医療保険の必要保障額はいくらにするべき？保険金の平均額や医療保険の選び方も解説

医療保険では、公的健康保険で賄えなかった不足分を医療保険の給付金でまかなうべき、というのが一般的な考え方である。

少子高齢化が進む現在において医療保険への加入を検討する人は増加傾向にある。

そこで本記事では、医療保険の概要や給付金の平均額を踏まえ、適切な保障額の決め方と医療保険の選び方について解説する。

保障をいくらにするべきかわからない、という方は、ぜひ本記事を参考にして、万一の際の備えを充実させてほしい。

医療保険の保険金平均額を解説

ここでは以下の3つについて解説する。

公的医療保険と民間医療保険の違い

公的医療保険も民間医療保険も「加入者全員から保険料を集め、必要になった方へ保険金を給付する」仕組みを採用している。ただし基本的な考え方は異なっている。

2つの保険の違いを以下の表にまとめた。

	公的医療保険	民間医療保険
加入義務	強制加入	任意加入
加入審査	なし	あり
解約	できない	できる
保障内容	加入者一律 （自己負担割合は年齢や所得によって変動する）	契約者が自由に選択できる
保険料	所得によって決まる	保障内容や健康状態年齢によって決まる

2つの保険の最も大きな違いは加入の義務だ。公的医療保険は国民全員が加入しなければならない。

一方で民間医療保険に加入義務はない。

また公的医療保険は収入や健康状態にかかわらず、誰もが加入できる。

民間医療保険は保険会社ごとに審査が行われ、加入できないケースもあることが大きな違いだ。

民間医療保険の保障範囲とその必要性  

民間保険の保障範囲は、商品や契約内容によって異なる。

ただし民間医療保険では、公的医療保険ではカバーしきれない以下のような費用を保障してくれる。

公的医療保険は、手術費や入院費、投薬料などの治療にかかった費用の自己負担割合を1割〜3割に軽減してくれる制度だ。

また、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が１か月で上限額を超えた場合、その超えた額を支給する「高額療養費制度」がある。

しかし治療方法によっては公的医療保険が適用されず、全額負担しなければならないケースもある。

また直接治療に関係のない差額ベッド代や、食事代なども公的医療保険の対象外だ。

民間医療保険は、公的医療保険が適用できない費用を保障する商品だ。

そのため以下のような考えを持っている方は、医療保険への加入をおすすめする。

年代や性別ごとに保険金の平均額を解説

生命保険文化センターの調査によると、1日あたりの入院給付金の平均は男性で9,600円、女性で8,100円だ。

年齢別の入院給付金の平均は下記の表にまとめた。

	入院給付金の平均（円）
20代男性	7,400
20代女性	7,100
30代男性	9,200
30代女性	8,000
40代男性	10,500
40代女性	8,400
50代男性	10,900
50代女性	8,700
60代男性	9,600
60代女性	8,300
70代男性	8,300
70代女性	7,000

1日あたりの入院給付金の設定額は、20代の平均は7,000円台で50代まで右肩上がりに増えていく。

またどの世代であっても、稼ぎ頭になりやすい男性の方が入院給付金の額が多く設定されている。

医療保険の必要保障額の決め方 

医療保険を検討している方の中には、必要な保障額の決め方について悩んでいる方もいるだろう。

ここでは、医療保険の必要保障額の決め方について以下3つを解説する。

公的医療保険で賄えない金額を計算しておく

生命保険文化センターの調査によると、1日あたりの自己負担する入院費用の平均は27,000円だ。

上記の入院費用には治療費や食事代、差額ベッド代、交通費、日用品が含まれている。

つまり貯蓄が全くない方であっても、医療保険の入院給付金を27,000円以上に設定しておくと、入院費用を問題なく支払える。

ただ実際には入院給付金で全てを賄わず、貯蓄からも入院費用を支払うため、必要な保障金額は27,000円よりも少なくなる。

医療保険の保障額を決める際は、公的医療保険でも賄えない金額を計算し、貯蓄では支払いきれない入院費用を補える金額にしよう。

家族構成と生活環境を考慮する 

家族構成や生活環境によっても必要保障額は変動する。

たとえば子育て世帯であれば、配偶者や子どもの生活費・教育費にお金がかかるため、万が一のリスクに備えて医療保険で手厚い保障を用意しておく必要性が高い。

入院すると入院費用の支払いで貯蓄がなくなるだけでなく、収入が減ってしまい家族の生活に影響が出るためだ。

一方で独身や共働きの方であれば、あまり多くの保障は必要ないだろう。

独身や共働きの方は、養っている方がおらず仮に自分が入院しても、経済的に困る方がいないためだ。

生活環境の変化によっても適切な保障額が変わってくる。

たとえば子どもが独立した方であれば、今後学費の支払いや子どもの生活費の負担がなくなるため、手厚い保障は必要ないだろう。

また一方で子どもが大学に進学する、マイホームを購入したばかりという方は、万が一自分が入院してしまうと学費やローンの返済に影響が出てしまうため、医療保険に加入し家計への負担を軽減する必要がある。

