生命保険の乗り換えが必要なタイミングとは？乗り換えをするメリットと注意点を解説

生命保険はいざという時に自分や家族の暮らしを守ってくれるもので、日本ではほとんどの人が加入している。

ただ、自分に必要な保障はライフステージの変化とともに移り変わるため、保険は定期的な見直しが重要である。

そして状況に応じて乗り換える必要も出てくるだろう。

そこで本記事では、生命保険を乗り換えるメリットとデメリット、乗り換えに最適なタイミングを年代ごとに説明する。

また、乗り換え時の注意点も解説するので、生命保険の乗り換えを検討しているという人にはぜひ参考にしてほしい。

生命保険を乗り換えるメリット・デメリット

一度加入した生命保険の保障内容を見直した上で、新たな商品に乗り換える必要が出てくるケースがある。

乗り換えの必要性を把握し、本当に新たな商品に加入すべきか見極めることが大切だ。

ここでは、生命保険の乗り換えが必要な理由や乗り換えるメリット・デメリットについて解説していく。

生命保険の乗り換えが必要な理由

生命保険の乗り換えとは、現在契約中の生命保険を解約し、別の商品に新たに加入することを指す。

なぜ新たな商品に乗り換える必要があるのだろうか。

生命保険の乗り換えが必要な理由としては主に以下の2点が挙げられる。

結婚や子どもの誕生、マイホームの購入、転職など、人生ではあらゆるタイミングでライフステージが変化する。

身の回りを取り巻く環境の変化と同時に、備えておくべきリスクも変化するため、最適な保障を受けられる商品に乗り換える必要がある。

例えば、独身の場合は自分ひとりの生活を守れるだけの保障を準備していれば十分と言える。

しかし結婚や子どもの誕生によって家族が増えた場合、自分自身だけでなく家族の生活も守っていかなければならない。

独身時代に準備した最低限の保障だけでは不足してしまうリスクが高いと言えるだろう。

また、保険の契約時から社会情勢等が変化し、時代のニーズに合わなくなっている可能性も考慮しなければならない。

特に、医療保険・がん保険などは医療の事情に合わせて変化させていく必要がある。

例えばがんは以前まで入院による治療が主流だったが、近年は日帰り入院や通院による治療が増えてきている。

入院保障が手厚いがん保険よりも、まとまった一時金が支給されたり、日帰り入院や通院に対して給付金が受け取れたりする商品の方が、近年のがん治療の実態に適しているのだ。

