がん保険の一時金は何度でも受け取り可能？仕組みや受け取り条件を解説

がんと初めて診断された後、治療や経過観察をしていく中で再発や転移の確認が取れた場合、がん保険で改めて保障を受けることは可能なのだろうか。

本記事では、「がん保険の一時金は何度でも受け取れるのか」について、受け取りの条件や注意点をふくめて解説する。

具体的な商品についても紹介するので、ぜひ最後まで読んで参考にしていただきたい。

がん保険の一時金は何度でも受け取れる？

がん保険は、がんにおけるまとまった治療費を確保する目的で準備する。

一時金の保障以外にも、どのような保障があるのかを把握した上で、一時金の保障要件を理解することは重要である。

がん保険は、がんの治療にかかる費用や働けなくなった場合の保障が充実している。

そのため、がんで治療が必要な場合の費用や、収入が減った場合の経済的な補てんで困ることはないだろう。

がんと診断確定された場合には、給付金が受け取れる。

そのため、医療保険でカバーしきれない部分を保障できる点がメリットといえるだろう。

がん保険でどのような保障を準備できて、一時金はどのような給付要件となっているのかについて解説する。

がん保険の必要性

がんの治療方法は多岐にわたるが、どの治療にも費用はかさむとされている。

一般的に、以下の項目において治療費がかかる。

メットライフ生命の調査によれば、初めてがんを患った場合に必要な医療費は、平均で43万円と発表されている。

また、医療費以外では平均22万円の出費を要しており、合計で約66万円が初期費用としてかかっている結果となった。

また、がんのステージが進行しているほど治療にかかる費用は多く、ステージ0では平均37万円だったのに対して、ステージIVでは平均108万円となった。その差は約2.9倍となっている。

また、アフラックの調査によれば、がん治療の期間が長引くほど治療費の総額が高くなっていると発表している。

以上から、がんのステージや治療期間によってかかる費用は異なる。

がん保険の保障

保険会社によって細かく異なるが、がん保険の保障内容は、基本的にはがんの治療をした場合に給付金を受け取れる。

たとえば、入院給付金や手術給付金、放射線治療給付金である。

がん入院給付金は、入院日数の制限はなく無制限で保障されるケースが一般的である。

がん診断給付金は、保険会社によって受けられる保障内容が異なるので、各保険会社の特徴はしっかりと把握する必要がある。

また、最近のがん保険では治療を目的とするだけでなく、予防を目的にした治療でも保障が受けられる商品がある。

代表的な例としては、抗がん剤治療給付金である。

保険会社によっては、ホルモン療法や抗がん剤での治療において、予防目的であっても保障を認めるケースが出始めた。

最後に、治療費が全額自己負担となる先進医療に対する保障が受けられる特徴を持つ。

がんの治療には、高度な治療技術が必要な先進医療もあるが、健康保険の対象外なので、治療にかかる費用はがん保険に加入しなければ自己資金で全額賄う必要がある。

がん一時金の給付要件

がん保険で保障されている一時金は、保険会社によって給付の条件が異なる。

たとえば、診断された場合に受け取れるケースや、入院を伴えば受け取れるケースがある。

一般的には、一時金を初めて受け取る場合は、がんと診断された場合に支払われる場合が多い。

その後、複数回にわたって受け取れる商品であれば、各保険会社で給付される要件が違う。

保険会社によっては、保障される額をがんの種類に応じて変える商品もある。

再発や転移の可能性があるがんに比べて、上皮内新生物は受け取れる保障額を同額にしている商品もあれば、半額ないしは1割の保障額に引き下げられている商品も存在している。

