「今の保険料は高すぎる気がする」「保障内容が古いままで不安」
医療保険の見直しを考えるとき、こうしたモヤモヤを抱えていないだろうか。
契約内容を棚卸しし、公的保障でカバーできる範囲を把握すれば、自分に本当に必要な保障だけを残せる。
調査によると直近入院の自己負担費用は平均18.7万円という結果もあり、漠然とした不安より具体的な数字で判断するほうが納得感がある。棚卸しから判断フロー、相談時の準備まで、順を追って見ていく。
- 今の医療保険が自分に合っているかわからない
- 保障の過不足をどう判断すればいいか迷う
- 公的保障と民間保険の役割分担が整理できていない
- 見直しで損しないための手順を知りたい
- 乗り換え時に保障の空白を作りたくない
医療保険を見直す前にやる契約内容の棚卸し
見直しの最短ルートは「棚卸し」から始めることだ。いきなり新商品を比較しても、今の契約で何が足りていて何が余っているのかがわからなければ判断がぶれる。
まず手元の保険証券を引っ張り出し、保障内容を一覧にする作業が先決である。10分程度で全体像が見えれば、次のステップに迷いなく進める。
棚卸しチェックリスト（コピーして使える表）
| 確認項目 | 記入欄 | 確認場所 |
|---|---|---|
| 入院給付金日額 | 円/日 | 保険証券・契約概要 |
| 手術給付金 | 円（倍率： 倍） | 保険証券・契約概要 |
| 保障期間（終身/○歳まで） | 保険証券 | |
| 払込期間（終身払/○歳まで） | 保険証券 | |
| 特約の種類と保障額 | 保険証券・約款 | |
| 支払限度（1入院/通算） | 日/ 日 | 契約概要・約款 |
| 免責・待期期間 | 注意喚起情報・約款 |
この表に現在の契約内容を書き込むだけで、「何が・いくら・いつまで」が整理できる。複数の保険に入っている場合は、契約ごとに1行追加して並べると重複も見えやすい。記入が終わったら、次は各項目の意味を確認していこう。
保険証券で確認する5項目
証券で最低限チェックすべきは「給付内容」「保障期間」「払込期間」「特約」「支払条件」の5つである。給付内容は入院日額や手術給付金の金額、保障期間は「終身」なのか「○歳まで」なのかを見る。
払込期間は保険料をいつまで払うか、特約は基本保障に上乗せされているオプションの種類と金額だ。支払条件は「何日目から給付されるか」「1入院の上限日数」など、実際に受け取るときのルールを指す。
他の保障との重複を洗い出す
医療保険を考えるとき、保障を「医療費そのもの」と「収入減」に分けて整理すると頭がすっきりする。医療費は治療費や入院費など直接かかるお金、収入減は入院中に働けなくなることで失う収入のことだ。
調査では直近の入院で逸失収入があった人は18.3%という結果が出ている。つまり、収入減への備えは医療保険とは別軸で考えたほうが整理しやすい。就業不能保険や傷病手当金など、別の仕組みでカバーする選択肢もある。
医療費については、まず公的保障でどこまでカバーされるかを確認するのが先だ。高額療養費制度を使えば、ひと月の自己負担には上限がある。この上限を超える部分だけを民間保険で補う、という発想に切り替えると、必要な保障額がぐっと小さくなる可能性がある。公的保障の詳細は後の章で整理する。
見直し目的を1行で決める
見直しの目的は「保険料を下げたい（節約）」「保障が足りない気がする（不足補強）」「契約が古くなった（更新）」の3つに分かれることが多い。自分がどれに当てはまるかを1行で言えるようにしておくと、この先の判断がぶれにくい。
医療保険 見直しで決める保障の優先順位
保障の優先順位は「最悪の月にいくら足りないか」を基準にすると決めやすい。漠然と「入院日額1万円は必要かな」と考えるより、実際の自己負担額から逆算したほうが納得感がある。
調査によると、直近入院の自己負担費用は平均18.7万円、1日あたりでは平均24,300円という結果が出ている。もちろん個人差は大きいが、まずはこの水準を頭に入れておくと、自分の場合はどうかを考える土台になる。
典型3パターン（不足/過剰/古い）で考える
| パターン | 状態 | 次のステップ |
|---|---|---|
| 不足 | 自己負担を貯蓄でまかなえない | 追加加入または保障額アップを検討 |
| 過剰 | 公的保障＋貯蓄で十分カバーできる | 特約削減または保障額ダウンを検討 |
