骨折にも生命保険はおりるの？給付金の申請方法や利用時の注意点を解説

生命保険は、加入者に万が一の事態が発生した時に費用が支払われるものだ。

ただ、骨折のような命に直接関わらないような怪我であっても、入院や手術費用が支給されれば、さらに安心することができるだろう。

そこで本記事では、骨折が保障の対象となる保険について解説を行う。

怪我をした際の治療費についてもしっかり備えておきたい、とお考えの方にはぜひ参考にしてほしい。

骨折で生命保険の給付金はもらえるのか

厚生労働省が調査した「令和2年患者調査の概況」によると、骨折で入院する平均在院日数は、38.5日だった。

年齢別にみると、以下の通りである。

年齢が高くなるにつれて日数が伸びているので、年齢が高くなれば治療が長期化しやすく、治療費もかさみやすい傾向にあるといえる。

また、骨折する部位によっては若年層でも入院期間が長期間する場合もある。

こうしたリスクに備えて、生命保険や医療保険には、骨折があった場合に給付金が支払われる特約「特定損傷特約」がある。

では、どのような骨折に対して保険が支払われるのか、本章では特定損傷特約の特徴や保障できる商品について解説する。

骨折は保障の対象になるか

医療保険に加入していて、骨折で入院した場合は給付金が支払われる。

この場合、契約時に定めていた入院給付日額が入院日数に対して支払われる。

たとえば、入院給付日額が5,000円で、入院した日数が10日の場合、給付額は5万円となる。

ただし、同じ骨折でも「疲労骨折」は、給付金が支払われない可能性が高い。

一般的に、保険で給付金が支払われる原則として「突発性」「非連続性」が条件となるケースが多い。

疲労骨折の場合は、これまでの疲労が蓄積した結果、骨折しているので、非連続性という観点では当てはまらない。

そのため、疲労骨折では対象外になるケースがあるので注意してほしい。

また、医療保険はあくまでも入院時に給付金が支払われるので、入院が伴っていない治療であれば対象外となる。

たとえば、骨折の治療が通院だけで終わってしまった場合、基本的に入院給付金は支払われない。

また、通院特約を付加していても、入院が伴っていないので、保障の対象外となるケースが多い。

通院のみで治療となっても保障を受けられるようにするためには、別で特定損傷特約を付ける必要がある。

では、特定損傷特約の特徴について確認しよう。

特定損傷特約の特徴

特定損傷特約は、事故で骨折や関節の脱臼、腱の断裂が発生した場合に給付金が支払われる特約である。

特約なので、生命保険や医療保険に上乗せして準備する必要がある。

入院や手術を受ける必要はなく、治療を受けた段階で保障の対象となる。

特定損傷特約を準備する場合は、契約できる年齢が制限されているケースがあるので注意したい。

たとえば、日本生命の「特定損傷保険」では契約年齢が3歳から49歳までと定められている。

一方、アフラックの「ケガの特約」は、70歳まで契約できる。

また、職業によっては特約を付加できない可能性もあるので、事前に契約する前に確認しておく必要があるだろう。

複数の保険商品を比較して、自分が契約できる保険商品があるかは、保険の専門家に相談すると良い。

共済でも保障される商品がある

一部の共済でもケガによる通院が保障されているので、骨折で治療が発生しても保障が受けられる。

たとえば、全国生活協同組合連合会の都道府県民共済では、事故による通院が保障の対象となっている。

また、コープ共済の「ケガ通院共済金」は、不慮の事故によってケガをして通院した場合に給付金を支払う。

以上から、入院や手術を伴わなくても、骨折で給付金が受け取りたい場合は、特定損傷特約を付加すると良い。

あくまでも特約なので、どの保険に付加するべきか、また保障内容をどこまで手厚くするべきかは、年齢や世帯状況によって異なるので、詳細は保険の専門家に相談すると良いだろう。

