MENU

【保険をやめたい方必見】生命保険の解約のタイミングや取るべき選択

この記事で解決できるお悩み
  • 生命保険解約の決断する時の基準やどのように判断すれば良いかわからない
  • 解約のタイミングと解約に伴うデメリットについて知りたい
  • 解約後の生活や備えについて不安を感じている

この記事を読んでいる方の中には、保険料が負担になり、保険をやめようと考えている人も多いだろう。

保険をやめてしまっても、本当に大丈夫だろうか?

保険をやめるのではなく、保険を見直すことで、保険を続けることはできないだろうか?

保険をやめようと考えている人は、この記事を読んだうえで、検討してほしい。

本記事では、保険をやめることにともなうリスクや、保険の解約を考える適切なタイミングについて詳しく解説する。

目次

生命保険を見直すべきタイミングとは

生命保険を見直すべきタイミングとは 生命保険ナビ

もしあなたに1億円近くの預貯金があり、あなたがいつでも自由に使えるのであれば、生命保険に加入する必要はないだろう。

重篤な病気やケガになり、先進医療を受けることや長期入院することになっても、高額な医療費は自分の預貯金でまかなえる。

また自分が亡くなっても、残された家族にその預貯金を渡せば、遺族の生活を支えてくれるだろう。

しかし、いつでも自由に使える多額の預貯金がなければ、決して生命保険をやめてはいけない。

ただし自分の経済的状況と、自分がもつ家族への経済的責任に応じて、保険内容の見直しは必要だ。

保険を“やめること”と“見直すこと”の違い

保険をやめると、将来発生するリスクに対し、経済的に保障してくれるものが全くなくなってしまう。

つまり将来なにが起こっても、いま自分がもっている資産で、すべてを対処しなければならなくなる。

保険に加入して短期間でやめると、受け取れる解約返戻金もわずかしかなく、保険の内容によっては解約返戻金がない場合もある。

このため経済的負担をできる限り抑えた契約内容に見直し、保険が継続できないかを検討すべきだ。

保険に加入さえしていれば、将来のリスクからあなたを保険が経済的に守ってくれる。

保険を見直すべきタイミングとは?

保険を見直すべきタイミングとしては、以下の二つのケースが考えられる。

  • 自分の経済的責任に合わせた保障内容に、保険を修正するタイミング
    • 結婚・出産、子どもの独立、自分の退職など、暮らしの転換期を迎えたとき
    • 現在加入している保険が満期を迎えるとき
  • 速やかに必要最低限の保障内容に、保険を切り替えるタイミング
    • 保険の継続が経済的に難しくなったとき

新しく加入する保険の契約が完了する前に解約すると、もし新たに加入する保険の審査に落ちたら、無保険状態になるので注意したい。

保険料が月払いの場合は、1ヶ月の払込猶予期間をうまく使うと、保険を切り替える月での保険料の二重払いが避けられる。

その月は保険料の払い込みを一時的に控え、新たな保険の加入完了を待ち、加入できなくとも月末までに入金すれば保障は継続する。

なお生命保険の解約は、解約請求書類を保険会社が受領した日、もしくはインターネットで手続きが完了した日に解約される。

保険を見直すことで期待できる効果とは?

