- 医療保険に加入できないのはどのような時か知りたい
- 医療保険に加入できなかった場合の対処法が知りたい
- 加入条件が緩い保険を利用するときの注意点が知りたい
医療保険を初めとする生命保険に加入する際には審査を受ける必要があり、持病や既往歴によっては加入自体を断られたり、加入できたとしても保障内容が限定されることがある。
しかし、通常の保険を断られても、もっと加入条件が緩く入りやすい保険は存在する。
そこで本記事では、医療保険に加入できなかった時の対処法や加入条件が緩い保険を利用する際のポイントを解説する。
持病や既往歴があり、医療保険に加入できるか心配だという人は、ぜひ参考にしてほしい。
医療保険に加入できない場合とは
先述した通り、医療保険に加入する際には必ず審査を受ける必要がある。
では、そもそもなぜ医療保険の加入条件として審査を受ける必要があるのだろうか。また、どのような場合に加入を断られるという事態が起こってしまうのだろうか。
生命保険の仕組みを理解することは、保険選びにも役立つはずだ。早速確認していこう。
なぜ保険加入を断られる場合があるのか
医療保険というのは入院や手術に備えて加入するものであり、大きな病気やケガの際にあなたを助けてくれる。
保険の契約を断られるということは、病気やケガのリスクが高く、入院や手術をすることになる確率が通常よりも高いと判断されることに原因がある。
例えば持病があると、医療保険や死亡保険に加入しづらくなるのはそのためである。
医療保険は、被保険者が保険料を出し合い、保険会社がそのお金を管理し、加入者の誰かが手術などで保障内容に基づき保険金や給付金の支払いを受けとる際は、保険料の運用資金から支払われる。
つまり、お互いに支え合う相互扶助の概念で成り立っている。
そのため、健康状態に問題のない人たちの中に、持病や病歴があり今後給付金が支払われる可能性が高い人がいる場合、同じ額の保険料で同様の保障を受けていると、そこには不公平が生じる。
加入者間の公平性の問題だけでなく、保険会社の経営上の問題もある。
保険会社は医療保険というビジネスを行っているのであり、当然利益がなければ経営を続けていくことはできない。
利益というのは、加入者の保険料であり、それを運用することで返戻金を上乗せしたり、多額の保険金を支払うことができている。
もしも、給付金や保険金を支払う可能性が高い人を、制限なく受け入れてしまうと、支払う保険金が多くなりすぎて経営が悪化しかねない。
医療保険というサービスを続けていくためにも、保険会社は加入者を選別する必要があるのだ。
審査で加入を断られる場合
公平性の観点からも、経営上の観点からも、リスクが高いと判断されると保険加入を断られることとなる。
基本的に医療保険への加入には、自分の健康状態について知らせる必要がある。
その際は、持病や病歴などを保険会社へ報告する。その内容が審査されて、契約することができるかどうかが決まるのである。
では、どのような条件だと加入できなくなってしまうのだろう？これについては、一概に言うことはできない。
なぜならば、保険会社ごとに判定基準や規則が異なり、統一された基準が設けられているわけではないからだ。
そのため、例えばあなたが持病を持っていたとして、A社の保険加入を断られたとする。
しかし、B社では加入できることもあり得るのだ。
審査の告知義務違反とは
では、保険申し込みにあたって、既往歴や持病を隠せば契約できるのかというと、そのようなことはしてはならない。
加入時の健康告知は真実を伝えなければならない。繰り返しになるが、そうしないと保険の公平性が保たれないからである。
もしも、虚偽の申告をして入ることができたとしても、良い結果は待っていないだろう。
保険金が支払われるような病気などになった時、間違いなく隠していた持病や病歴が明らかになる。
これを「告知義務違反」と言い、そうなると最悪の場合は保険金が支払われない。
あてにしていたお金が手に入らずに、非常に困ることになるだろう。そうならないためにも、告知は正しく伝えることが大切なのだ。
もし加入できなかったらどうすればいいのか