骨折を保障対象とする保険を紹介！

骨折で治療した場合に給付金が支払われる保険を紹介する。

本章で紹介する保険商品で共通している内容は、保障期間が一生涯続けられる点である。

いわゆる「終身型」の医療保険で、契約した時点の保険料のまま継続できる。

そのため、若いうちから安い保険料で準備できれば、家計を圧迫するリスクも低くなる。

終身型の医療保険の中から、今回は以下の医療保険を紹介する。

それぞれの特徴について解説する。

ネオファースト生命「ねおdeいりょう」

ネオファースト生命の医療保険「ねおdeいりょう」は、入院給付金が充実している医療保険で、オプションの特約「特定損傷特約」を付加することで骨折にさらに手厚くできる。

ねおdeいりょうは、入院給付金の支払限度日数の考え方が他の医療保険と比較して給付金が出やすい。

一般的に、退院日から180日を経過しないと、1回あたりの入院限度日数がリセットされない。

一方、ねおdeいりょうは退院日の翌日から30日を経過したら、リセットされる。

他の商品より1入院がリセットされる期間が短い点がメリットである。

特定損傷特約は、病気やけがによる骨折で治療を受けた場合に5万円または10万円の給付金が通算10回まで支払われる。

20歳から70歳までの年齢で契約可能で、保障期間は80歳まで続けられる。

メディケア生命「メディフィットA」

メディケア生命の「メディフィットA」は、シンプルな医療保険で保険料が割安な商品である。

また、オプションの特約も充実しており、必要な保障をカスタマイズしながら、自分に最適な保障内容にできる点がメリットである。

オプションで付加できる特約の1つに「損傷特約」がある。

ネオファースト生命の「特定損傷特約」との違いは、熱中症で点滴治療を受けた場合でも保障が受けられる点である。

保険期間は80歳まで継続できるので、保障期間は変わらない。

契約年齢は18歳から対象なので、ネオdeいりょうより早くに付加できる。

はなさく生命「はなさく医療」

はなさく生命の「特定損傷特約」は、先の2商品と同じく骨折で治療をした場合に給付金が受けられる特約である。

しかし、はなさく生命の医療保険は、60歳までしか保障が受けられない点に注意が必要である。

ただし、契約年齢は3歳から49歳までが対象となっているので、幼児や児童の保障として準備できる点がメリットである。

また、はなさく生命の医療保険は、基本保障である入院や手術の保障に加えて、以下の特則を付加すれば、がんをはじめとする生活習慣病で入院した場合、支払い限度日数が無制限になる。

3大疾病として保障されるのは「がん」「心疾患」「脳血管疾患」で、8大疾病はさらに「肝疾患」「膵疾患」「腎疾患」「糖尿病」「高血圧性疾患」が上乗せされる。

入院の支払限度日数が無制限になる保障において、8大疾病まで保障ができる点が幅広い。

また、こうした生活習慣病で入院や手術をすると、入院給付金とは別でまとまった一時金が支払われる「特定疾病一時給付特約」も付加できる。

一時金を受け取れる免責期間も1年なので、保障要件としては受け取りやすくなっているといえる。

以上から、契約できる年齢や保障が続けられる期間が異なるので、それぞれの特徴に合わせて契約する商品を選ぶと良い。

また、特定損傷特約だけでなく、元の医療保険としての保障内容や特約の情報も同時に確認しておくと良いだろう。

 自分にあった生命保険の選び方

特定損傷特約の保障内容や、特約で準備した場合にどのような特徴やメリットがあるか確認した。

特定損傷特約は、あくまでも骨折などの治療に対して給付金が支払われるので、付加すると怪我のリスクに手厚く備えられるだろう。

しかし、病気のリスクは骨折以外にもあるので、骨折だけの保障内容にとらわれず、保険料と保障内容のバランスが取れているか、またそもそも骨折の保障を保険で準備する必要があるか、考える必要があるだろう。