解説してきたように家族構成や生活環境によっても、医療保険の必要保障額は変わってくる。

そのため保険に詳しくない方が、必要保障額を算出することは非常に難しい。

医療保険を選ぶ際は一度保険の専門家への相談をおすすめする。

保険の専門家は、さまざまな実績や深い保険の知識から、あなたの必要保障額を計算してくれる。

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加入時期による必要保障額の変化に気をつける

加入時期によっても、必要補償額は変化するため注意が必要だ。

20代で配偶者や子どもなど養う家族がいない場合は、医療保険の補償額は最低限で問題ないだろう。

また30代や40代の子育て世帯は出産や結婚、車の購入などライフイベントでさまざまな支出が予想される。

そのため一家の大黒柱に万が一のことがあると、入院費用が支払えなくなってしまう可能性がある。

そのような事態を避けるためには、医療保険の保障額を手厚くしておく必要がある。

子育てが終わった50代以降の世帯は、ライフイベントによる大きな支出はなくなる。

一方で病気やけがのリスクが高まるため、支出に占める医療費の負担が多くなる時期だ。

貯蓄が十分にある方であれば必要保障額は少なくとも問題ないが、そうでない方は医療保険の保障額を高めに設定する必要がある。

想定よりも入院が長期化したり、何度も病気やけがをしてしまうと、入院費の支払いで貯蓄がなくなってしまい、理想の老後の生活を送れなくなるためだ。

このように加入時期によって、必要保障額は変化する。今後大きな支出の予定はあるのか、どのくらいの費用がかかるのかをしっかりと把握し、医療保険の必要保障額を算出しよう。

医療保険の選び方

最後に医療保険を選ぶ際のポイントや注意点について以下3つを解説する。

自分に必要な特約があるか確認する

医療保険の保障内容は「主契約」と「特約」に分かれる。

主契約とは医療保険の基本部分で、入院給付金や手術給付金が該当する。

特約とは主契約ではカバーしきれない部分を保障するものだ。

たとえば「先進医療特約」や「がん特約」がある。

医療保険を検討する際は主契約だけでなく、自分に必要な特約を選べるのか確認しよう。

保険商品によって選択できる特約は異なる。保障内容が良くても自分に必要な特約を選べないと、特約のためだけにまた別の保険商品に加入しなければならなくなる。

2つの保険に加入すると管理が複雑になる、保険料が二重にかかるといったデメリットがあるため、自分に必要な特約が選べるのかは必ず確認しよう。

定期型と終身型のどちらが必要か考える

医療保険には定期型と終身型の2つがある。

定期型とは5年間や10年間など保障期間が決まっている保険だ。

定期型のメリットは終身型に比べて、保険料が割安なことだ。そのため貯蓄を並行して行いたいという方に向いている。

保障期間満了後は新しい保険に乗り換えるか、現在の保険を更新するかを選択できる。

更新する場合は現在の年齢や健康状態で保険料を再計算するため、原則として更新前よりも保険料は高くなる。

また保険会社によって更新年齢の上限が設けられており、80歳など高齢になると保険の更新ができなくなってしまい、医療保険に加入できなくなるリスクがある。

一方で終身型とは保障期間が一生涯の保険だ。

老後も手厚い保障を用意したい方に向いている。更新がなく保険料が変わらないため、将来の支出計画を立てやすいことも魅力だ

複数の保険に入るときは保障内容の重複に気をつける

さまざまな人生のリスクに備えて、複数の医療保険の加入を検討している方もいるだろう。

複数の保険に加入する際は、保障内容の重複に気をつけよう。

一般的に医療保険では、入院給付金と手術給付金が設定されている。

したがって複数の医療保険に加入すると、保障内容が重複してしまう。

保障内容の重複は万が一のリスクに手厚く備えられているとも言えるが、必要以上の保障になっているとも言える。

保障が手厚くなりすぎると、保険料の負担も大きくなってしまい家計の負担になる。

複数の保険に加入する場合は保障内容が重複しないようにしよう。

自分で確認できない場合は、保険の専門家に相談するのがおすすめだ。

保険の専門家は「生命保険ナビ」を活用するのがおすすめだ。

「生命保険ナビ」は何度でも無料で相談できるため、納得してから医療保険に加入したいという方に向いているサービスだ。

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まとめ

本記事では、医療保険の概要や保険金の平均額を踏まえ、適切な保障額の決め方と医療保険の選び方について解説した。

公的医療保険で賄えない医療費は民間医療保険で補う必要がある。

民間の医療保険の必要保障額は、家族構成や保険に加入するタイミングによって変わる。

年代や性別毎の給付金平均額を知ることで、必要な保障額の目安が見えてくるだろう。

なお、実際に医療保険を決める際には、定期型と終身型のどちらを選択するか、特約が必要かなど保障額以外にも考慮すべき点が多い。

もし一人で選ぶのが難しいと感じた場合は、保険のプロに相談することも検討しよう。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、あなたに必要な医療保険を選択することができるはずだ。

また、保険のプロは数多く存在し、その中から自分にとって最適な担当なのかを見定めるのも難しいだろう。

そんな時はマッチングサイトである「生命保険ナビ」を使えば、自身の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができる。

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