生命保険で800万円の保険金を受け取るには？月々にかかる費用を徹底解説

保険の加入時に必ず検討するのが、「いくら保険金を受け取りたいか」ということである。

個人のライフスタイルや収入によって必要な保障額は大きく変わってくるが、はたして自分にはいくら必要なのだろうか。

本記事では、自分に適した必要保障額の考え方や月々かかる費用、適切な保険選びのポイントなどについて解説する。

保険金を800万円受け取るために必要な保険料など、具体的に紹介するのでぜひ参考にしてほしい。

生命保険への加入を検討している方や、既に加入している方でプランを見直したい方には必見だ。

800万円の保険金を受け取るためにかかる月々の費用とは

生命保険に加入すれば遺族の生活を保障するための死亡保険金を遺すことができる。

しかし、月々いくら保険料を払えば、いくら保険金を残せるのか具体的に思い浮かばない方も多いのではないだろうか。

また、一般的な生命保険の受取額も参考にしておきたいところだ。

そして、家族にいくら保険金を遺せば、生活を十分に保障できるのかも月々の保険料と受け取る保険金のバランスを考える上で参考になるはずだ。

この3点を生命保険加入の前に知っておけば、保険選びの際の判断基準ができるため一つずつ確認していこう。

800万円の保険金をもらうための月々の保険料

800万円の保険金をもらうための月々の保険料は、生命保険の商品、被保険者の年齢や健康状態などによって異なってくる。

そのため実際に800万円の保険金を受け取る際に月々、いくら保険料を負担するのかは個別具体的に確認する必要がある。

例えば、保険会社各社が提供しているシミュレーションなどを使えば、死亡保険金と保険料の関係が具体的に分かるだろう。

本記事では参考に、SBI生命のシミュレーションを例に、800万円の保険金を受け取る際の月々の保険料を以下の条件で試算してみよう。

死亡保険金	30歳男性の保険料	40歳男性の保険料	30歳女性の保険料	40歳女性の保険料
400万円	516円	864円	432円	672円
500万円	620円	1,055円	515円	820円
600万円	714円	1,236円	594円	954円
700万円	798円	1,407円	658円	1,078円
800万円	872円	1,568円	712円	1,192円

SBI生命の「クリック定期NEO」はネットで加入できる定期型の生命保険だ。

対面営業をメインとする生命保険会社に比べて販管費などが抑えられている。

また保障期間が限られている掛け捨てタイプのため、保険料も終身型に比べて割安だ。

シミュレーションでは800万円の死亡保険金を受け取るには、男性ならば30歳で保険料は月々872円、40歳ならば月々1,568円かかることが分かった。

女性ならば30歳で月々712円、40歳で月々1192円だ。

800万円の保険金を受け取るケースだけに注目しても、同じ生命保険であっても年齢・性別で月々の保険料が大きく変わることが確認できるだろう。

保険会社、保障する期間、性別、年齢によって月々の保険料と受け取れる死亡保険金は変わる。

興味のある生命保険があれば加入の前にシミュレーションで受け取れる保険金と保険料を試算してみると、保険選びもしやすくなるはずだ。

生命保険の年代別・収入別の平均的な受け取り額

周りの人が生命保険の受け取り額をいくらに設定しているのか気になるのではないだろうか。

生命保険文化センターが公表している全国実態調査で年齢別、年収別の死亡保険金額のデータが確認できる。

年齢別、年収別の死亡保険金をそれぞれ確認してみよう。

世帯主の死亡保険金額（全生保）の平均は1,386万円だ。また29歳〜69歳まで、年齢別に世帯主・配偶者それぞれの死亡保険金の平均額をまとめた。

世帯主年齢別

年齢	世帯主 （単位：万円）	配偶者 （単位：万円）
29歳以下	1,440	887
30〜34歳	1,793	873
35〜39歳	1,945	866
40〜44歳	1,964	852
45〜49歳	2,040	812
50〜54歳	1,650	757
55〜59歳	1,545	676
60〜64歳	772	571
65〜69歳	788	553