| 古い | 契約が10年以上前で給付条件が時代に合わない | 乗り換えまたは特約追加を検討 |
入院日額より自己負担の穴を埋める
入院したときの自己負担は、治療費だけではない。差額ベッド代（特別療養環境）は1日平均6,714円（推計）で、最低50円から最高385,000円まで報告がある。病院や部屋のタイプによって大きく変わるため、一律に「これだけかかる」とは言えないが、個室を希望するなら相応の負担を想定しておく必要がある。
入院時の食費も自己負担になる。一般の場合、1食510円（令和7年4月〜）とされている。1日3食で1,530円、10日入院すれば15,300円。これらの保険適用外費用を洗い出してから、入院日額をいくらにするか考えたほうが設計がぶれにくい。
たとえば、差額ベッド代を1日5,000円程度と見積もり、食費を1日1,500円、その他雑費を1,000円とすると、保険適用外だけで1日7,500円ほどになる。高額療養費制度で治療費の上限が抑えられたとしても、この部分は別途かかる。こうした「穴」を埋めるために民間の医療保険を使う、という発想で金額を決めると過不足が減る。
通院・手術・一時金の必要性
入院日数が短くなる傾向は数字にも表れている。病院報告によると、一般病床の平均在院日数は15.7日（2023年）だ。入院が短期化すると、日額タイプの給付金は受取総額が小さくなる。一方で、退院後の通院や検査が増えるケースもあり、給付の形をどうするかは考えどころである。
通院給付金、手術給付金、一時金のいずれを重視するかは「使途」を先に決めてから選ぶとよい。たとえば、一時金は退院後の生活立て直しや家事代行の費用に充てる、通院給付金は交通費や仕事を休む日の補填に使う、といった具合だ。何に使うかが曖昧なまま特約を盛ると、保険料だけが膨らむ結果になりかねない。
特約は「使う確率×金額」で考える
特約を選ぶときは「対象となる費用が大きいか」「自己負担になる部分はどこか」を軸にするとシンプルだ。先進医療特約を例にとると、先進医療は令和8年1月1日現在で70種類とされている。対象となる治療を受ける可能性と、技術料が全額自己負担になる点を踏まえて判断することになる。
医療保険の見直し比較：終身・定期と給付金設計
商品を比較するときは、同じ軸で並べることが大前提だ。終身か定期か、払込は終身払か有期払か、給付条件はどう違うか。これらをバラバラに見ていると判断がつかない。以下の表で軸を固定し、気になる商品を当てはめて比較してみよう。
比較表（終身/定期/払込/給付条件/特約）
| 比較軸 | 終身型 | 定期型 |
|---|---|---|
| 保障期間 | 一生涯 | 一定期間（10年、○歳までなど） |
| 更新の有無 | なし | あり（更新時に保険料が変わる） |
| 保険料の傾向 | 加入時から一定（有期払なら払込終了後ゼロ） | 更新ごとに上がることが多い |
| 解約返戻金 | あり／なし（商品による） | ほぼなし |
| 向いている人 | 長期で保障を確保したい | 一定期間だけ手厚くしたい |
終身型と定期型の違い
終身型は保障が一生涯続く点が特徴だ。加入時の保険料が固定されるため、将来の支出が見通しやすい。一方、定期型は保障期間が限られる代わりに、同じ保障額なら加入時の保険料が安い傾向がある。更新を繰り返すと保険料が上がっていくため、長期で見るとどちらが得かは一概に言えない。
「いつまで保障が必要か」を問いにしてみると選びやすい。子どもが独立するまでの期間だけ手厚くしたいなら定期型、老後も含めて長く備えたいなら終身型、という考え方ができる。どちらが正解というわけではなく、自分のライフプランに合わせて選ぶものだ。
払込期間（終身払・有期払）
払込期間は「いつまで保険料を払い続けるか」を決めるものだ。終身払は保障が続く限り払い続け、有期払は一定の年齢や年数で払込を終える。有期払のほうが月々の保険料は高くなるが、払込終了後は保険料ゼロで保障だけが残る形になる。
老後に固定費を減らしたいなら有期払、現役時代の負担を抑えたいなら終身払、という選び方がある。家計の波——たとえば住宅ローンや教育費のピーク——と照らし合わせて、無理のない払込計画を立てることが大切だ。払込期間の選択は次章のタイミングとも関わってくる。
入院・手術・通院の給付条件
