- 独身女性の保険料の平均額を知りたい
- 独身女性が保険を選ぶ際の基準がわからない
- 独身女性が入るべき保険を知りたい
独身の女性は、女性特有の疾病にかかるリスクを考えこれらを保障する保険に加入したり、また定期的に見直す必要があると言える。
その際、同年代の保険料平均がどのくらいなのか知りたいという方も多いのではないだろうか。
そこで本記事では、「女性」「年代別」「独身者」という3つのカテゴリに分けて平均保険料を解説する。
また、独身女性が保険商品を検討する際に役立つ基準や、おすすめの保険商品についても解説する。
ぜひあなたの保険選びの参考としてほしい。
【独身女性の保険料】同性・同年代の平均保険料
独身女性の方にとって、女性・同年代の人がどの程度保険料を支払っているのかは気になるところだろう。
また、同じ独身の人の平均保険料を把握できれば、自分がどの程度の保険料を支払うべきか参考になるはずだ。
ここでは、「女性」「年代別」「独身者」という3つのカテゴリに分けて平均保険料を解説していく。
ぜひこちらを参考にして、自分自身が支払う保険料をどのくらいにするべきか検討してほしい。
女性の平均保険料
公益財団法人生命保険文化センターの「2021(令和3)年度生命保険に関する全国実態調査」では、生命保険の世帯年間払込保険料のデータが公表されている。
まず、世帯主性別で分けた場合の年間払込保険料を確認していこう。
平均の年間払込保険料は以下の通りだ。
世帯主性別 | (単位:千円) | 平均年間払込保険料
男性 | 381.1 |
女性 | 271.9 |
保険料の平均値でみると、女性は男性に比べると支払っている保険料が少ないことが分かる。
また、女性の年間払込保険料の割合は以下のように分布している。
12万円未満 | 29.5% |
12〜24万円未満 | 18.0% |
24〜36万円未満 | 16.2% |
36〜48万円未満 | 3.8% |
48〜60万円未満 | 2.4% |
60〜72万円未満 | 2.7% |
72〜84万円未満 | 1.2% |
84万円以上 | 3.5% |
不明 | 22.7% |
年間の保険料が12万円未満の割合がもっとも多くなっており、比較的保険料を抑えている人が多いことが分かる。
年代別の平均保険料
次に、世帯主年代別の平均年間払込保険料をみていこう。
なお、女性だけでなく男性も含まれたデータであるため注意が必要だ。
世帯主年代別の年間払込保険料の平均値は以下の表の通りである。
世帯主年齢別 | (単位:千円) | 平均年間払込保険料
29歳以下 | 214.9 |
30〜34歳 | 262.4 |
35〜39歳 | 382.4 |
40〜44歳 | 347.8 |
45〜49歳 | 375.0 |
50〜54歳 | 432.3 |
55〜59歳 | 435.9 |
60〜64歳 | 384.3 |
一般的に、生命保険や医療保険は年齢を重ねるごとに死亡や入院のリスクが高くなるため、同じ保障内容でも若い人の方が保険料が安くなる。
上記の年間払込保険料のデータを見ても、年齢が若い世代の方が支払っている保険料は少ない。
若いうちは保険料を安く抑えることができるが、年齢を重ねるごとに保険料の負担が大きくなっていく可能性が高いと言える。
今後支払う負担が増えていく可能性があることを踏まえ、家計や保険プランを見直しておくことをおすすめする。
独身者の平均保険料
独身者の年間払込保険料についても確認していこう。なお、こちらも男性のデータが含まれているため注意が必要だ。
「2021(令和3)年度『生命保険に関する全国実態調査』の【配偶者職業別】のデータで「配偶者はいない」と回答した人の年間払込保険料平均値は271.7千円だった。
全体の平均値が371.2千円であるため、全体と比べると平均約10万円ほど保険料の負担が少ないことが分かる。
また、独身者の年間払込保険料の割合は以下の表のように分布している。
12万円未満 | 28.3% |
12〜24万円未満 | 20,6% |
24〜36万円未満 | 15.4% |
36〜48万円未満 | 5.6% |
48〜60万円未満 | 1.9% |
60〜72万円未満 | 3.2% |
72〜84万円未満 | 1.3% |
84万円以上 | 3.4% |
不明 | 20.3% |
年間払込保険料は12万円未満の割合がもっとも多く、12〜24万円未満の割合と合わせると約半数となる。
独身者の約半分が保険料の負担を抑えていることが分かるだろう。
独身女性の方は、同じ女性・同年代・独身者の平均保険料などを参考に、自身がどの程度保険料を負担すべきなのか考えることをおすすめする。