保険会社・商品によって条件や期間が異なるので、詳しく確認しよう。

一時金を何度でも受け取る場合の要件

給付要件でチェックしたいポイントの1つに、生涯にわたって診断給付金が何回受け取れるのか、給付金の支払い回数がある。

保険会社によっては何度も受け取れる無制限のケースもあれば、診断給付金が生涯に1度しか受け取れないケースもある。

診断給付金の免責期間は、一度給付金を受け取ってから、次に給付金を受け取るまでの期間である。

保険会社によっては1年に1回とするケースもあれば、2年に1回にしているケースもある。　

一時金が何度でも受け取れるがん保険を紹介

がん保険は、一時金を複数回にわたって受け取れる内容が主契約として備わっている商品と、特約を付加しないと一時金が受け取れない商品に分かれている。

つまり、一時金の給付を契約者の任意で取り外せる商品が出始めている。

とはいえ、まだ一時金が支払われる保障が主流であることに違いはない。

今回は、一時金が複数回にわたって受け取れる保障が主契約になっている商品を解説する。

一時金を何度でも受け取れるがん保険

主契約で一時金が複数回にわたって支払われる保険商品を、一例として記載する。

それぞれ初回の給付要件は、がんと診断された場合に一時金が受け取れるものである。

一時金が複数回受け取れるがん保険の特徴について確認しよう。

一時金が何度でも受け取れるがん保険の特徴

一般的に、2年に1回ないしは1年に1回が免責期間として設けられている。

免責期間がより短い商品を準備すると良いだろう。

また、一時金が支払われる要件も入院した場合に支払われるものでなく、治療を行った場合であれば給付対象となる内容が望ましい。

商品のコンセプトとしては、まとまった一時金を治療費や収入減の補てんとして活用してもらうために設計されている。

先々がんの治療実態が様変わりしても、生涯にわたって受け取りやすいメリットがある。

がん保険を利用する際の注意点

がん保険の注意点として把握しておく必要がある点は、免責期間である。

がん保険に限らず、生命保険には保障が開始される責任開始日が存在する。

責任開始日以降に請求事由が発生すると、保険金または給付金を受け取れる。

一般的に、責任開始日は以下の日の最も遅い日を指す。

保険会社によっては、保険料の支払い日を責任開始日の要件とせず、申込日と告知日のいずれか遅い日を責任開始日としている場合もある。

がん保険は、責任開始日からさらに90日間は保障を受けられない期間がある。

また、がん一時金を受け取るためには、保険会社が指定している診断書が必要である。

診断書を取り寄せたら、がんと診断確定を受けた病院、もしくは治療を受けている病院に提出するが、その時に注意したいのは診断書の流用ができるかである。

同一の保険会社で請求できる保険が複数ある場合に、診断書を流用してまとめて請求できるかを確認する必要がある。

異なる保険会社の保険を請求する場合は、それぞれの保険会社用の診断書が必要な場合がある。

請求前に、保険会社が違っていても流用できるのか、事前に確認しておく必要があるだろう。

何度でも受取れる一時金の有効活用法とがん保険選びのポイント

一時金を受け取ってどのような活用をしているのか、各事例ごとに紹介しながら、がん保険を選ぶ際のポイントについて確認する。

がん保険の一時金の有効な活用方法

健康診断で精密検査が必要となり、内視鏡検査を実施した結果、大腸上皮内がんと診断された50歳男性のケースを想定する。

大腸上皮内がんと診断された後、内視鏡による手術と2日間の入院を実施した。

この時点で、がん一時金が50万円の保障となっている場合は給付される。

一時金が支払われた場合、その給付金は手術費用や入院に必要な費用に活用できる。

その後、1年後に内視鏡検査を実施したところ、新たに大腸がんでステージ3と診断され、大腸がんの手術と入院を17日間行う。

手術後に抗がん剤治療を1年間にわたって実施した場合を想定する。

この場合、保険会社によって一時金が受け取れるか異なる。

というのも、1度受け取った一時金を再び受け取るためには、再度一時金を受け取るまでの免責期間がポイントになる。