給付条件は比較の最優先チェック項目といえる。同じ「入院給付金」でも、日帰り入院が対象になるかどうか、1入院の支払限度日数は何日か、といった細部が商品によって異なる。手術給付金も、対象となる手術の範囲や倍率の設定が違う。
比較の際は、以下の項目を契約概要や約款でチェックしておきたい。
- 日帰り入院の対象可否
- 1入院の支払限度日数
- 通算支払限度日数
- 手術給付金の対象範囲と倍率
- 免責期間や待期期間の有無
特約（先進医療・三大疾病）
先進医療特約は「技術料が自己負担になる」という前提で見る必要がある。先進医療とは、厚生労働省が定める基準を満たした高度な医療技術のことで、令和8年1月1日現在で70種類とされている。技術料は保険適用外だが、入院料や検査料など通常の医療費部分は保険が使える。特約を付けるかどうかは、技術料の負担リスクをどう見るか次第だ。
三大疾病特約はがん・心疾患・脳血管疾患を対象にした給付だが、商品によって給付条件が大きく異なる。「診断確定で給付」なのか「入院が必要」なのか「所定の状態が何日続いたら」なのか、条件を満たさなければ給付されない。約款で条件を確認し、自分が想定するケースで給付されるかどうかを見極めておきたい。公的保障との組み合わせも確認が必要だ。
公的保障を踏まえて医療保険を見直す
民間の医療保険を考える前に、公的保障でどこまでカバーされるかを把握しておきたい。医療費の自己負担は年齢・所得によって1〜3割に分かれる。69歳以下は原則3割、70〜74歳は原則2割、75歳以上は原則1割だ。
さらに、ひと月の自己負担が一定額を超えると高額療養費制度で払い戻しを受けられる。この仕組みを知っているかどうかで、民間保険の設計が変わってくる。
公的保障の確認導線（公式ページへの辿り方）
自分の自己負担上限を調べるには、加入している健康保険の窓口や公式サイトを確認するのが確実だ。会社員なら勤務先の健康保険組合や協会けんぽ、自営業や退職後なら国民健康保険（市区町村）や後期高齢者医療制度が窓口になる。「高額療養費」で検索すれば、各保険者のページにたどり着ける。
高額療養費で自己負担上限を知る
高額療養費制度は、ひと月の医療費が高額になったとき、自己負担に上限を設ける仕組みだ。70歳未満の場合、所得区分によって上限が異なる。たとえば年収約370〜770万円の区分では「80,100円＋（医療費－267,000円）×1%」が月の上限とされている。医療費が100万円かかっても、自己負担は約8.7万円程度に収まる計算だ。
さらに、直近12か月で高額療養費に3回以上該当すると、4回目からは上限がさらに下がる「多数回該当」という仕組みもある。世帯で合算できる制度もあり、70歳未満なら同一月の自己負担が21,000円以上のものを合算して申請できる。こうした制度をフル活用すれば、実質的な負担はかなり抑えられる。
自分の区分を確認する手順は「年齢→所得区分→外来か入院か」の順で整理するとわかりやすい。70〜74歳の場合は外来だけの上限（外来特例）もあり、一般区分では月18,000円（年間14.4万円）とされている。加入している保険者の窓口やウェブサイトで、自分がどの区分に当てはまるかを確認しておこう。
先進医療は「技術料」が自己負担
先進医療を受けた場合、通常の治療と共通する部分（入院料、検査料など）は保険が適用されるが、先進医療にかかる「技術料」は全額自己負担となる。技術料は治療の種類によって数万円から数百万円まで幅がある。先進医療は令和8年1月1日現在で70種類とされており、対象は厚生労働省のウェブサイトで一覧を確認できる。
先進医療特約を検討するなら、契約概要で「対象範囲」を確認しておくことが重要だ。先進医療にはA（一定の施設で実施）とB（特定の施設で実施）があり、商品によってカバー範囲が異なる場合がある。約款や注意喚起情報に目を通し、給付条件を把握してから判断しよう。
公的保障にない費用を把握する
高額療養費制度でカバーされるのは、あくまで保険適用の医療費だ。差額ベッド代は対象外であり、1日平均6,714円（推計）、最低50円から最高385,000円まで報告がある。個室を希望すれば相応の負担がかかるし、大部屋でも病院によっては差額が発生することがある。希望しなくても病院都合で個室になった場合は請求されないルールだが、事前に確認しておくと安心だ。
