生命保険の保険料平均はどれくらいか？年収や年代別の平均額を解説

生命保険はいざという時に自分や家族の暮らしを保障してくれるもので、日本ではほとんどの人が生命保険へ加入している。

保険料の支払いをできる限り抑えるために、同じくらいの年収がある世帯の保険料を参考にしたいと考えている人もいるだろう。

そこで本記事では、年収や年代別の生命保険料平均額やライフステージに合わせた生命保険の選び方、さらには自分に合う生命保険を選ぶポイントについて解説する。

生命保険の保険料の設定を悩んでいる方は、ぜひ本記事を自分が加入する生命保険を決める時の判断材料としてもらいたい。

【年収・年代別】生命保険の保険料平均額

ここでは、年収・年代別の生命保険の保険料平均額について、生命保険文化センターの調査をもとに解説する。

保険料の予算を決めかねている場合などで参考になるだろう。

年収別に見る生命保険料の平均額

年収別の平均生命保険料の額をみると、おおむね年収が高くなるにつれ、保険料の額も上がっていることがわかる。

収入があるため保険料を支払いやすいといえるが、死亡保障であれば必要保障額が高くなり、支払うべき保険料の額が増えると考えられる。

年収別の年間払込保険料

200万円未満	20.5万円	500～600万円未満	31.9万円
200～300万円未満	28.0万円	600～700万円未満	32.9万円
300～400万円未満	31.5万円	700～1,000万円未満	43.4万円
400～500万円未満	30.6万円	1,000万円以上	57.9万円

年代別に見る生命保険料の平均額

世帯主年齢別の年間払込保険料について、全体で平均37.1万円となっており、「55〜59歳」と「65〜69歳」が43.6万円で最も高い。

世帯主年齢別の年間払込保険料：全体平均37.1万円

29歳以下	21.5万円	60～64歳	38.4万円
30～34歳	26.2万円	65～69歳	43.6万円
35～39歳	38.2万円	70～74歳	33.7万円
40～44歳	34.8万円	75～79歳	31.4万円
45～49歳	37.5万円	80～84歳	28.6万円
50～54歳	43.2万円	85～89歳	35.8万円
55～59歳	43.6万円	90歳以上	25.6万円

65歳まではおおむね、世帯主の年齢が上がるほど、年間払込保険料の額も増えている。

月間の保険料として考えると、29歳以下は月約1.8万円、55〜59歳で月約3.6万円である。

死亡保険や医療保険、個人年金保険など一般的に活用されている保険を考えると、このぐらいはかかるだろう。

家族構成別に見る生命保険料の平均額

世帯年間払込保険料を見ると、家族構成の変化による保険料の額を確認できる。

子育て世帯では、「末子保育園児・幼稚園児」が40.2万円、「末子就学終了」が42.1万円と高い。夫婦のみ（40〜59歳）をみると、末子就学終了後の保険料額は低くなる可能性がある。

世帯年間払込保険料

末子乳児	33.2万円	夫婦のみ（40歳未満）	21.0万円
末子保育園児末子幼稚園児	40.2万円	夫婦のみ（40～59歳）	37.4万円
末子小中学生	36.9万円	高齢夫婦有職（60歳以上）	37.9万円
末子高校・短大大学生	36.3万円	高校夫婦無職（60歳以上）	31.9万円
末子就学終了	42.1万円

ライフステージに合わせて選ぶべき生命保険とは

生命保険は、ライフステージによって選ぶべき保険の種類は変わるため、定期的な見直しが必要となる。

見直しをしなければ、加入している生命保険が無駄になってしまう可能性もある。

そこでここでは、ライフステージに合わせて選んだほうがよい死亡保険、医療保険、学資保険について解説する。

家族への保障が必要なときは死亡保険

配偶者や子への生活費保障として、死亡保険が向いている。

死亡保険には、終身保険や低解約返戻金型終身保険、収入保障保険などがあり、貯蓄性を求めるなら終身保険や低解約返戻金型終身保険、掛け捨てでよければ収入保障保険や定期保険を選択する。