再度一時金が受け取れる免責期間を1年と定めているケースもあれば、2年と定めている場合もある。

この場合、受け取った一時金は抗がん剤の治療費や手術費用に活用できる。乳がんの事例でも一時金がどのように使われているのか確認する。

40代の女性で、右乳房のがんがステージ3と診断される。その後、半年間の抗がん剤治療でがんを小さくしてから、右乳房全摘手術を受ける。

14日間入院して、再度抗がん剤治療を半年行い、寛解と診断されたので、以後は経過観察となる。

上記のケースであれば、がんと診断されているので一時金が支払われる。

一時金は、抗がん剤費用や手術費用に活用できる。

経過観察中に、再発予防のためホルモン療法の治療を4年間実施する。

このケースでは、一時金を複数回受け取れる場合と受け取れない場合に分かれる点に気を付けたい。

というのも、一時金が複数回にわたって受け取れる条件に、がんの治療をしていることが挙げられる。

その治療の要件が「再発予防を含んでいるか」がポイントである。再発予防のための治療が保障の要件になっていなければ、一時金の給付を受けられない。

そのため、複数回にわたって受け取れるかどうかの要件に、再発予防も含んでいるかは確認しておくと良いだろう。

自分に適したがん保険を選ぶポイント

まずはライフプランを設計して、将来の資産が目減りする時期やタイミング、またローンを抱えるタイミングなどを可視化する。

資産が目減りするタイミングやローンを抱えるタイミングを、保険の加入時期として検討してみるのも手だろう。

その際に、がんに罹患した場合の治療費や、治療が長引いて収入が減少するリスクに対して、手元の自己資産からカバーできるか、よく考える必要がある。

たとえば、がんの治療が必要で、その場合の治療費を預金や資産から出せたとしても、長引いて収入が減少した場合、子どもの教育資金として貯めていたお金や老後資産を切り崩さないといけない可能性もある。

本来、教育や老後資金として保有していた資産や預金を、不測のリスクに充ててしまう可能性があるなら、保険を備えてリスクヘッジしておくと良いだろう。

以上から、資産を目減りさせて子どもの進学や老後といった先々の生活を想定して準備していた資産を目減りさせるリスクがあるなら、保険を準備しておくと良いだろう。

次に、無理のない範囲で検討することが重要である。

保険に加入する場合は保険料を支払うが、途中で保険料を支払えないほど無理をしてしまうと、結局リスクが発生しても保障が受けられなくなってしまう。

そのため、保険料が無理なく準備できる範囲の中で、優先的に準備すると良いだろう。

専門家への相談も大切

がん保険に加入する必要性があるかどうか、さまざまな観点から解説したが、自分の世帯状況や資産状況を踏まえてがん保険を備えるべきかは、自分自身で判断できない可能性もあるだろう。

そのため、保険の専門知識をもつ専門家に相談して決めると良い。

年齢や性別、持病の有無といった保険料の加入目的以外にも、考慮すべきポイントはさまざまである。

総合的な観点で、適切なアドバイスがもらえる専門家を頼ると良いだろう。

がん保険の一時金は契約によって何度でも受け取れるがん保険もある

本記事では、「がん保険の一時金は何度でも受け取れるのか」について解説した。

再発や転移などで再びがんと診断された場合にも、特約を付加することで改めて一時金を受け取ることができる。

ただ、支払いには条件があるので事前に確認しておこう。

そして、何より重要なことは、自分自身の生活環境や経済状況、健康状態を考慮して、必要な保障内容を備えた保険に入ることだ。

そのため、どの保険に入るべきかの判断に少しでも疑問や不安があれば、保険のプロに相談することも積極的に検討してほしい。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、あなたに合った保険を見つけることができるはずだ。

また、保険のプロは数多く存在し、その中から自分にとって最適な担当を見つけるのは難しいだろう。

そんな時はマッチングサイト「生命保険ナビ」を使えば、自身の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができる。

無料で利用できるので、ぜひ活用してほしい。