昔加入した入院保障が手厚いタイプの商品をそのまま放置している場合、がんに罹患したときのリスクを十分にカバーできない可能性がある。

こうした時代の変化に対応するためにも、加入中の保険の保障内容を見直し、最適な商品への乗り換えが重要となる。

生命保険を乗り換えるメリット

乗り換えを行うメリットは主に以下の3点だ。

保険会社によって保険料の計算方法は異なるため、他社の商品に乗り換えることで保険料が安くなる場合がある。

家計への負担を軽減できる可能性があるため、他社のプランを比較検討してみよう。

また、結婚や出産によって家族が増えたことを機に「保障を手厚くしたい」、反対に子どもが独立したことで「不要な保障を削りたい」というニーズもあるだろう。

違う商品に乗り換えることで過不足のない合理的な保障を備えられる点も大きなメリットだ。

そして、最新の商品が選択肢に入る点も乗り換えの魅力である。

前述の通り、保険は時代のニーズに合わせて変化を続けている。現在の状況に適した最新の商品を含めて商品を検討できる点もメリットと言えるだろう。

上記の3点に魅力を感じる方は乗り換えを検討してみてはいかがだろうか。

生命保険を乗り換えるデメリット

メリットが多い一方、以下のようなデメリットも存在する。

生命保険の保険料は、年齢が上がると高くなる傾向がある。乗り換えによって現在の保険よりも保険料が高くなってしまう可能性があるため注意が必要だ。

また、加入中の生命保険が終身保険・養老保険などの「貯蓄型保険」である場合、解約時に「解約返戻金」が受け取れる。

しかし早期解約の場合、解約返戻金が払い込んだ保険料の総額を下回る「元本割れ」を起こすリスクがある点も注意しておこう。

そして、予定利率が下がってしまうリスクも考慮しなければならない。

予定利率とは、保険会社が保険料を運用するときに契約者に対して約束する利率のことだ。

昔加入した保険の場合、予定利率が高い魅力的な商品の可能性がある。

低金利が続く現在では考えられないような高い利率で運用されている「お宝保険」の場合があり、乗り換えることでかえって損をするリスクがある。

このようにデメリットもいくつか存在するため、本当に乗り換えるべきかをじっくり見極めることが大切だ。

生命保険の乗り換えに最適なタイミングとは

生命保険は具体的にいつ乗り換えを行うべきなのだろうか。

適正時期を見極め、最適な保障内容の準備を進めよう。

ここでは、年代別に乗り換えを検討すべきタイミングについて解説していく。

【40代】子どもの教育費の必要性

40代で子どもがいる場合、進学費用などの教育費の必要性が高くなる。

万が一自分が死亡しても子どもに教育費を残せるよう、生命保険で手厚い保障を準備しておくことが重要だ。

特に、就職直後の独身時代に加入した生命保険を継続している場合、保障が不足している可能性が高い。

独身の場合は、自身の葬儀代や墓石代などの最低限の費用だけを死亡保険で準備しているケースが多いためだ。

自分が加入している保険の死亡保険金の額をチェックし、必要な教育資金に対してどれくらい不足しているか確かめておこう。

教育費の中でも大学進学にかかる費用は非常に大きい。

入学初年度に100万円前後の費用がかかり、4年間トータルでは数百万円の費用が発生する。私立大学に進学する場合は1,000万円以上になるケースもあるだろう。

教育費以外に子どもの当面の生活費なども必要になることを考えると、1,000万円〜2,000万円ほどの死亡保険金を準備しておくと安心だ。

加入中の保険の死亡保険金が数百万円程度である場合は、1,000万円以上の手厚い保障を準備できる商品に乗り換えると良いだろう。

【50代】収入減少や病気のリスクに備える

50代は、引き続き子どもの教育資金がかかったり、住宅ローンの支払いが残ったりと支出が多い世代だ。

そして、病気のリスクが高まる時期でもある。病気による長期入院などで治療費がかかったり、収入が減少したりすると経済的に大きな負担となるため、備えを充実させておく必要性が高い。