最後の章では、自分にあった保険を選ぶために踏まえておきたいポイントを、以下の順に解説する。

それぞれ参考にしてほしい。

自分に必要な保障内容が何かを考える

まずは、自分が置かれている世帯の状況を踏まえて、どのようなリスクに対して備えておくべきかを考えることが重要である。

独身の場合、配偶者や子供がいる場合など、世帯の状況でどの保障を優先すべきか変わってくる。

独身の場合は、公的医療保険では補えない治療費の確保が必要とされるが、配偶者や子どもがいる世帯では、病気の治療が長引いた場合の収入補てんや、貯金などを切り崩して家計を圧迫させないように生活費の補てんが必要になる。

必要な保障によって、準備するべき保険商品も異なるので、どのような保障が必要かよく把握しておく必要があるだろう。

特定損傷特約だけでなく、世帯状況や資産状況を踏まえて、どのような保障を準備する必要性があるのか、検討する必要がある。

そのため、保険の専門家にライフプランを依頼して、現時点、もしくは将来的に生じる可能性があるリスクへの備えが何か、確認してもらうと良い。

特約を付加できる年齢がいつまでか確認する

必要な保障や準備するリスクが明確になれば、特定損傷特約が契約できる年齢かを確認しておく。

保険商品によっては、特定損傷特約を準備できない可能性もあるので、どの保険であれば特定損傷特約を準備できるのか、複数の保険会社を比べて把握しておくと良い。

とはいえ、複数の保険商品を比較するのは、時間的とコストがかかり手間に感じるケースもあるだろう。

そのため、保険の専門家に相談して、契約できる商品を探してもらうと良い。

また、契約できる年齢だとしても、職業や健康状態で判断されるため、必ず特定損傷特約を準備できるかまでは分からない。

危険職種に該当すると判断された場合や、過去の傷病歴などによっては特約を追加できない可能性もある。

こうした加入できるかの目安も、同時に確認しておくと良いだろう。

事前に目安だけであれば確認できるので、保険の専門家に相談しておくと良い。

適切な保険商品で準備できているか確認する

特定損傷特約で受けられる保障内容が同じ条件だとしても、保険商品によって保険料が異なる。

保険料を安く準備するためにも、いくつかの商品を比べて適切な保険料で準備できるか確認しておくと良い。

特に、収入が低い若年層や、老後生活に入って年金生活を迎えた場合は、保険料が高額になりすぎないように、適切な範囲で保険を準備する必要がある。

また、特約として付加する場合、主契約となる医療保険が自分の意向に合う保障内容か確認しておくことも重要だ。

あくまでも特約はオプションなので、メインで契約する部分の保障が十分でないと、保険に加入するメリットが薄れる可能性がある。

保険料も抑えられて、かつ保障内容も自分の世帯状況や資産状況に見合った保障内容となっているかも確認しておきたい。

複数の商品比較や、必要な保障内容を準備できるかは、保険の専門家と一緒に確認すると良いだろう。

まとめ

本記事では、骨折が保障の対象となる保険について解説を行った。

骨折時の費用は、主に医療保険に特約を付加する形で準備する方法が一般的である。

通常は入院や手術によって保障されるが、特約を付加することで、骨折によって通院するだけでも保障が受けられるようになる。

ただし、特約を付加するには契約できる年齢に条件があるほか、保障が続けられる期間や職業で制限が加えられていることが多い。

具体的な商品や、実際に契約する場合の注意点も紹介したので、加入する際の参考にしてほしい。

特約だけをメインで考えるのではなく、まずは自分に必要な保障を検討して、優先順位をつけながら準備しておく必要がある。

保険選びに少しでも疑問や不安があれば、保険のプロに相談して、最適な生命保険や医療保険を見つけると良い。

マッチングサイト「生命保険ナビ」では全国の保険のプロからあなたの条件や意向に最適な担当者を選ぶことが可能だ。

専門的な知識をもとに適切な生命保険を選びたい方は、以下のボタンから申し込んでみてほしい。