- 養老保険の特徴とメリットを理解したい
- 高度障害保険金の仕組みを知りたい
- 年齢を重ねるにつれて必要とされる保険について知りたい
養老保険は、万が一のときに支払われる死亡保険金と、保険期間満了時に支払われる満期保険金が同額の保険のことを指す。
本記事では、そんな養老保険と高度障害保険金の詳細について解説する。
特に、高度障害保険金についてはその必要性や受け取り時の注意点についてもまとめた。
これらの保険について理解を深め、誰にでも起こり得るもしもについて考えてほしい。
また、保険に関して信頼できる相談相手や見つけ方も紹介しているため、合わせて参考にしてほしい。
養老保険の仕組みとその必要性
まずは、養老保険の仕組みや特徴、メリットについて解説する。
近年、養老保険の契約状況はどのようになっているかや、養老保険が必要とされる理由についてもチェックしていこう。
養老保険の基本
養老保険とは、契約時に定めた保険期間中に死亡すると死亡保険金、無事に満期を迎えた場合は満期保険金、高度障害状態であると判断されると高度障害保険金が給付される保険商品のことだ。
保険期間は、「○年間」といったように期間が定められている年満了と、「○歳まで」といったように満期となる年齢が定められる歳満了の2種類となる。
死亡保険金と満期保険金は同額に設定されているため、万が一の際の「保障」と将来に向けた「貯蓄」の両方の機能を併せ持つという利点がある。
ただし、貯蓄性が高いという特徴を持つ分、掛け捨てタイプの生命保険などと比べると保険料の金額が高めに設定されやすい。
また、解約返戻金や満期保険金の金額は、支払った保険料の金額を下回りやすいという点も注意したいポイントだ。
家計の収支をよく見極め、無理なく支払える保険料かを確認することが重要だ。
なお、養老保険の保険金については以下の記事でそれぞれ詳しく解説したので、改めておさらいしたいという方はぜひチェックしてほしい。
養老保険の特徴とそのメリット
養老保険の最大のメリットは、満期を迎えた場合は満期保険金、死亡もしくは高度障害状態となった場合は死亡保険金もしくは高度障害保険金が給付されるという点だ。
万が一に備えつつ、何事もなく満期を迎えられたらまとまったお金を手に入れられる。
老後の生活や子どもの教育資金などのために資産形成をしつつ、万一の事態に備えたいと考えている人に適している保険だ。
養老保険に加入して間もなく、払込保険料の総額が少なかったとしても、被保険者にもしものことがあれば満期保険金と同額の死亡保険金が給付されるため、残された家族の安心につながりやすい。
加えて、満期を自分で設定しやすいのもメリットと言える。公的年金が支給されるのは60歳以降となるが、養老保険の満期をそれ以前に設定することで、公的年金でカバーできない期間の生活資金を確保しやすい。
自分の理想とするライフイベントに合わせて資金を準備するのに役立てやすい保険だ。
養老保険と他の生命保険の違いも簡単に確認しておこう。
| 養老保険 | 定期保険 | 終身保険 | |
| 保険期間 | 保険期間が決まっている | 保険期間が決まっている | 一生涯保障が続く |
| 保険料 | 割高 | 割安 | 割高 |
| 満期保険金 | あり | なし | なし |
| 解約返戻金 | あり | なし | あり |
養老保険は、保障機能に特化した定期保険と貯蓄性も有する終身保険の中間に位置するような保険商品だ。
満期を迎えると満期保険金を受け取れるため、貯蓄性が高いという特徴がある。
もちろん、加入してすぐに万一のことがあった場合でも満額の保険金が給付されるため、保障機能も十分だ。
ただし、高い貯蓄性というメリットがある分、定期保険や終身保険と比べると保険料が割高に設定されやすいのがデメリットといえる。
加入の際は、メリット・デメリットをよく比較した上で検討するのをおすすめする。
養老保険が必要とされる理由
生命保険文化センターの「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」によると、直近（2016〜2021年）に加入した保険の種類割合は下記の通りとなっている。
| 終身保険 | 27.8％ |
| 定期保険 | 8.7％ |
| 定期付終身保険 | 3.3％ |
| 利率変動型積立終身保険 | 2.8％ |