【独身女性の保険料】独身女性が保険に求めるべきポイントとは
保険は、人生においてマイホームに次ぐ2番目に大きな買い物と言われている。
月々支払う保険料をトータルで考えるとまとまった金額になるため、慎重に保険商品を選ぶことが大切だ。
特に独身女性の場合は、以下の3つのポイントを押さえて保険を選ぼようにしよう。以下で、それぞれ詳しく解説していく。
- 死亡保障よりも生存保障を重視する
- 女性特有のリスクをカバーする保険を選ぶ
- 将来設計を視野に入れる
死亡保障よりも生存保障を重視する
独身の女性は、死亡保障よりも生存保障の充実度を重視して保険プランを設計しよう。
病気やケガによる手術・長期入院で高額な費用が発生するリスクや、働けない期間の収入減少リスクなどに備えておくことが重要だ。
独身女性の場合、養っている家族がいるケースはあまり多くない。
そのため、万が一自分が死亡してしまった場合でも家族が経済的なダメージを受けるリスクは比較的低く、死亡保障の必要性も低い。
葬儀代や墓石代などが最低限準備できていれば、十分と言えるだろう。
一方、病気やケガで長期入院をしてしまうと、治療費や入院中の諸費用が大きな負担になったり、収入が減少して貯蓄が底をついたりなどのリスクが考えられる。
自分自身が経済的に大きな負担を抱える可能性があるのだ。
したがって、独身女性は死亡保障よりも医療保障などの生存保障を手厚くしておくことをおすすめする。
ただし、離婚により独身になっていて子どもがいるというケースもあるだろう。
そういった場合は、自身に万が一のことがあっても問題ないように死亡保障をしっかりと備えておこう。
女性特有のリスクをカバーする保険を選ぶ
女性特有のリスクに備えて保険商品を選ぶことも重要なポイントのひとつだ。
特に独身女性の場合は、自分自身で想定されるリスクに対する準備をしておく必要がある。
女性は男性にはない特有の病気にかかるリスクがあり、入院・手術をする可能性も比較的高い。
例えば、以下のような病気は女性がかかるリスクが高い疾患である。
- 乳がん
- 子宮内膜症
- 子宮筋腫
- 子宮頸がん
- 卵巣がん
- 卵巣のう腫
- 卵巣炎・卵管炎
上記のような疾患に備えるためにも、医療保険加入時に女性特有の疾患を手厚く保障する特約を付加したり、女性特有の疾患に特化したタイプの医療保険を選んだりと、準備しておくことが大切だ。
なかでも乳がんや子宮頸がんなどは20代でも罹患率が高く、治療期間も長期化する可能性が高い。若いうちから経済的に大きな負担を抱えるリスクがあるため、早めに備えておくことをおすすめする。
また、将来的に妊娠・出産を希望する場合は、早めに保険に加入しておくことが重要となる。
保険会社によっては妊娠中に保険加入ができないケースがあり、あとから契約できない可能性があるためだ。
女性特有の疾患や妊娠・出産の可能性を踏まえ、リスクに備えられる保険商品を選択しよう。
将来設計を視野に入れる
想定しているライフプランを視野に入れた上で保険プランを設計することも重要である。
将来どういった生活を送りたいか考えた上で、必要な保障を準備しておこう。
例えば、老後の生活費には公的年金以外にもある程度の資金が必要となる。
貯蓄だけで準備することは難しいケースが多いため、個人年金保険などを活用して老後に備えておくことが重要だ。
また、介護が必要になったときの備えを充実させておくことも大切である。
特に独身女性の場合、要介護状態となったときに経済的に頼れる人がいない可能性も考えられる。
介護保険などに加入し、介護が必要な状態になっても問題ないように準備しておくと良いだろう。
ただし「あれもこれも」と保険に加入してしまうと、支払う保険料の負担は大きくなってしまう。
本当に必要な保障内容だけを見極め、シンプルな保険プランを設計しよう。
【独身女性の保険料】独身女性が入るべき保険
経済的な負担が大きくなることを避けるためにも、本当に必要な保障だけを備えることが重要だ。
入るべき保険商品をしっかりと見極め、保険料の負担を抑えたシンプルな保険プランを設計しよう。
ここでは、以下の3つのタイプの保険について解説していく。
- 医療保険
- 就業不能保険
- 死亡保険
上記3つの保険はいずれも基本的な保障として備えておきたいものばかりだ。
それぞれの保障内容や選ぶポイントを解説していく。
医療保険
まず、医療保障が備わった「医療保険」は独身女性にとって加入の必要性が高い。
病気やケガで入院・手術をした場合にかかる高額な費用を準備しておく必要があるためだ。
医療保険の主な保障内容は以下の通りである。
