まず、投資一任型とは、ポートフォリオの作成や商品の選定、運用まで全て自動的に行ってくれるサービスだ。
投資一任型のロボアドバイザーを提供する金融機関もある。
運用成果を定期的に見直し、自動でポートフォリオの組み替え等も行ってくれるため、自身で運用するという手間は一切かからない。
ただ、その分手数料が高くなる点には注意が必要だ。
一方、アドバイス型とは、ポートフォリオの作成や商品の選択方法に関するアドバイスのみを行うサービスである。
商品の買付やポートフォリオの見直し等、投資一任型と比較すると自身で行わなければならない範囲が広いため、ある程度投資に関する知識を有していないと、アドバイス型での運用は難しいだろう。
自分で投資する商品を選択して運用したり、ポートフォリオを定期的に見直してリバランスを行ったりすることに不安を感じている方は、ロボアドバイザーの「投資一任型」を活用して積立投資をすることも検討してみてほしい。
積立投資の商品選びのポイント
積立投資の商品選びを行う際のポイントは、以下の4点だ。
- 信託報酬の水準
- 投資対象の分散
- 自身のリスク許容度
- 過去の運用実績や投資家からの評価・口コミ
これらを意識しながら商品を選択してほしい。
信託報酬の水準
投資信託やETF（上場投資信託）、REIT（不動産投資信託）などにて積立投資を行う場合、信託報酬の支払いが発生する。
信託報酬とは、運用会社や商品を販売する証券会社などに支払うコストのことで、商品を保有している限り支払い続けなければならない。
そのため、信託報酬が高いとそれだけ運用成果が圧縮されてしまうのだ。
信託報酬の水準は商品によって異なることから、投資対象が同様のファンドを複数比較し、最も信託報酬が低い商品を選択することが重要である。
投資対象の分散
積立投資によって投資時期の分散が可能となるが、投資対象の分散も意識するべきだ。
投資対象を分散するためには、投資地域を分散させる方法と資産クラスを分散させる方法がある。
まず、投資地域を分散させることで、カントリーリスクを抑えることが可能だ。
投資対象となる地域によって、経済情勢や政治動向などが異なるため、商品も値動きが異なるケースが多い。
例えば、中国やインドなどの新興国は、アメリカや日本などの先進国と比較して経済情勢等の変動が大きくなる傾向にあり、それに伴ってボラティリティも大きくなる。
そのため、カントリーリスクによる価格変動リスクを抑えるためにも、投資地域を分散させることが重要だ。
また、資産クラスを分散させることも意識してほしい。
資産クラスの分散とは、株式のみに投資するのではなく、投資信託や債券なども組み合わせて投資することをいう。
そうすることで、異なる値動きをする商品に投資ができ、価格変動リスクを抑えられるというメリットがあるのだ。
自身のリスク許容度
自身のリスク許容度を把握することも、積立投資を行う商品を選定するにあたって重要なポイントだ。
リスク許容度とは、運用によって発生するマイナスをどれだけ許容できるかといった程度を表すものだ。
例えば、以下に当てはまる方はリスク許容度が高いといえる。
- 収入が多い
- 今までに投資をした経験がある
- リスクよりもリターンに目を向けている
- 長期の投資期間が確保できる若年層
反対に、以下に当てはまる方はリスク許容度が低い。
- 今までに投資の経験がない
- 収入に余裕がない
- 近い将来に大きなライフイベントが想定される
- 感情に左右されやすい
上記の基準に照らし合わせながら、自身のリスク許容度を把握してみよう。
なお、リスク許容度が高い方は、ハイリスクであるものの高いリターンが見込める新興国を投資対象とした商品、リスク許容度が低い方はローリスク・ローリターンである先進国を投資対象とした商品や、全世界を投資対象とした商品を選択することをおすすめする。
過去の運用実績や投資家からの評価・口コミ
過去の運用実績を見ることは、以下の点から重要である。
- その商品におけるリスクやリターンを把握するため
- 長期投資に適切な商品であるか見極めるため
- 他の商品と比較するため
過去の運用実績は、将来のリスクやリターンと一致するわけではない。
それだけでなく、半年前や1年前からの運用実績を確認したとしても、一時的なものである可能性があり、信頼性の高い情報とはいえない。
信頼性の高い情報を得るためには、最低でも過去3〜5年程度の運用実績を確認するようにしよう。
また、投資家からの評価や口コミもチェックしてほしい。
ただ、オンライン上にはさまざまな情報があふれているため、信頼できるページ（運用会社や販売金融機関の公式資料など）にて情報を収集し、あくまでも補助的要素として活用しよう。
積立投資でNISAとiDeCoはどう使い分ける？
積立投資におけるNISAとiDeCoの使い分けについて、ここでは以下4点を解説していく。
- NISAのつみたて投資枠を最大限に活用する方法