医療保険に加入できない場合があるのは、どういった事情に基づいてなのかをここまで見てきた。
では、もし加入できないとなった場合は、どうすれば良いのだろうか？そのような時に検討すべき方法を紹介する。
他社で契約できる可能性を追い求める
医療保険を契約する上で、通常通り加入できることが1番望ましいのは言うまでもない。
そのため、1社で断られたとしても、他社で加入ができないかを検討するべきである。
健康状態の申告は必ず必要となるが、先述したように審査基準は会社により異なる。
もしかしたら、他の会社ならば、加入可能な商品が見つかる可能性もあるだろう。まずは諦めずに他をあたってみるべきなのだ。
この後説明する、通常とは異なる加入しやすい保険に目標を切り替える前に、まずは出来る限り多くの会社と商品について調べ、現在の健康状態でも加入可能な商品を見つける努力をしよう。
場合によっては、条件は多少変わるかもしれないが、たとえば保障内容の限定や、あるいは保険料の調整などによって、保険への加入が認められる場合もある。
まずはそのように、通常の保険についての契約可能性を追求してほしい。
健康状態の改善を図る
もし契約を断られる原因となっているのが、健康診断の結果などであれば、努力次第では契約が可能になるかもしれない。
日頃の生活を見直し、不摂生をやめて健康的な食生活を意識する。
そして、適度な運動を取り入れる。これだけでも継続すると、健康状態がみるみる改善され数値として現れるものだ。
特に、普段の生活が健康的な生活から遠かった場合は、効果が分かりやすいだろう。
もし、診断での何かしらの数値などが原因となって、希望している保険への加入ができなかった場合、このように自分の健康を見直し改善することで、問題が解決できる可能性もある。
さらに、保険会社によっては、「健康体割引」として一定の基準をクリアした健康的な人には、保険料の割引などを行っているケースもある。
これはつまり、それだけ健康と保険加入は密接に関係しており、保険会社が加入者の危険度リスクに非常に敏感であるということとも言える。
保険料を安くしてでも、リスクの低い加入者が欲しいのだ。
今、健康に不安がある人はもちろん、今はまだ健康で問題ない人も将来の契約に支障を来さない為に、健康状態を改善できるように普段から意識していたい。
持病があっても加入しやすい保険を検討する
もし、通常の保険への加入が無理となった場合は、持病などがあっても加入しやすいとされる保険を検討することになる。
まずは「引受基準緩和型保険」が候補となる。
この保険は、保障内容が通常の保険に比べると限定的な内容になっていたりするが、その分病気や病歴があっても、審査基準が緩くなっているため加入しやすい保険なのである。
ただし、緩くなっているとはいえ基準は設けられている。各社ごとに設定された条件を全てクリアしないと加入することはできない。
また、加入しやすい分、保険料は通常の医療保険より高くなっている。
少しでも良い条件の保険へ加入できるように、まずは引受基準緩和型保険を取り扱っている各社を比較し、加入できそうな会社に連絡をしてみることである。
なるべく多くの会社を検討することで、限定的な内容ながらも自分が納得できる保険を見つけられる可能性が高まるはずだ。
では、引受基準緩和型保険でも加入先が見つからなかったらどうすれば良いのか。
まだ方法はある。それが「無選択型保険」への加入である。
無選択型保険には、保険の引受基準が設けられていない。そのため健康状態の告知も不要である。
つまりは、誰でも加入することができる保険なのである。
加入については誰でも可能だが、保険金や給付金の支給には条件があることもある。
例えば、現在治療中の病気に関しては保障の対象外となるなどだ。
このような条件を理解した上で、なるべくあなたの求めている内容に少しでも近い保険を探してほしい。
また、無選択型保険の保険料は、引受基準緩和型保険よりもさらに高くなることは覚えておいて欲しい。
加入条件が緩い保険を利用する際のポイント
引受基準緩和型保険などに加入することになった場合、どのような点に注意すれば良いだろうか？