入院給付金 | 病気やケガの治療のために入院した場合に受け取れる給付金 あらかじめ設定した「入院給付金日額」に入院日数をかけて算出される |
手術給付金 | 入院中または外来にて所定の手術を受けた場合に受け取れる給付金 一般的には「入院給付金日額×給付倍率」で算出される |
上記のほかに、特約を契約することで先進医療に備えられたり、退院後の通院でも給付金を受け取れたりと幅広いリスクにカバーできる。
自分に必要な保障内容を検討して医療保険を契約しよう。
日本では公的医療保険制度が充実しているため、医療費の負担が過度に大きくならないような仕組みとなっている。
直接治療にかかる費用についてはそこまで手厚い保障は必要ないだろう。
しかし入院中の差額ベッド代や食費、衣類の費用などは公的医療保険の対象外であるため、民間の医療保険でカバーしておくことが大切だ。
どの程度の費用が必要になるかシミュレーションして「入院給付金日額」を設定しよう。
就業不能保険
ケガや病気で長期間働けなくなったときに備えて「就業不能保険」への加入も検討しておこう。
就業不能保険とは「就業不能状態」となって収入が減少した場合の月々の生活費をカバーするための保険商品だ。
万が一、ケガや病気によって長期入院をしたり、医師の指示で自宅療養をすることになったりすると、働けない状態が続いて収入が減少してしまう。
しかし収入が減っても生活費や家賃等の費用はかかるため、貯蓄を切り崩さなければならない。
特に、自営業者・フリーランスなどの国民健康保険加入者には「傷病手当金」の支給がない。
「就業不能状態」となった場合には、収入を完全に失ってしまうリスクがある。
就業不能保険は、公的制度や医療保険などでカバーしきれない生活費などを補う役割を担っている。
将来的に働けない状態が続いたときの不安を軽減できる点が大きな魅力だ。
自身の働き方や支出の状況を踏まえ、万が一のリスクに備えた就業不能保険への加入も検討しておこう。
死亡保険
前述の通り、養っている家族がいない場合はそこまで手厚い死亡保障は必要ない。
しかし、最低限自分が亡くなった後にかかる費用を準備しておく必要はあるだろう。
亡くなった際には主に以下のような費用が発生する。
- 葬儀代
- 墓地・墓石費用
- 整理費用
上記の費用は100万円以上かかるケースが多く、場合によっては300万円以上となることも考えられる。
現時点で数百万円の貯蓄があれば支払うこともできるが、貯蓄がない場合は親や兄弟などが負担することになる。
家族に負担をかけたくないと考えるのであれば、300万円程度の保険金が受け取れる生命保険に加入しておくと良いだろう。
保険料が掛け捨ての定期タイプの生命保険であれば、手頃な保険料で死亡保障を備えられる。
しばらくは定期タイプの生命保険で保険料負担を抑え、十分に貯蓄ができたら解約するというのもひとつの手としておすすめだ。
また、現時点では独身でもすでに結婚を考えているパートナーがいる場合は、早めに保険に加入しておくことも考えよう。
生命保険は年齢を重ねるごとに保険料が高くなってしまうため、若いうちに加入する方が保険料負担を抑えられる。
医療保障などに比べると死亡保障の重要性は独身女性にとってあまり高くない。
しかし「一切必要ない」というわけではないため、自分に必要な死亡保障の内容を考えて生命保険を契約しよう。
独身女性の保険は平均的な保険料よりライフスタイルと目的に合わせて!
本記事では、「女性」「年代別」「独身」の保険料平均額、および独身女性が選ぶ際のポイントとおすすめの保険について解説した。
若い方が保険料も安く、加入できる保険も多い。そのため、独身女性も早くから保険について考えておくことで、将来の不安を取り除くことができるだろう。
おすすめの保険として医療保険や就業不能保険について触れたが、何より重要なことは、数ある保険商品の中から自分に必要な保障内容を備えた保険を選ぶことだ。
そのため、これらの判断に少しでも疑問や不安があれば、保険のプロに相談することも積極的に検討してほしい。
一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、あなたに必要な保険を的確に判断することができるはずだ。
また、全国の保険のプロから自分に合った担当者を探す際には「生命保険ナビ」の活用をおすすめする。
「生命保険ナビ」は、自身の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができるマッチングサービスである。
気になった担当者とは無料相談もできるので、ぜひ活用してほしい。