| 養老保険 | 3.2％ |
| 医療保険 | 27.0％ |
| ガン保険 | 10.5％ |
| 介護保険 | 1.9％ |
| こども保険 | 2.5％ |
| 変額保険 | 0.8％ |
| 生活障害・就業不能保障保険 | 2.6％ |
| その他の生命保険 | 2.8％ |
| 個人年金保険 | 4.0％ |
| 変額個人年金保険 | 1.0％ |
| 不明 | 1.0％ |
最も契約数が多いのは終身保険で27.8％、次いで医療保険の27.0％、ガン保険の10.5％となっている。
養老保険の契約割合は3.2％と、これらの保険に比べるとそれほど契約数が多いわけではない。
加入者別の割合を見ると、養老保険の世帯主・配偶者・子どもの契約割合は下記の通りだ。
| 全体 | 3.2％ |
| 世帯主 | 2.0％ |
| 配偶者 | 5.4％ |
| 子ども（計） | 5.3％ |
| 子ども（未婚で就学前・就学中） | 2.2％ |
| 子ども（未婚で就学終了） | 8.8％ |
加入者数別に確認すると、養老保険を契約する割合は世帯主よりも配偶者や子どもの方が高い。
特に、未婚で就学終了の子どもが養老保険に加入しているケースが多いようだ。
就学中の子どもは子ども保険などのニーズが高い一方、就学が終了した子どもは将来の結婚や住宅購入などを見据えて貯蓄性を兼ね備える養老保険のニーズが高いのではないかと考察できる。
養老保険は「子どもが独立するまで」「自分が定年退職するまで」と期間を決めて加入できるため、計画的に貯蓄を行いながら必要な時期だけ保障を受け取ることが可能だ。
特約をつければ入院・手術も保障されたり、死亡保険金と満期保険金の金額を調整したりもできる。
養老保険は、「貯蓄」と「保障」の両方を重視する人に必要とされていると言える。
養老保険の高度障害保険金の仕組みとその必要性
養老保険では、所定の状態に該当すると高度障害保険金が給付される。
保険金が支払われる仕組みと、養老保険で万が一の事態に備える必要性をチェックしていこう。
養老保険の高度障害保険金とは
高度障害保険金とは、病気や怪我などによって身体の機能が著しく損なわれた場合に受け取れる保険金の名称だ。
一般的に、下記の状態が高度障害状態に当てはまるとされている。
- 両目の視力が永久に失われた状態
- 言語もしくは咀嚼の機能が永久に失われた状態
- 大脳や脳幹、脊髄全体といった中枢神経系、精神または胸腹部臓器に著しい障害を負い、常に介護が必要となる状態
- 両手首を失うか、もしくは両手肩関節以下の機能が永久に失われた状態
- 両足首を失うか、もしくは両足股関節以下の機能が永久に失われた状態
- 左右どちらかの上肢を手関節以上で失い、かつ左右どちらかの下肢を足関節以上で失うか、もしくはそれらの機能を永久に失った状態
- 左右どちらかの上肢の機能が永久に失われ、かつ左右どちらかの下肢を足関節以上で失った状態
被保険者が、責任開始日以降の怪我や病気によって上記の状態になったと認められるかどうかが重要だ。
実際に身体機能が損なわれたと認められたのが責任開始日以降であったとしても、原因となる怪我や病気がそれより前に発生していた場合、原則として保険金は給付されない。
加えて、給付要件には「今後回復する見込みがない」「機能が完全に失われる」といったことも記載されている。
今後、身体機能が回復する可能性がある場合は、支給要件に当てはまらない。
養老保険の高度障害保険金の特徴とそのメリット
高度障害保険金は、怪我や病気によって身体が重い障害を負った場合に給付される保険金だ。
障害の重さを表す指標としては、他に身体障害者福祉法に定められた身体障害等級というものもある。
身体障害等級では障害の重さを1〜7の等級に分けており、特に1級は自力で日常生活を送るのが難しい人が認定される等級だ。
身体障害等級1級は身体障害者福祉法で認定される身体障害等級の中で最も重い等級であるため、1級に認定されれば、保険会社から保険金が給付されると思う方もいるが、実はこれは誤りだ。
2つの基準は別物であり、高度障害保険金が給付されるためには、あくまでも保険における基準を満たす必要がある。
高度障害保険金のメリットとしては、生存しているにもかかわらず死亡した場合と同額のお金が給付されるという点だ。