保険料をできる限りおさえたい場合は収入保障保険が向いている。

掛け捨てのみだと保険料が無駄に感じる場合は低解約返戻金型終身保険と組み合わせるとよい。

たとえば、家族への必要保障額として3500万円が必要な場合、「収入保障保険3,000万円＋低解約返戻金型終身保険500万円」と組み合わせる。

それぞれ保険料が割安な商品を選ぶことも可能だ。

収入保障保険はA社、低解約返戻金型終身保険はB社などさまざまな組み合わせを検討し、保険料と保障内容のバランスを考えよう。

健康状態が気になってきた時は医療保険

病気やケガが心配なら医療保険やがん保険への加入を検討する。

医療保険でもがんに対応しているが、がんの保障を充実させたいのであればがん保険が向いている。

健康状態に不安を感じる前や罹患する前であれば、医療保険の選択肢は多い。

医療費の負担を軽減したいのであれば、早めに検討しよう。

子どもの教育資金を積み立てたい時は学資保険

子どもの教育資金の準備方法として、学資保険の活用が考えられる。

学資保険は、契約者（親）が万一のとき、以降の保険料は免除され、保険金を受け取れる（保険料払込免除特約を付帯していること）。

貯蓄や資産運用と併用するのが一般的である。

学資保険は返戻率を重視して比較する。返戻率は「受取保険金総額 ÷ 保険料総額 × 100」で求められ、100%を超えると、保険料総額よりも保険金総額が多くなる。

基本的には返戻率の高い学資保険を選ぶとよい。ただ、返戻率の高い商品のなかには、保険金の一部を大学・専門学校卒業時に受け取るものもある。

最適な受取時期を見極め、希望する条件のもとで返戻率の高い商品を選ぼう。

自分に合う生命保険を選ぶポイント

生命保険にはさまざまな種類があり、保険会社によっても違いがある。

家族がかかえるリスクに対応した保険があり、どのようなリスクがあり、リスクに対して保険で対応するかどうか、どの程度保険でカバーするかなど、検討しなければならない。

ここでは自分に合った生命保険の選び方について、そのポイントをまとめる。

加入する目的を明確にする

生命保険に加入する際には、その目的を明確にしなければならない。

学資保険や医療保険であれば目的は明確だが、貯蓄性のある死亡保険の場合、まとまった資金を受け取れるため、資金の使い道を決めておく。

また学資保険や医療保険であっても、目標額のうち保険でカバーする割合について検討しておく。

たとえば、大学4年間の費用として400万円が必要だとわかっているとすると、半分を学資保険で準備し、残りは大学入学まで貯蓄や資産運用で準備する。このような具体的な加入目的も重要となる。

現在の貯蓄と将来かかる費用を比較する

前述した「年収別の年間払込保険料」をもとに、参考として世帯年収に占める保険料額の割合を算出する。

たとえば「200〜300万円未満」の場合、世帯年収を250万円として計算し、割合を計算している。

世帯年収に占める保険料額の割合

200万円未満（200万円）20.5万円	約10.3%	500～600万円未満（550万円）31.9万円	約5.8%
200～300万円未満（250万円）28.0万円	約11.2%	600～700万円未満（650万円）32.9万円	約5.1%
300～400万円未満（350万円）31.5万円	約9.0%	700～1,000万円未満（850万円）43.4万円	約5.1%
400～500万円未満（450万円）30.6万円	約6.8%	1,000万円以上（1,000万円）57.9万円	約5.8%

表をみると、高年収ほど保険料の割合は低いが、おおむね5%〜10%の範囲で加入していることがわかる。

上記の割合が絶対的な基準にはならないが、保険料の支払いが負担になっている場合は参考にしていただきたい。

保障年数が十分か確認する

生命保険の商品には、保険期間がある。終身保険や終身医療保険は一生涯保障されるが、一生涯の保障が必要かどうかを検討する。

一方、定期保険や定期医療保険では、保険期間が十分か確認しなければならない。

まとめ

本記事では、年収や年代別の生命保険料平均額や将来に備えた生命保険の種類、さらに自分に合う生命保険を選ぶ時のポイントについて解説した。

年収が高くなれば、支払っている生命保険料も高くなっていることが理解できただろう。

また、世帯年収に占める保険料の割合の平均を見ると、5〜10%程度に保険料を抑えることを目標にすると良いだろう。

ただ、保険料を抑えすぎてしまうと、必要な保障を受けられなくなる可能性がある。

また、生命保険を選ぶ際には保障内容だけでなく費用保障年数などを総合的に判断する必要がある。

本記事を理解しただけでは適切な保険がわからないという人は保険のプロに相談することも検討してほしい。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、適切な保険料であなたに必要な保障内容を備えた生命保険を選択することができるはずだ。

また、保険のプロは数多く存在し、自分にとって最適な担当なのかをすぐに見定めることもまた難しい。

そんな時はマッチングサイトである「生命保険ナビ」を使えば、自身の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができる。

無料で利用できるので、是非活用してほしい。