入院時の食費も保険外だ。一般の場合、1食510円（令和7年4月〜）とされている。住民税非課税の場合は240円など、所得区分によって負担額が異なる。食費は入院日数が長くなるほど積み上がるため、見積もりに入れておきたい項目である。
自己負担の簡易シミュレーション
ここで、ざっくりとした自己負担を概算してみよう。たとえば、年収500万円・69歳以下で10日間入院したケースを想定する。高額療養費の上限は約8〜9万円程度（80,100円＋1%の区分）、差額ベッド代を1日5,000円×10日で5万円、食費を1日1,500円×10日で1.5万円、その他雑費（日用品・交通費など）を1万円とすると、合計で約15〜16万円になる。これはあくまで一例であり、部屋の種類や治療内容によって大きく変わる。
調査では直近入院の自己負担費用は平均18.7万円、1日あたり平均24,300円という結果が出ている。自分のシミュレーション結果と比べてみると、現実味を確認する材料になる。同じ調査で、高額療養費制度を利用した人は67.6%という数字もある。制度を使えば負担が抑えられることを前提に、民間保険でどこを補うかを考えるとよい。タイミングの見極めも大事になる。
医療保険を見直すタイミング：更新・結婚・転職など
見直しを「いつやるか」を決めておくと、先延ばしを防ぎやすい。基本は「年1回の定期点検＋ライフイベント時」と覚えておくとシンプルだ。
点検タイミングチェックリスト（年1回＋イベント）
- 毎年の誕生日または契約応当日
- 更新・満了が近づいたとき
- 結婚・離婚
- 出産・子どもの独立
- 転職・退職・独立
- 住宅購入（団信加入時）
- 大きな病気の診断を受ける前
更新・満了が近いとき
定期型の医療保険は、更新や満了のタイミングが「比較開始の締切日」になる。更新時には保険料が上がるのが一般的で、そのまま更新するか、別の商品に乗り換えるかを判断する必要がある。満了が近い場合は、保障がなくなる前に次の契約を確保しておきたい。
家計や家族構成が変わるとき
家計に大きな変化があったときも見直しのタイミングだ。収入が増えれば貯蓄で備えられる範囲が広がる。支出が増えれば保険料負担を見直す必要が出てくる。家族構成の変化も同様で、子どもが独立すれば必要保障額は小さくなることが多い。
見直しの目的が「節約」なのか「不足補強」なのかは、家計の状況によって変わる。収入と支出、貯蓄と負債を棚卸しし、保険料に回せる金額と、いざというときに貯蓄で賄える金額を整理してから判断しよう。
健康状態が変わる前に動く理由
医療保険は加入時に「告知」が必要だ。過去の病歴や現在の健康状態を申告し、保険会社の審査を受ける。健康状態によっては条件付きの加入になったり、引受を断られたりすることもある。つまり、乗り換えは「いつでも自由にできる」わけではない。
健康なうちに見直しを検討しておくほうが、選択肢が広い。「まだ元気だから」と先延ばしにしていると、いざ見直そうとしたときに選べない可能性がある。では、どう判断すればいいのか。
医療保険の見直し判断フロー：継続・減額・追加・乗り換え
判断は「過剰」「不足」「古い」の3分岐で考えると迷いにくい。今の保障が自己負担をカバーしすぎているなら「過剰」、足りないなら「不足」、契約が古くて給付条件が時代に合わないなら「古い」だ。それぞれに対応する手段は、継続・減額・追加・乗り換えのいずれかになる。
乗り換え手順ToDo（空白ゼロ）
| ステップ | 確認事項 | 注意点 |
|---|---|---|
| 1. 新契約の申込 | 告知内容・保障開始日 | 審査に時間がかかる場合あり |
| 2. 審査結果の確認 | 引受可否・条件の有無 | 条件付きなら内容を精査 |
| 3. 保障開始日の確認 | 新契約がいつから有効か | 初回保険料の払込が条件の場合あり |
| 4. 旧契約の解約 | 解約日を新契約の開始日以降に | 空白期間をゼロにする |
継続しつつ特約だけ調整する
見直しの最初の選択肢は「解約ではなく微調整」だ。今の契約を維持しつつ、使わなそうな特約を外す、あるいは保障額を下げるだけで保険料が下がることがある。解約して新しく入り直すよりもリスクが小さい。
削る候補を見つけるには、棚卸しで洗い出した特約を「重複しているもの」「使途が曖昧なもの」「給付条件が厳しいもの」でふるいにかける。どこまで変更できるかは商品や保険会社によるため、契約概要を確認するか、保険会社の窓口に問い合わせてみよう。