世帯主と配偶者で受けとる死亡保険金に大きな差があることが分かる。

家計の大黒柱である世帯主の死亡に各世帯が重点的に備えていることが改めて確認できる。

特に35歳〜49歳の働き盛りの世帯主が亡くなった場合は平均で2,000万円に近い死亡保険金で備えていることも分かる。

平均額なので極端に大きな死亡保険金をかけている人がまじると高めに出てしまうかもしれない。

しかし、一つの参考になるだろう。次に世帯主の年収別の死亡保険金額を確認してみよう。

年収	死亡保険金（単位：万円）
200万円未満	689
200〜300万円未満	735
300〜400万円未満	1,106
400〜500万円未満	1,373
500〜600万円未満	1,746
600〜700万円未満	1,830
700〜1000万円未満	2,051
1000万円以上	3,339

年収別で確認してみると、年収が高くなればなるほど、受け取れる死亡保険金を手厚くしている傾向が確認できる。

収入が高いほど保険料を多くかけて、死亡リスクに備えていることが読み取れるだろう。

生命保険は住宅に次いで人生で高い買い物と言われ、長い目で考えると家計の負担となる。

そのため高い死亡保険金を受け取るために、月々の保険料が家計の負担になり過ぎないように気をつけよう。

遺族に必要な保障

生命保険はそもそも、遺族に必要な保障のために加入するものだ。

遺族のために何に備えるべきかを改めて考えてみることも死亡保険金を考える際に避けては通れない。

例えば、葬儀代、子供の教育資金、家族の生活費など残された家族が困らないようにしたい。

すぐに必要になるのが葬儀代だ。葬儀代は2022年の経産省の調査によると平均で約113万円もかかる。

葬儀に関してはご家庭の事情次第では、さらに費用がかかる恐れもある。

• 参考：経産省　特定サービス産業動態統計調査 

教育費は人生の３大資金の一つと言われるほど大きな出費で、幼稚園から大学卒業まで全て公立で平均約822.5万円、私立で2,307.5万円もかかる。

特に子育てにお金がかかる世代は教育費の備えについても真剣に考える必要がある。

• 参考：日本政策金融公庫「教育資金はいくら必要？」　

生活費に関してはライフスタイル、居住地、家族構成によって大きく左右されるが、家計簿をつけるなど、どの程度かかっているのかも、生命保険加入の際に改めて見直すと良いだろう。