保険を見直すことで、自分が家族にもつ経済的責任と、その責任を果たすために必要な保険内容との最適化ができる。

自分が亡くなった際の、子どもが巣立ち配偶者が亡くなるまでに必要とする金額を見積もってみる。

これは、共働きか・片働きか・自分が専業主婦(夫)かどうか、子どもの人数や教育費などによっても金額は変わるだろう。

保険の見直しには、この見積金額から過度な保障を削り、保障内容と保険料を最適化する効果がある。

これを30歳・35歳・40歳…と5年に一度程の頻度で行い、自分の経済的責任を数値的に把握しておきたい。

保険を見直す際の注意点

生命保険では、加入者の年齢が上がると死亡リスクも高まるため、定期保険の場合は年齢を重ねるごとに更新時の保険料は上昇する。

同じ保険商品で、同じ保障内容でも、契約更新時には保険料は高くなる。

さらに病気になっている場合には、同じ保険商品での契約更新はできるが、他の保険会社に乗り換える際には断られる場合もある。

また85歳以上の高齢になると、加入できない生命保険も増えてくる。

定年退職し子どもが独立すれば、経済的責任の変化も少なくなるので、保障と保険料を確保するため終身保険への加入も一考になる。

生命保険の解約に伴うデメリットとリスク

生命保険の解約に伴うデメリットとリスク 生命保険ナビ

収入が急に減ったり支出が増えたりすると、毎月払い込む保険料も、家計への大きな負担となる。

例えば景気低迷による年収の減少や、親の介護費用の急増による支出の増加などは、将来おこりうることともいえる。

このときに加入している保険を解約し、少しでも家計を楽にしようと考えてしまわないだろうか。

安易に保険を解約してしまうと、「無保険状態」になり、日常生活でのリスクが高まってしまう。

ここでは、「無保険状態」のリスクと、そのリスクをなくす生命保険の効果について解説する。

保険をやめるとどうなるのか?

保険をやめると、不慮の事態に対する経済的保障がなくなってしまう。

重篤な病気になり医療費が高額になった場合に、あなたに資産がなければ、十分な治療を受けられない。

さらに万一亡くなった場合には、残された家族は困窮にあえぐ生活を送らなければならなくなるかもしれない。

場合によっては、子どもは希望する進学を諦めなければならない事態にもなりかねない。

保険をやめれば、そのようなリスクをつくってしまう。

保険の中断もリスクは残る

短期間だけ保険をやめて、自分を取り巻く経済状況が好転したら保険に再加入しようと考えている人はいないだろうか。

わずかな期間でも無保険状態になれば、上記に述べたリスクは生まれる。

保険料を支払える余裕ができ、保険に再加入しようとしたときには、契約年齢が上がっているため保険料も上がっている。

また、保険に加入しようと思ったときに健康状態を損なっていれば、過去に加入していた保険会社であっても契約を断られる場合もある。

継続は力なり

「継続は力なり」という言葉は、生命保険を象徴する言葉だ。

この「継続は力なり」とは、ひとつの行動をやめずに続けていれば、結果的に大きな力となるという意味だ。

保険も続けていれば、リスクに備えた「大きな力」を持ち続けられる。

自分や家族を守ってくれる「大きな力」があるからこそ、仕事にもプライベートにも全力で臨むことができるのではないだろうか。

まさに生命保険の継続は、自分や家族をリスクから守ってくれる力といえる。

生命保険の解約は慎重に検討しよう

生命保険の解約は慎重に検討しよう 生命保険ナビ

これまで「安易に生命保険をやめること」は控えるように述べてきたが、実際には多くの人が生命保険を解約している。

しかし調査結果によれば、「経済的理由」が、生命保険を解約する一番の理由ではないことを、ご存じだろうか。

ここでは、この調査結果をもとに、生命保険の解約理由を明確にする。

そのうえで必要な保障内容を考え、保険料が安くなる方法を解説する。

解約理由を明確にする

下記の調査結果によれば、生命保険を解約する一番の理由は「他の生命保険への切り替え」になっている。

スクロールできます
 生命保険をやめた理由(上位3件)
 他の生命保険に切り替えたので 掛金を支払う余裕が
なくなったから
 掛金が更新により
高くなってしまったから
2021年調査34.6%23.0%12.8%
2018年調査33.0%31.9%14.4%
2015年調査31.4%33.6%13.1%
※出典:公益財団法人生命保険文化センター「2021(令和3)年度生命保険に関する全国実態調査」
P125「〈図表Ⅰ−163〉 解約・失効の理由(複数回答)」より引用