追加加入で不足を補う
不足している部分だけを別の保険で補うのも選択肢だ。今の契約を解約せずに済むため、空白リスクを最小限に抑えられる。追加する保障は、高額療養費の上限を超える部分と、保険適用外の費用（差額ベッド代、食費など）を目安にするとよい。
調査の自己負担平均18.7万円を参考にしつつ、自分の家計でいくらまでなら貯蓄で賄えるかを考える。その差額を民間保険でカバーする、という発想だ。不足額が小さければ、貯蓄で備えるという判断もあり得る。
乗り換えるなら順番が重要
具体的な手順は次のとおり。まず新契約を申し込み、審査結果を待つ。引受が決まったら保障開始日を確認し、初回保険料を払い込む。新契約の保障が始まったことを確認してから、旧契約を解約する。二重払いの期間が1か月程度発生するが、空白を作らないための必要経費と考えよう。
判断フロー図（3分で結論）
判断フローは「高額療養費の上限を把握する→自己負担の不足/過剰を判断する→手段を選ぶ」の順で進める。上限の把握には、自分の年齢と所得区分を確認し、80,100円＋1%などの目安を頭に入れておく。不足があれば追加か乗り換え、過剰があれば減額か特約解除、古ければ乗り換えを検討する。まずは自分の区分を確認し、現状の契約と照らし合わせてみよう。ただし、見直しには落とし穴もある。
医療保険を見直すときの注意点：告知・空白・返戻金
見直しには落とし穴がある。告知で加入できない可能性、保障の空白期間、解約返戻金のタイミングなど、事前に知っておかないと損をすることもある。高額療養費制度も見直しが議論されているため、数値は参照日を確認しながら使い、最新情報は公式サイトでチェックしよう。
落とし穴チェックリスト（免責/待期/支払限度）
- 新契約の告知で引受不可になる可能性
- 保障の空白期間が生まれるタイミング
- 解約返戻金の有無と金額
- 新契約の免責期間・待期期間
- 支払限度日数や通算限度の違い
告知・引受で加入できないことがある
医療保険に加入するときは、健康状態や過去の病歴を申告する「告知」が必要だ。告知内容によっては、条件付きの加入（特定の病気は保障対象外など）になったり、引受を断られたりする。乗り換えを前提に今の契約を解約してしまうと、新しい保険に入れなかったときに無保険状態になりかねない。
持病や通院歴がある場合でも、告知内容によっては加入できる商品もある。引受基準緩和型や無選択型といった選択肢もあるが、保険料が高めだったり保障が限定されたりすることが多い。まずは通常の商品で審査を受けてから判断するのが一般的だ。
保障が切れる「空白期間」を作らない
空白期間は「解約を先にした」「更新手続きを忘れた」「保険料の払込が止まった」といった場面で起きやすい。特に乗り換え時は、新契約の保障開始を確認してから旧契約を解約する順番を徹底したい。
予防策は3つある。新契約の保険証券や保障開始日の通知が届いたことを確認してから解約手続きを行う。払込方法をクレジットカードや口座振替に設定して払込漏れを防ぐ。更新日をカレンダーに登録しておく。空白ができると、その間に何かあっても給付を受けられないため、慎重に進めよう。
返戻金・待期期間・免責を確認
解約するときは、解約返戻金の有無と金額を確認しておきたい。終身型で貯蓄性のある商品なら返戻金があることが多いが、掛け捨て型や定期型ではほぼゼロというケースもある。返戻金がある場合、解約のタイミングによって金額が変わることがあるため、契約概要や約款で確認しよう。
新契約では「待期期間」や「免責期間」の有無もチェックポイントになる。待期期間は契約から一定期間は保障が始まらない期間、免責期間は入院開始から何日目以降が給付対象になるかを定めたものだ。これらを見落とすと「契約したのにすぐ出なかった」という事態を招く。契約概要、注意喚起情報、約款で必ず確認しておこう。
よくある失敗3パターン
パターン1：先に解約して加入できなかった
乗り換えを急いで先に旧契約を解約したが、新契約の審査で引受不可になった。結果、無保険状態になってしまった。回避策は「新契約の成立を確認してから解約する」順番を守ることだ。
パターン2：保障が薄くなったことに気づかなかった
保険料が安くなったと喜んでいたが、実は保障内容が大幅に削られていた。支払限度日数が短くなっていたり、特約が外れていたりした。回避策は「契約概要で新旧を比較してから決める」ことだ。
