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【医療保険をやめたいと考える人へ】解約するリスクや保険料を抑える方法を徹底解説

この記事で解決できるお悩み
  • 医療保険がいらないと言われる理由がわからない
  • 医療保険を解約するリスクについて知りたい
  • 医療保険を見直すポイントが知りたい

医療保険は怪我や病気などの万が一の時に備えて加入するものだ。

しかし、毎月の保険料支払いを負担に感じている方は、医療保険をやめたいと考えることもあるのではないだろうか。

結論から書くと、医療保険はなるべくやめない方が良いと言える。

本記事では、医療保険が不要と言われる理由や解約するリスク、医療保険を見直すポイントについて解説していく。

医療保険を解約すべきか悩んでいる方にはぜひ参考にしてほしい。

目次

医療保険をやめた理由

医療保険が不要と言われる理由 生命保険ナビ

「医療保険は不要だ」と聞いたことがある人も多いだろう。

医療保険が不要と言われるのにはどういった理由が挙げられるのだろうか。

本章では、医療保険が不要と言われる理由について解説する。

公的医療保険制度で十分だから

公的医療保険が充実しているから医療保険は不要だ、という意見がある。

果たして本当にそうなのだろうか。

日本では国民皆保険制度が導入されており、原則全ての国民が公的医療保険に加入できる。

公的医療保険により、医療費の自己負担費は1〜3割で済む。また、公的医療保険は複数種類存在し、給付内容も様々だ。

以下の表に、公的医療保険の種類と年齢による自己負担割合、主な給付内容をまとめた。

公的医療保険の種類

加入対象者
健康保険組合大企業(単独で700名、合同で3,000名以上の社員がいる会社)のサラリーマン
全国健康保険協会中小企業のサラリーマン
共済組合公務員
国民健康保険自営業・年金生活者・非正規雇用者など
後期高齢者医療制度75歳以上の高齢者

年齢による自己負担割合

スクロールできます
〜5歳(義務教育就学前)6〜70歳70〜74歳75歳〜
2割3割2割年収が370万円以上の場合は3割1割年収が370万円以上の場合は3割

主な給付

給付費用費用の概要
傷病手当金公的医療保険の加入者が傷病で働けなくなった際、一定の条件を満たせば収入の一部が支給される制度。
条件や計算式はこちらを参照。国民健康保険加入者は利用不可。
出産手当金公的医療保険の加入者が出産で働けなくなった際、一定の条件を満たせば収入の一部が支給される制度。
条件や計算式はこちらを参照。国民健康保険加入者は利用不可。
埋葬料公的医療保険の加入者もしくは扶養家族の死亡時に費用が支給される制度。
金額は公的医療保険の種類ごとに異なる。
高額療養費所得や年齢に応じて月額の医療費上限額が定められ、超えた分の医療費が支給される制度。
詳細な計算式はこちらを参照。
出典:厚生労働省「我が国の健康保険」

このように、公的医療保険による医療保障の範囲は幅広い。

ただ、公的医療保険の対象外になる医療費もいくつか存在する。

例えば、入院時に個室へ移動した後にかかる差額ベッド代や、高度な技術を必要とする先進医療の治療費については全額自己負担となる。

この自己負担となる費用を補ってくれるのが、民間の医療保険だ。

入院日数に合わせて給付金が支払われ、差額ベッド代を賄えるようになる。

また、上限金額はあるが先進医療に関する特約を付加すれば治療費も支給してもらえる。

備えたい費用がはっきりしていれば、医療保険が必要な場合もあると言えるだろう。

保険料が無駄になるから

保険料が無駄になる場合が多いので、医療保険は不要だという人もいるだろう。

医療保険の多くは支払った保険料が満期を迎えても戻ってこない、「掛け捨てタイプ」のものとなる。

つまり、入院や通院をすることなく保険期間が終了した場合、保険料は無駄になってしまう。

しかし、生涯で一度も入院しない人はいるのだろうか。

厚生労働省による年代別の入院患者数を、以下の表にまとめた。

入院患者数(10万人あたり)