- 長期投資の重要性
- 新NISAとiDeCoの比較と上手な使い分け方
- 併用という選択肢もある
それぞれ見ていこう。
NISAのつみたて投資枠を最大限に活用する方法
NISAのつみたて投資枠を最大限に活用するためには、まず具体的な投資目標の設定を行う必要がある。
何のために投資を行うのか、何年間の運用でいくらまで増やしたいのかを明確にしよう。
そうすることで、自ずと設定するべき積立額やリスク許容度に合わせた商品選定ができるはずだ。
また、NISAのつみたて投資枠は、年間120万円（月10万円）、非課税保有限度額1,800万円という2つの限度額が設定されている。
自身の投資目標と余裕資金額に合わせて、最適な投資戦略を検討してほしい。
長期投資の重要性
積立投資によって長期投資を行うことによって、ドル・コスト平均法の効果が得られるだけでなく、複利効果を得ることも可能だ。
複利効果とは、運用によって得られた利益（配当金や分配金など）を投資元本に組み込んで再投資することによって利益に対しても利息が付き、雪だるま式に資産が増えていくことをいう。
例えば、100万円の投資元本を年利5％で複利運用した場合、資産は以下のとおり増加していく。
| 運用年数 | 投資元本 | 利息 | 元本＋利息 |
|---|---|---|---|
| 1年 | 100万円 | 5万円 | 105万円 |
| 5年 | 121万5,506円 | 6万775円 | 127万6,282円 |
| 10年 | 155万1,328円 | 7万7,566円 | 162万8,895円 |
上記の表を見ると、どれだけ長期投資が重要となるかがわかるだろう。
新NISAとiDeCoの比較と上手な使い分け方
新NISAとiDeCoについて、簡単に制度の概要を比較してみた。
| 新NISA | iDeCo | ||
|---|---|---|---|
| つみたて投資枠 | 成長投資枠 | ||
| 年間投資限度額 | 120万円 | 240万円 | 加入区分により異なる※1 |
| 非課税 保有限度額 | 1,800万円（うち成長投資枠1,200万円まで） | ー | |
| 最低積立額 | 金融機関により異なる | 制度上の最低掛金が定められている | |
| 運用期間 | 無制限 | 拠出できる期間に上限がある | |
| 運用商品 | 長期投資に適した一定の投資信託 | 投資信託・上場株式・ETF・REITなど | 定期預金・保険商品・投資信託 |
| 税制優遇措置 | 運用益が非課税 | ・運用益が非課税 ・拠出額の全額所得控除 ・給付受取時に所定の所得控除※2 | |
| 備考 | ・投資額はいつでも変更が可能 ・引出しに関する制限はない | ・引出しに関する制約がある ・運営管理機関ごとに商品ラインナップが異なる | |
※1 iDeCoの拠出限度額は加入区分などにより異なる
※2 年金受取時：公的年金等控除、一時金受取時：退職所得控除
上記の表を見ると、年間の投資（拠出）限度額や最低積立額、運用期間において大きな違いがあることがわかるだろう。
また、新NISAにおける税制優遇措置は運用益に対する非課税のみであるが、iDeCoは運用益に対する非課税のみならず、拠出額の全額所得控除や給付受取時の所得控除などが受けられる。
一方、新NISAはいつでも投資額の変更や引出しが可能であるというメリットがあるが、iDeCoは引出しに制約があることに加え、運営管理機関ごとに選択できる運用商品が異なるといった点には注意が必要だ。
そのため、自身の運用目的に合わせて新NISAとiDeCoを使い分けるようにしてほしい。
併用という選択肢もある
新NISAは、自身の任意のタイミングで引出しが可能であることから、短期的な資金需要も視野に入れつつ老後資金に向けた長期投資を行うのであれば、新NISAを活用すると良いだろう。
一方で、iDeCoには原則として引き出しに制約があったり、拠出額の変更に手続きが必要だったりと制約が多いものの、新NISAと比較して税制優遇措置が充実している。
そのため、運用期間中における柔軟性よりも税制優遇措置にメリットを感じる、運用目的が老後資金の準備である、といった方は、iDeCoを利用すると良いだろう。
また、新NISAとiDeCoを併用してはいけないといった制限はないため、資金に余裕がある方は、2つの制度を併用して効率的な資産形成を目指してほしい。
積立投資を成功させるためのポイント
積立投資を成功させるためには、以下の3点を意識してほしい。
- 少額から始める
- 短期的な市場変動に振り回されない
- 定期的にポートフォリオを見直す
それぞれ解説していく。
少額から始める
積立投資によるドル・コスト平均法や複利の効果を得るためには、無理なく継続して投資をしていくことが重要だ。
投資はあくまでも余裕資金で行うものであって、生活資金を切り崩してまで行うものではない。