2015年の調査以降「他の生命保険への切り替え」を理由に生命保険を解約した、と回答する割合は毎回増加している。

逆に「掛金を支払う余裕がなくなったから」と回答する割合は、毎回減少している。

つまりこのデータでは、保険をやめず、切り替えながら継続している人が増えていることを表している。

みなさんも家族の方と相談しながら、保険を解約する理由を、改めて確認してほしい。

必要な保障内容を検討し直す

死亡保険金の金額を考える際には、残された家族のために、必要な金額を正しく算出しなければならない。

家族世帯の場合ならば、子どもが独立し配偶者が亡くなるまでの費用が、必要な金額となる。

死亡保険金の金額は、この遺族が必要とする金額から、被保険者の死亡後に遺族が得られる収入を差し引いた金額になる。

必要以上に過度な保険金額を設定すると、保険料も高額になってしまうので、注意したい。

必要な保険金額(死亡保険金の金額)=[遺族が必要とする金額]- [被保険者の死亡後に遺族が得られる収入]

被保険者の死亡後に遺族が得られる収入
  • 配偶者の給与収入
  • 遺族基礎年金※1
    • 国民年金の被保険者(保険対象者)が亡くなった場合に、子どもがいる家庭に対して、子どもが18歳になるまで支給される。
  • 遺族厚生年金※2
    • 厚生年金の被保険者が亡くなった場合に、遺族へ支給される。
  • 老齢年金※3
    • 国民年金の加入者本人に老齢年金が給付され、厚生年金にも加入していれば老齢厚生年金も給付される。給付開始年齢は65歳以降。
  • 死亡退職金
    • 亡くなった人が勤めていた企業から、従業員が死亡した際に、遺族へ給付される。ただし死亡退職金の給付がない企業もある。
  • 相続資産
    • 預貯金や有価証券(不動産はすぐに現金化できないため、ここでの算出の際には除く)

保険料が安くなる方法を検討する

保険の見直しでは、そのときの契約年齢で保険契約の更新・切り替えを行うため、これまでの保険料と比べ金額は高くなる。

※契約年齢:保険契約時の被保険者の年齢。契約日時点での満年齢で計算し、1年未満の端数は切り捨てる。

もし現在加入中の保険が終身保険など貯蓄型保険であるならば、定期保険などの掛け捨て型保険への切り替えも検討した方がよい。

掛け捨て型保険では、保険料の一部を貯蓄に回さないので、貯蓄型保険と同じ保障内容でも保険料が割安になる。

これ以外に下記の方法も検討し、保険料が安くなるように努めたい。

  • 払込方法の見直し
    • 払込回数の変更
      月払いを、半年払いや年払いにすれば、保険料に割引が適用される。これまで毎月の給与で保険料を支払っていた場合、ボーナスでまとめて払い込むことも検討する。
    • 団体扱い
      勤務先と保険会社が団体扱いの契約をしていたら、団体扱いに切り替えれば、割引が適用される。なお団体扱いの場合には、保険料は給与から天引きされる。
    • クレジットカード払い
      保険料自体は安くならないが、カードのポイントが得られる。
  • 保険商品の見直し
  • 健康優良体割引がある保険商品への切り替え
    • 「健康優良体割引」とは、健康診断の結果が保険会社の定める基準以下の場合や、過去1年以上喫煙歴がない場合に適用される割引。
  • ネット保険会社の保険商品への切り替え
    • 実店舗がないネット保険会社は、店舗費用やそれにともなう人件費などの固定費がかからない。このためネット保険会社では、この固定費がかからない分、保険料の割安な保険商品が多い。ただしコールセンターの対応など、サービスレベルの確認が必要だ。

生命保険の解約や見直しは「生命保険ナビ」にまず相談

まとめ:生命保険の解約や見直しは“生命保険ナビ”にまず相談 生命保険ナビ

本記事では、生命保険の解約や見直しを検討するタイミング、それに伴うリスクなどについて解説した。

保険の解約や見直しには、ライフスタイルや経済状況の変化など、さまざまな要素を踏まえて判断すべきだろう。

保険の見直しには、さまざまなプランや料金の保険商品があるため、自己判断では難しいと思ったら専門家の意見を求めるとよい。

「生命保険ナビ」では、全国の保険のプロから、あなたに合ったアドバイザーを見つけられる。

こちらの申込みから、あなたが抱えている疑問や不安を、相談してみてはどうだろうか。

  • URLをコピーしました!

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。お客様と保険のプロを結ぶマッチングサイト「生命保険ナビ」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

目次