800万円は妥当？生命保険で必要な保障額を考えてみよう

生命保険で残された家族の生活を保障するために必要な金額は、貯蓄や家族構成、家族の収入、子どもの年齢など様々なことを考慮する必要がある。

しかし、考えることが多すぎて具体的に計算するのは難しいのではないだろうか。

そこで必要な保障額を算出する際の考え方を紹介する。

また、家族構成別のシミュレーション例とライフステージごとに保険を見直すことの重要性についても説明する。

この3つをそれぞれ、確認していこう。

必要保障額の算出法

遺族に必要な保障額を算出する方法に「必要保障額積み上げ方式」という考え方がある。

万一のときに必要な遺族の生活費、その他の資金の総額から、遺族年金・預貯金・死亡退職金などの収入を差し引いて、その不足分を必要保障額とする考え方だ。

計算式は以下の通りだ。

支出総額―収入総額＝必要保障額

5つのステップを踏むことで必要保障額が導き出せる。

家族構成別のシミュレーション例

夫（30歳）、（妻30歳）、子ども(3歳)の3人家族で、世帯主の夫が死亡した場合の必要保証額を計算してみよう。

この条件の場合、計算していくと以下のような結果となる。

まずは生活資金総額を計算する。（前項のステップ①〜③まで）

① ＋②＝１億2540万円

１億2540万円に教育資金1200万円、緊急予備資金500万円を足す。

生活資金総額は１億4240万円だ。

次にステップ④の収入見込額を計算する。

2つを足すと1億円

1億4240万円（生活資金総額）―１億円（収入見込金額）＝4240万円

このケースでは必要保障額が4240万円と算出できた。

ただし、実際に計算してみると余命や教育費など公的年金を遺族がいくら受け取れるのか等、迷うところも多いだろう。

そのため、生命保険会社が提供している必要保障額のシミュレーター等を使ってみるのもおすすめだ。

ライフステージごとの見直しの重要性

生命保険はライフステージごとに見直すことをおすすめする。

ライフステージが変われば、備えるべきリスクも変わるためだ。

例えば、働き盛りで子どもの教育費や住居費がかかる30代〜40代の男性ならば、生命保険で手厚く備えておくことで、万一のことがあっても対処しやすくなる。

しかし、子どもが独立して、退職して老後を迎えたら働き盛りの頃ほど、生命保険を手厚くする必要はないだろう。

例えば生命保険で不必要な特約などがないかどうかを定期的に確認するだけでも月々の保険料を節約できるはずだ。

ライフステージごとに保険を見直しやすいのは、保障期間が限定されている定期保険だ。

月々の保険料が終身保険よりも安く、重点的に備えたい時期に保障を受けられる。ただし掛け捨てタイプのため保険料は返ってこない。

一方、終身保険は一生涯を通じて保障があり、解約すれば、解約返戻金が戻ってくる。

ただし定期保険よりも月々の保険料が割高になりがちな点に注意しておきたい。

受け取る保険金は800万円でいいのか？自分に適した生命保険を選ぶポイント

生命保険会社は様々な生命保険を販売しており、数ある保険の中で自分に適したものを選ぶのは難しい。

自分に適した保険を選ぶには死亡保険金と保険料のバランスも大切だ。

しかし、それ以外にも気をつけたいポイントがある。

以上の3つも保険選びの際に考えてみてほしい。

ライフプランを考える

特に生命保険はライフステージによって重点的に備えたい時期と、それほどでもない時期がある。

例えば子育てにお金がかかるとき、働き盛りのときに万一のことがあれば、残された家族の生活は途端に苦しくなる。

しかし、子どもが独立したり住宅ローンを払い終えたり出費が大きい時期を乗り切れば、生命保険でそこまで手厚く備える必要はないと考える人も多いだろう。

ライフプランに応じて保障を手厚くしたり、見直したりすることで節約につながったり、本当に必要な他の備えをしやすくなる。

また生命保険は契約次第で死亡給付金にかかる税金が変わってしまう点にも注意しておきたい。

例えば契約者・被保険者・受取人を誰にするか、残された家族の構成などで支払う税金の額が変わってしまうこともあるためだ。

そのため、自分自身だけでなく家族のライフプランもあわせて考えておきたい。

保険商品を比較する

生命保険は各社、様々な商品を販売しており、それぞれに特色がある。

例えば同じ死亡保険でも死亡保険金がいくら出るのか、病気や怪我なども保障の対象になるかどうか、保障期間、電話などによる健康相談サービスの有無、選べる特約の種類や数など本当に様々だ。

生命保険に加入する際は、すぐに契約せずに複数の商品を比較して検討してみてほしい。

複数の保険を比較することで、それぞれの特色に気づくはずだ。

例えば、タバコを吸っていない、BMIや血圧の数値次第で保険料を割引してもらえる保険があったり、災害で死亡したら死亡保険金を割増して受け取れる特約がつけられる保険があったりと、それぞれの生命保険会社は差別化を図るために工夫している。

よく探せば、自分にとって気になる保障がついている保険も見つかるかもしれない。

死亡保険金、保険料に差がほとんどなければ保障内容や特約の種類、付帯サービスなどで決めるのも良いだろう。

保険料が家計に負担になりすぎないようにする

生命保険は手厚くすればするほど、保険料も高くなり家計の負担になってしまう。

どのようなリスクにどの程度まで備えるのかを明確にして保障内容と保険料のバランスを取ろう。

保険料を抑えるならネット販売をメインにしている生命保険会社、外資系の保険会社、大手生命保険会社のサブブランドなど販管費を抑えている生命保険会社から選ぶと効率よく費用対効果の高い生命保険が探しやすくなる。

また、同じ保険・保障でも前納払いでまとめて保険料を支払うと、お得になったり、クレジットカードで保険料を払えるならポイントを獲得したりと払い方次第で節約できることもある。

また、払込みの期間などでも月々の保険料は変わる。払い方次第で家計の負担を軽くできないかも考えてみてほしい。

生命保険の保険金は800万円で足りるのか、まずは自分に必要な保障額を把握しよう

本記事では、自分に適した保険金額を把握する方法や保険金を800万受け取るためにかかる月々の費用について解説した。

生命保険はもしもの時に自分や家族を守る重要なツールの一つである。

生命保険に加入していたが、いざという時に保険金が足りなかったということは避けたいものだ。

そのためにも、自分に必要な保障額がいくらなのかを把握し、無理のない範囲で保険に加入していただきたい。

しかし、保険選びの際には、保険金額以外にも保障内容や保険期間など様々な事項を検討する必要があり、難しいことも多い。

自分一人で選ぶことに不安を感じた場合は、専門家に相談することをおすすめする。

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