30〜34歳55〜59歳70〜74歳80〜84歳
246人664人1,544人3,234人
出典:厚生労働省「令和2年患者調査」 

年齢が上がるにつれて、急激に入院する人数が増えていることが分かる。

日本人の平均寿命は男女共に80歳を超えているため、医療保険の給付金を受ける可能性は大いにあると言える。

長期間加入していれば、保険料が無駄になることは少ないだろう。

貯蓄が十分にあるから

十分な貯蓄があればわざわざ医療保険へ入る必要はない、と考えている人もいるだろう。

では、貯蓄で医療費を払い切れる、と言える金額はどれくらいなのだろうか。

令和2年度に厚生労働省が行った調査によれば、生涯にかかる医療費は約2,700万円であり、70歳未満で1,323万、70歳以上では1,377万円が必要になる。

これらの結果から、3,000万円程度用意できれば、貯蓄だけでも医療費が賄えると言える。

ただ、人生に必要な費用は医療費以外にも様々だ。

介護費や老後の生活資金、子どもがいる場合は学費も用意しなくてはならない。

これら全てを貯蓄だけで支払うのは難しいだろう。

さらに、生涯にかかる医療費も年々増加傾向にある。

平成22年度の生涯医療費は2,400万円であり、10年間で300万円も増えている。高齢化が進む日本では、必要な医療費が今後も上昇し続けるだろう。

このことからも、医療保険を利用して増え続ける医療費を補う必要があると言える。

医療保険をやめるリスク

医療保険を解約するリスク 生命保険ナビ

ここまでの説明で、医療保険の必要性について理解できたと思う。

ただ、すでに医療保険に加入していて、続けるべきか悩んでいる人もいるかもしれない。

しかし、医療保険を解約することには様々なリスクがある。そこで本章では、そのリスクについて詳しく解説する。

解約返戻金がほぼもらえない

保険を解約したときに戻ってくる費用のことを解約返戻金という。

しかし、医療保険を解約した場合、解約返戻金はない、もしくはごく少額になることがほとんどである。

前述したように、医療保険は掛け捨て型がメインの保険だ。

解約返戻金は、保険料を積み立てて形成されるものであり、基本的に掛け捨て型の医療保険には存在しない。

保険料を積み立てられる「貯蓄型」の医療保険もないわけではないが、販売会社が少なく、掛け捨て型と比べて保険料も高額だ。

医療保険を解約する際にお金が戻ってくることは、ほぼないと考えて良いだろう。

医療保険への再加入時の条件が悪くなる

医療保険を一度解約してしまうと、再加入時に以前の条件で入り直すことが困難になる。

まず、年齢が上がるにつれて保険料も同じように高くなる。

健康リスクが上昇しているため、その分必要な保険料も上がるのだ。

例えば楽天生命の終身医療保険「スーパー医療保険」の「入院一時金プラン」に30歳男性が加入する場合、月額保険料は3,639円となる。

一方40歳男性が加入する場合、月額保険料は4,821円に増えてしまう。年間で約14,000円程度の差があるのだ。

さらに、医療保険を解約した後にがんなどの疾患にかかると、医療保険に加入すること自体が難しくなる。

保険加入時には、健康状態や既往歴などを告知して審査を受ける必要がある。

持病や既往歴にがある場合、健康な人と比べて入院したり手術を受けるリスクは高くなる。

このような人に対して加入直後に保険金を支払うことを防ぎ、加入者の公平性を保つ目的で、事前の審査で加入に問題がないか判断しているのだ。

一般的に年齢が上がり健康リスクが高まるほど加入条件は厳しくなるため、医療保険を解約して新たに入り直そうとすると、条件が悪くなったり、そもそも加入できない可能性もあると言える。