特に、若いうちに「今は健康だから医療保険はいらない」と判断して加入していなかった人はなるべく早めに契約しておこう。

なぜなら持病があったり、入院・手術歴があったりすると加入が難しくなるためだ。

また、乗り換え先の商品でどれくらいの保険料が発生するかを確かめておくことも重要なポイントとなる。

50代になると保険料が高くなるケースが多く、現在契約中の保険の方が保険料が安い場合もある。

保障の不足分を特約で補える場合は、無理に乗り換えずに特約のみを上乗せするという選択肢も頭に入れておこう。

【60代】子どもの独立で必要な保障が変化する

60代になると子どもが独立したり、住宅ローンの支払いが完了したりする人が多い。

これまで備えてきた保障内容が過剰なものになってしまう可能性があるため、しっかりと内容を見直そう。

例えば子どもが独立した場合、自身が万が一死亡しても「生活に困る」という人はいなくなる。

1,000万円を超えるような手厚い死亡保障の必要性はなく、自身の葬儀代や墓石代などを準備できれば十分だ。

不要な保障を削ることで保険料を下げられる可能性もあるため、必要最低限の保障だけを備えるようにしよう。

一方、医療保障やがん保障については引き続き手厚くしておく必要がある。

60代を超えるとさらにケガや病気のリスクが高まり、今まで以上に治療費や入院費用などの負担が重くなる可能性があるためだ。

一生涯にわたって保障を得られる終身医療保険などを活用し、ケガや病気による入院・手術のリスクに手厚く備えることをおすすめする。

また、死亡保障を削った分を介護保障の備えに切り替えるという考えも視野に入れておこう。

要介護状態になると、自宅を介護用に改修したり、継続的な介護サービスの利用費用がかかったりと、経済的な負担が大きくなる。

過剰となった死亡保障を減らした分、介護への備えを充実させておくと良いだろう。

このように年代やライフステージに応じて、乗り換え先の保険の内容は異なる。

現在自分が置かれている状況を分析し、最適な保障を備えられる商品に乗り換えよう。

乗り換え時の注意点

乗り換えを行う際は、以下の3点に注意が必要だ。

上記の3点を解説していくので、乗り換えを検討中の方はぜひ参考にしてみてほしい。

家族の生活状況から必要な保障を考える

家族の生活状況を踏まえ、本当に必要な保障内容を見極めることが重要だ。

家族の働き方や希望のライフプランなどを踏まえ、どういった保障が適切なのかをじっくりと考えよう。

例えば子どもの出産を機に妻が仕事を休職したり、時短勤務を選択したりする場合、家計の収入は一時的に減少する。

そのため、休職・時短勤務期間中の死亡保障や医療保障は手厚く備える必要性が高い。

しかし将来的に通常の勤務に復帰する予定の場合、長期間にわたって手厚い保障を備えておく必要はない。

定期タイプの死亡保険や医療保険などで保険料の負担を抑えつつ、一時的な保障を手厚くするといった工夫ができる。

また、定年前に早期退職をして「セカンドライフをゆっくり過ごしたい」という人生設計を描いている方もいるだろう。

この場合、退職から公的年金の受給までに期間が空いてしまうため、より保障を充実させておく必要性が高い。

このように家族の働き方や希望のライフプランなどによって、必要な保障内容や備えるべき保険期間は大きく異なる。

今一度家族でライフプランを話し合い、どういった保障が必要になるのか洗い出してみよう。

保険料を抑えるために必要な保障を外さないようにする

保険の乗り換えを行う際、不要な保障を削ることで保険料の負担を軽減できる場合がある。

しかし、保険料を抑えるためだけに必要な保障まで削らないように注意しておこう。

死亡保険や医療保険などの商品は、万が一死亡したり、ケガや病気で入院・手術をしたりするケースに備える保険だ。

それらのケースでは高額な費用が発生してしまうため、経済的な負担を軽減させることを目的に保険に加入する。

しかし普段の保険料削減のために必要な保障内容まで削ってしまうと、万が一の際に大きな経済的ダメージを負ってしまう。

月々の保険料負担を渋ったばかりに、かえって大きな負担を抱えてしまうリスクがあるのだ。

もちろん、高い保険料を支払ってとにかく保障を手厚くすれば良いというわけでもない。

月々の保険料が負担となってしまい、保険を途中で解約してしまっては本末転倒だ。

そのため、本当に必要な保障内容だけを厳選した商品に加入する必要がある。

保障内容と保険料のバランスを見極め、過不足のない合理的な保険プランの設計が大切だ。

自分ひとりで最適な保障内容を見極めることは難しいため、保険のプロなどに相談して必要な保障内容のアドバイスをもらった上で乗り換え先の保険を選ぶと良いだろう。

持病がある場合は加入できる保険があるかを慎重に確認する

現在治療中の持病があったり、過去に入院・手術歴があったりする場合、生命保険への新規加入を断られる場合がある。

加入可能な商品を慎重に見極め、本当に乗り換えを行うべきかどうかを判断しよう。

通常の医療保険や死亡保険の場合、持病や既往歴があると加入時の告知審査に引っ掛かる可能性が高い。

健康上のリスクがある人の加入を認めてしまうと、保険の加入者間で不平等になってしまうためだ。

中には加入時の告知審査の基準が緩和された「引受基準緩和型」や、加入時に告知が必要ない「無選択型」などの商品もある。

持病があっても加入しやすいため、乗り換え先の選択肢として検討する方も多いだろう。

しかし、引受基準緩和型や無選択型の商品は保険料が割高であり、一定期間の保障が一部削減されるケースもある。

現在加入している商品を解約してまで新規で加入する魅力があるかどうかを慎重に判断する必要がある。

もし持病などがあって加入できる商品が限られる場合は、保険料や保障内容などをしっかりと比較し、「本当に乗り換えるべきか」をじっくり検討しよう。

まとめ

ライフステージの変化に伴い、自分や家族の必要な保障が変わるときに生命保険の乗り換えを検討すべきだと言える。

ただ、早期解約に伴う損失や年齢に応じて保険料が高くなる点には注意が必要だ。

また、健康状態によっては新しい保険に入れず無保険になる可能性もある。

そのため、乗り換えをすべきかは慎重に判断しなければならない。

このように、何より重要なことは、数ある保険商品の中から、自分に必要な保障内容を備えた保険を選ぶことだ。

そのため、これらの判断に少しでも疑問や不安があれば、保険のプロに相談することも積極的に検討してほしい。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、あなたに必要な保険を的確に判断することができるはずだ。

また、全国の保険のプロから自分に合った担当者を探す際には「生命保険ナビ」の活用をおすすめする。

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