生活資金を切り崩して始めから高額な積立額を設定してしまうと、損失を被ってしまった場合に自身の生活にダメージを与えてしまうだけでなく、積立投資が継続できない可能性がある。
自身が資産運用に回せる余裕資金を把握するために、収入と支出を振り返ると同時に、今後想定されるライフイベント（マイホームの購入や子どもの進学など）を確認しよう。
その上で、無理なく継続投資できる金額を算出してほしい。
短期的な市場変動に振り回されない
市場はさまざまな要因が複雑に絡み合って変動を繰り返しているため、短期間で大きな市場変動が起こるリスクもある。
しかし、短期的な市場変動に振り回されて運用を途中でやめてしまうと、長期投資によって得られる複利効果が十分に得られないというデメリットもある。
市場は上昇と下落を繰り返すため、短期的な値動きに一喜一憂しないことが大切だ。
そのため、長期投資を行っていくことで、一時的に大きな損失を被ったとしても資産の回復が見込まれるのだ。
また、投資商品によって価格変動リスクも異なることから、自身のリスク許容度にマッチした商品を選択し、長期投資を意識することが大切である。
定期的にポートフォリオを見直す
積立投資は、一度商品を選択して積立額を設定するだけではなく、定期的にポートフォリオを見直すことが重要だ。
自身が目標とする運用成果は出せているか、積立額は適切かなどを確認するようにしてほしい。
また、年数が経過していくことによってリスク許容度が変化している可能性もあるため、改めて自身のリスク許容度を把握することも忘れないようにしよう。
運用成果などを振り返った上で、必要に応じて商品の組み替えや積立額の調整をすることで、より効果的な運用が可能となるはずだ。
ただ、適切なポートフォリオの見直しは市場動向の見極め等も必要となり、投資に関する一定程度の知識が求められる。
そのため、ポートフォリオの見直しに不安がある方は専門家に相談することも検討してみよう。
積立投資におすすめな運用法で長期的な資産形成を目指そう
本記事では、積立投資に関する基本情報やおすすめの運用法、商品選びのポイント等について解説した。
積立投資を行うにあたっておすすめな運用法は「新NISA（つみたて投資枠）」「iDeCo」「投信積立」「るいとう（株式累積投資）」「ロボアドバイザー」の5つである。
それぞれ特徴が異なるため、自身にあった運用法を選択してほしい。
また、積立投資を成功させるためには、少額から始めることに加え、短期的な市場変動に振り回されずに長期投資を継続し、定期的にポートフォリオを見直すことが重要だ。
これらを意識することで、ドル・コスト平均法による市場変動に強い資産形成が行えるほか、複利効果が得られるというメリットがある。
さらに、積立投資においては自身のリスク許容度にマッチした商品選定や適切な投資戦略の立案が大切なポイントとなるため、専門家に相談しながら進めることをおすすめする。
そうすることで、より効果的に資産形成が可能となるはずだ。
ただ、専門家は全国各地にいるため、どのように選べば良いかわからないという方もいるだろう。
そのような方はお金の専門家に相談し、信頼できるパートナーとともに長期的な資産形成に取り組んでほしい。
積立投資のおすすめに関するQ&A
参考・出典
- 金融庁『税制のEBPMに関する専門家会合（第5回）議事録（資料3）』（公表日/更新日：2025-06-18）
- 国税庁『No.1476 上場株式等の配当等に係る申告分離課税制度』（公表日/更新日：2025-04-01）
- 三菱ＵＦＪ銀行『ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（オール・カントリー） ファンド情報』（公表日/更新日：2026-01-31）
- 三菱ＵＦＪ銀行『ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（オール・カントリー） 基準価額・純資産総額（チャート）』（公表日/更新日：2026-02-27）
- 三菱ＵＦＪ銀行『ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 米国株式（Ｓ＆Ｐ500） ファンド情報』（公表日/更新日：2026-01-31）
- 三菱ＵＦＪ銀行『ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 米国株式（Ｓ＆Ｐ500） 基準価額・純資産総額（チャート）』（公表日/更新日：2026-02-27）
- 国民年金基金連合会（iDeCo公式サイト）『iDeCo（イデコ）の加入資格・掛金・受取方法等』（公表日/更新日：日付不明）
- 国民年金基金連合会（iDeCo公式サイト）『iDeCo（イデコ）をはじめるまでの４つのステップ』（公表日/更新日：日付不明）