無保険状態になるおそれがある

医療保険を解約すれば、今までの保障はもちろん受けられなくなる。

そこから他の医療保険へ入ろうとした場合、審査を待っている間は保障がない期間が発生する。

また、審査とは別に免責期間を設け、保障を受けられるようになるまで時間がかかる医療保険も存在する。

免責期間とは、保険金の支払いが免除される期間のことを指し、主にがん保険に設けられている。

なぜ免責期間が設定されているかというと、審査と同じく加入者の公平性を保つ必要があるからだ。

特定の疾患の発症に気づかず、加入直後に保険金を受け取って保険料を払わない人が出ないよう、一定の期間が定められている。

免責期間中に疾患が発覚した場合、医療保険の契約は無効となる。

どちらの場合でも、万が一無保険の状態で疾病にかかると、高額な医療費を自己負担する必要が出てくる。

そのため、できる限り継続して加入できるよう、まずは契約の段階からプランは慎重に選ぶことも忘れてはならない。

医療保険の選び方についてはこちらの記事詳しく解説しているので、あわせて参考にしてほしい。

あわせて読みたい

医療保険を見直すポイント

医療保険を見直すポイント 生命保険ナビ

これまでの解説で、医療保険を解約するリスクについて理解を深めることができたと思う。

ただ、医療の発達スピードは早く、医療保険の内容も日々更新されている。そのため、定期的に加入している医療保険を見直す必要があると言える。

そこで最後の章では、医療保険を見直すポイントを解説する。

ライフイベントに合わせて見直しを行う

まず、保険の見直しはライフイベントに合わせて行うと良い。

なぜなら、必要な保障内容が変化している可能性が高いからだ。

例えば、以下のようなタイミングで保険を見直してみると良いだろう。

  • 就職
  • 転職
  • 結婚
  • 子どもの誕生
  • 子どもの自立
  • 退職

特に結婚や子どもの誕生によって守るべき家族が増えた際には、医療保険の保障を手厚くする必要が出てくる。

既加入の医療保険だけで保障が足りているのか、見直す必要があるだろう。

また、子どもが自立すれば家族に必要な保障金額は減るため、保障を減らして保険料を抑えるべき場合がある。

ただ、退職時には年齢の上昇と共に健康リスクが高まっており、がんなど特定の疾患に対する保障を手厚くすべきとも言える。

上記のように、医療保険の内容については個人の生活状況によって細かい調整が必要だ。

人生の転換点に合わせて医療保険の見直しをすることで、自分に最適な医療保険を見つけやすくなるだろう。

自分に必要な保障内容を考える

自分が医療保険でどの保障を備える必要性が高いのかを考えてから見直しを行うことも重要だ。

医療保険の保障内容を決める際のポイントを以下の表にまとめた。

スクロールできます
ポイント
①医療保険の種類
(保険の分類を決める)
定期型と終身型のどちらを選ぶか
掛け捨て型と積立型のどちらを選ぶか
通常の医療保険とがん保険のどちらを選ぶか
②給付金の支給条件
(主契約の内容を決める)
日帰りの入院に対応しているか
入院を伴わない通院にも対応しているか
入院日数の限度は何日になっているか
③特約
(追加保障の内容を決める)
先進医療への保障は必要か
がんや心筋梗塞など生活習慣病特化の保障は必要か
保険料支払を免除する特約は必要か

①→②→③の順番で考えると、自分が医療保険に求めているものが分かり、見直すべき点も分かりやすくなるだろう。

また、医療保険の保障内容を充実させると、その分保険料も高くなる。

医療保険で重視する点を絞ることで、保険料を適正にすることができるのだ。

あれもこれもと保障をつけるのではなく、自分に本当に必要な保障がどれかを判断した上で、見直しをするようにしよう。

新しい医療保険への加入は若いうちに済ませる

見直しをした結果、医療保険を解約したり、新たな医療保険に加入することもあるだろう。

新しい医療保険へ入る場合は、なるべく早い段階で決めるべきだ。

前述したように、年齢を重ね健康状態が悪くなった場合は、医療保険の加入条件が悪くなったり、加入自体を断られることもある。

健康に不安があっても入れる「引受基準緩和型医療保険」というものもあるが、保険料は通常のものと比べて高額になってしまう。

例えば、40歳男性がネオファースト生命の終身医療保険「ネオdeいりょう」の「シンプルプラン」に加入していた場合の月額保険料は1,419円になる。

保険料を抑えるためにこれを解約したが、10年後に糖尿病となり、もう一度入り直したいとなった場合は「ネオdeいりょう 健康プロモート」に入ることとなる。

この場合の月額保険料は4,680円で、3倍以上の金額がかかってしまう。

新しい医療保険へ入る場合は、健康で若いうちに入っておかないと損をする可能性が高い。保険の見直しを行い、切り替えを行うと決めた場合は早めに行動しよう。

医療保険を定期的に見直すことで、解約せずに済む場合がある。本記事を参考に、解約すべきかどうか改めて考えてみてほしい。

医療保険をやめた理由を抑えて自分に合った保険の活用を

まとめ 生命保険ナビ

本記事では、医療保険が不要と言われる理由や解約するリスク、保険の見直し方について解説した。

日本では公的医療保険制度が充実していることから、民間の医療保険はいらないという意見がある。

しかし、生涯にかかる医療費を考えれば、足りない部分を補うために医療保険を利用する必要があると言える。

また、医療保険は一度解約すると再加入する条件が悪くなる。

また、高額な保険料が負担になっている場合には、保障内容を見直すことで解約せずに済む可能性もある。

そのため、加入後も定期的に見直しを行うようにしよう。

そして何より重要なことは、数ある保険商品の中から、自分に必要な保障内容を備えた保険を選ぶことだ。

そのため、これらの判断に少しでも疑問や不安があれば、保険のプロに相談することも積極的に検討してほしい。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、あなたに必要な保険を的確に判断することができるはずだ。

また、全国の保険のプロから自分に合った担当者を探す際には「生命保険ナビ」の活用をおすすめする。

「生命保険ナビ」は、自身の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができるマッチングサービスである。

気になった担当者とは無料相談もできるので、ぜひ活用してほしい。

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執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。お客様と保険のプロを結ぶマッチングサイト「生命保険ナビ」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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