そのポイントを解説する。
支払削減期間に注意する
引受基準緩和型保険には、支払削減期間というものが設けられている。
これは、加入からの一定期間は保険金が50％などに削減される期間を言う。
そのため、加入後すぐに保障に基づいた給付を受ける際は注意が必要だ。
加入先によって支払削減期間が異なる場合もある。1年間としている商品が多いが、確認は怠らないようにしたい。
支払削減期間とその削減率を考慮した上で、なるべく早めに計画を立てて加入することが望ましい。
余裕をもって保険を開始することで、万一の際も満額の給付を受けられるようになり、少しでも安心して生活を送れるようにしたい。
告知項目が増える特約を無闇につけない
保障内容が制限されている引受基準緩和型保険であるが、中には特約を付帯できる商品もある。
特約は付ければ付けるほど保障が手厚くなるが、その分保険料も高くなるので注意が必要だ。
特約の付帯だけでなく、生命保険選び全般に言えることであるが、自分にとって必要な保障内容とは何なのかをしっかりと把握した上で保険を探すことが重要だ。
そうしないと、そもそも何を基準として保険を探し、比較すればいいのか分からない。
そのような状態で契約すると、保障内容が不足していていざという時に給付金が足りなかったり、保障の対象外だったなんてことになりかねない。
逆に、必要以上の過剰な保障内容となっていて、あなたにとっては本来不要な保険料を支払い続けている、という事態もあり得る。
そのような事態を避けるためにも、必要な保障内容は明確にしておく必要があるのだ。
そのためには、自分の状況やこの先の人生について、改めて見つめ直し考慮すると良いであろう。
そうすることで、必要な特約も判断がつき、保険料を適正にすることに繋がるはずだ。
保険のプロの力を借りる
最終的には、保険の専門家に相談することも視野に入れておくと良いだろう。
生命保険は商品内容も複雑で、どれが自分に合っているのか探すだけでも非常に苦労するものである。
特に、加入を断られるなどの事態となると、どのような方法をとることが最も適切なのか、迷いや不安を覚えるだろう。
そのような時は独りで悩まずに、専門家にアドバイスを求めるべきである。
よく分からないまま最初に見つけた加入できる保険に入る、などをすると、自分に合っていない可能性もあり後悔することになるかもしれない。
医療保険のプロは全国にたくさんいるので、誰に相談すれば良いのか迷うかと思う。
そんな時は「生命保険ナビ」を使ってみてほしい。全国の保険の専門家が多数登録されており、その中からあなたに合った人とマッチングできるサービスである。
きっと難しい保険選びでも、適切にサポートしてくれるだろう。
まとめ
本記事では、医療保険に加入できないことがある理由について説明し、その様な時にどうすれば良いのかについて、丁寧に解説してきた。
加入条件が緩い保険を紹介し、利用する上でのポイントについても解説した。
健康状態や過去の病歴によっては、保険会社から加入を断られることがある。
しかし、だからと言って保険加入を諦めるのは時期尚早だ。
別の保険会社でなら加入できる可能性もあり、他にも引受基準緩和型保険や無選択型保険等を検討することができるからである、
特に引受基準緩和型保険や無選択型保険等に加入する際には、保険料や給付の条件など、本記事で解説したポイントに注意してほしい。
もし、「どの医療保険が自分に適切かわからない」「自分が医療保険に加入できるのか不安だ」という人は、保険のプロに相談することをお勧めする。
ひとり一人に合ったアドバイスをもらうことで、加入できる保険を見つけることができたり、あなたに必要な医療保険がわかるなど、安心して手続きを進められるようになるだろう。
数多い保険の専門家の中から、誰に相談すれば良いのか迷うこともあるかと思う。
そんな時は、全国の保険の専門家が数多く登録している「生命保険ナビ」が、あなたの条件にあった相談先とマッチングしてくれる。
利用することで自分に合った保険のプロを見つけることができるので、是非活用してほしい。