パターン3：特約を外したら必要だった
節約のために特約を外したが、その後に該当する治療を受けることになり、給付を受けられなかった。回避策は「使途と確率を考えてから削る」ことだ。削る前に、本当に不要かどうかを冷静に判断しよう。
これらの失敗を防ぐには、相談をうまく使うのも一つの手だ。
医療保険の相談で見直しを進める：準備物と手続き
自分だけで判断するのが難しければ、専門家への相談も選択肢になる。ただし、相談の質は「準備物」と「質問」で決まる。何も持たずに行くと一般論で終わりがちだし、聞きたいことを整理していないと提案を鵜呑みにしやすい。
相談メモ（質問テンプレの使い方）
相談時に以下の質問を手元に用意しておくと、提案の根拠とデメリットを引き出しやすい。
相談前に揃える資料（証券・家計）
相談に持っていく資料は「保険証券」「家計の概要」「健康状態のメモ」の3点が基本だ。保険証券は現在の契約内容を確認するため、家計の概要（収入・固定費・貯蓄額など）は保険料の適正額を判断するため、健康状態のメモは告知に関する相談をするためにあると便利だ。
家計情報は細かく出す必要はないが、「月々いくらまでなら保険料に回せるか」「いざというときに使える貯蓄はどのくらいか」は答えられるようにしておくと、提案の精度が上がる。情報提供は任意なので、出したくない部分は出さなくてよい。
比較は契約概要と約款で最終確認
相談で提案を受けたら、その場で決めずに「契約概要」「注意喚起情報」「約款」を持ち帰って確認することをおすすめする。Webの説明や口頭の説明だけで決めると、細かい条件を見落とすことがある。
確認すべきポイントは、給付条件（何が対象で何が対象外か）、免責・待期期間、支払限度日数、解約返戻金の有無などだ。不明点があれば、保険会社や代理店に問い合わせて確認しよう。
FP・代理店の選び方と利益相反
相談先を選ぶときは、「比較できる商品の範囲」と「説明の姿勢」をチェックするとよい。特定の保険会社の商品しか扱っていない場合、比較の幅が限られる。複数社を扱う代理店でも、手数料の高い商品を優先的に勧める可能性はゼロではない。
偏りを見抜くには、以下のような質問をしてみるとよい。「何社の商品を比較できるか」「この商品を勧める理由は何か」「デメリットは何か」「他の選択肢はあるか」——これらに誠実に答えてくれるかどうかで、信頼度を判断できる。
相談で聞くべき質問テンプレ
- 私の場合、保障が不足している部分はどこか。その根拠は何か。
- 私の場合、保障が過剰になっている部分はあるか。
- 高額療養費制度を使った場合、民間保険で補うべき金額はいくらか。
- この商品で給付されないケースは何か。
- 給付条件を満たさない典型的なパターンは何か。
- 乗り換える場合、具体的な手順と注意点は何か。
- 告知で引っかかる可能性はあるか。
- この特約を外した場合のリスクは何か。
- 保険料を下げるために削れる部分はどこか。
- 今すぐ決めなかった場合のデメリットは何か。
医療保険 見直しのよくある質問（FAQ）
医療保険の見直しは何年ごとにするべきですか？
決まった年数はないが、「年1回の定期点検＋ライフイベント時」を目安にするとよい。更新や満了が近づいたとき、家計や家族構成が変わったときは見直しのタイミングだ。高額療養費制度の見直しが議論されているため、制度変更のニュースが出たときも確認しておきたい。固定の周期より、変化があったときに点検する習慣をつけるほうが現実的だ。
医療保険を乗り換えるとき、解約はいつすればいいですか？
新契約の保障が開始されたことを確認してから、旧契約を解約するのが原則だ。具体的には、新契約の保険証券や保障開始日の通知が届き、初回保険料の払込が完了した後に解約手続きを行う。先に解約してしまうと、審査に通らなかった場合や保障開始までの間に空白期間ができるリスクがある。二重払いの期間が1か月程度発生しても、空白を作らないことを優先しよう。
持病や通院中でも医療保険の見直しはできますか？
できる場合とできない場合がある。告知内容によっては条件付きの加入になったり、引受を断られたりすることがある。ただし、今の契約を維持しながら特約を調整したり、保障額を変更したりする見直しなら、新たな告知なしで可能なケースもある。乗り換えを前提にせず、まずは現契約の範囲でできる調整を検討してみよう。それでも不足があれば引受基準緩和型などの選択肢を探ることになる。
妊娠中・出産前後の医療保険の見直しポイントは？
妊娠中は告知事項に該当するため、加入できる商品が限られたり、妊娠・出産に関連する保障が対象外になったりすることがある。見直しを考えているなら、妊娠前に検討を始めるのが選択肢を広げやすい。すでに妊娠中の場合は、現契約の保障内容で帝王切開や切迫早産などがカバーされるかを約款で確認しておこう。出産後に見直す場合は、子どもの保障や家族全体の保険設計も含めて再検討するタイミングになる。
先進医療特約は医療保険の見直しで必須ですか？
必須とは言い切れない。先進医療は令和8年1月1日現在で70種類とされており、対象となる治療を受ける可能性と技術料の金額をどう見るかによる。技術料は治療によって数万円から数百万円まで幅があり、高額なものを想定するなら特約を付けておくと安心だ。ただし、先進医療を受ける機会自体がそれほど多くないことも事実である。保険料とのバランスを考えて判断しよう。
貯蓄がある場合、医療保険の見直しはどう考えますか？
貯蓄で自己負担をカバーできるなら、民間保険の保障額を小さくする選択肢がある。調査では直近入院の自己負担費用は平均18.7万円という結果が出ている。この水準を貯蓄で十分賄えるなら、最低限の保障だけ残して保険料を下げる判断も合理的だ。ただし、長期入院や複数回の入院が重なるケースもあるため、「最悪の月」を想定して判断するとよい。貯蓄がいくらあれば安心かは家計状況によるため、一律の正解はない。
まとめ
医療保険の見直しは、棚卸しから始めて、公的保障でカバーできる範囲を把握し、不足部分だけを民間保険で補うという流れで進めると無駄がない。高額療養費制度を使えばひと月の自己負担には上限があり、実際に備えるべき金額は思ったより小さいこともある。
乗り換える場合は「新契約の成立→旧契約の解約」の順番を守り、空白期間をゼロにしたい。最終判断は契約概要や約款で確認し、不明点は保険会社や専門家に問い合わせよう。判断材料がそろったら、一人で抱え込まず専門家に相談してみるのも一つの手である。
出典一覧
- 全国健康保険協会「高額療養費簡易試算（70歳未満用）」https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/sb3030/sbb30302/1935-66724/
- 町田市「高額療養費制度」https://www.city.machida.tokyo.jp/kurashi/hoken/kokuho/ironnakyuufu/kougaku.html
- 厚生労働省「高額療養費制度の見直しについて」（2025-12-25）https://www.mhlw.go.jp/content/12401000/001621874.pdf
- 厚生労働省「医療費の一部負担（自己負担）割合について」https://www.mhlw.go.jp/content/000937919.pdf
- 厚生労働省「入院時の食費の基準額について（令和6年度診療報酬改定等）」https://www.mhlw.go.jp/content/12401000/001604409.pdf
- 厚生労働省「主な選定療養に係る報告状況」（中医協 総－3－2）https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/001270653.pdf
- 生命保険文化センター「2025（令和7）年度 生活保障に関する調査（速報版）」https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r7/seikatuhoshouchousa_2025sokuhouban.pdf
- 厚生労働省「先進医療の概要について」https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/sensiniryo/index.html
- 厚生労働省「医療施設（動態）調査・病院報告の概況（令和5年）」https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/23/dl/11gaikyo05.pdf