重い障害を負うと、それまで通り働いて収入を得るのは難しくなると考えられるため、まとまったお金が入ってくるのは被保険者にとってメリットといえる。
加入してすぐの怪我や病気であっても、要件を満たせば死亡保険金と同額の保険金が給付されるため、不測の事態に備えたいという方にとっては適しているだろう。
養老保険の高度障害保険金が必要とされる理由
高度障害保険金が給付されるのは、常に介護が必要な状態や体の機能が著しく損なわれた状態であることが要件となる。
そのような状況下では、治療費やリハビリ代などまとまったお金が必要になりやすく、予期せぬ支出で生活が圧迫されやすい。
保険に加入していない場合は、それまでの貯金や公的支援制度を使いながら生活していくことになるが、どのくらいお金が今後必要になるか先が見えず不安になる方も多いだろう。
怪我や病気のあとのお金の不安をなるべく取り除くため、高度障害保険金は必要だと考えられる。
特に、世帯の主な収入を担う世帯主の場合は、自分だけでなく家族のその後の生活資金についても考えなくてはいけない。
養老保険に入れば、コツコツと将来に向けて資金を貯めながら、万が一の際の死亡や高度障害にも備えられるため安心だ。
高度障害保険金を受け取るうえでの注意点
保険金の受取時には、いくつか注意したいポイントもある。
「受け取れると思っていたのに受け取れなかった」といったトラブルに発展しないよう、あらかじめ注意点を確認していくことが重要だ。
養老保険の高度障害保険金を受け取る条件
高度障害保険金が給付されるためには、約款で定められた所定の状態であると保険会社に判断される必要がある。
高度障害がどのような状態を表すかについては保険会社によってそれほど差はない。
ただし、具体的な判断基準については差が出る場合もあるため注意したい。
また、保険金をもらうためにわざと怪我をしたケースなどは、支払い対象とならない。
あくまでも故意ではない怪我や病気などによって発生した状態であることが給付の条件となっている。
もちろん、自殺未遂や自傷行為などの自分を傷つける行為も免責の対象となる（保険金が支給されない）。
あわせて、保険契約時の「告知義務違反」にも注意したい。
告知義務違反とは、加入時に健康状態や傷病歴、入院歴などについて虚偽の告知を行う、または告知自体をしないといったことを指す。
故意または重大な過失によって事実を保険会社に伝えなかった場合や、事実と違う内容を保険会社に伝えていた場合は、保険契約が解除となる可能性も存在する。
養老保険の高度障害保険金が相続税の対象になることも
所得税法施行令第30条第1号では、身体の障害に起因して支払いを受ける保険金や損害賠償金については非課税で受け取れると定めており、高度障害保険金はこれに当てはまる。
また、障害を負った被保険者本人だけでなく、配偶者や直系血族、生計を一にするその他の親族が保険金を受け取った場合も同様だ。
そのため、例えば夫が契約者および被保険者で、妻が受取人である場合も、税金はかからない。
ただし、高度障害保険金を受け取った者が、そのお金を使い切らずに亡くなった場合は、残った金額に相続税が課税される場合がある。
養老保険などの死亡保険金を受け取った場合は、500万円×法定相続人の数が非課税枠として設けられているが、一度受け取って使いきれなかった高度障害保険金はすべてが課税対象となる。
養老保険の高度障害保険金と死亡保険金
養老保険では、被保険者が死亡した際は死亡保険金が給付され、高度障害状態であると判断されると高度障害保険金が給付される。
一度高度障害保険金を受け取った場合、その養老保険の契約は終了するため、その後死亡した際は死亡保険金を受け取れない。
そのため、被保険者が怪我や病気で高度障害を負った場合は、「高度障害保険金を受け取る」もしくは「高度障害保険金を受け取らずに死亡時に死亡保険金を受け取る」のどちらかを選択する必要がある。
どちらを選択すべきかは、その人の資産状況や保険に加入した目的、今後必要となる治療費やリハビリ費用などによっても変わってくるため、一概には言えない。
それぞれのケースについてメリット・デメリットをまとめると下記の通りとなる。
| メリット | デメリット | |
| 高度障害保険金を受け取る | 介助費用や生活費、リハビリ費用などを確保できる 被保険者本人および一定の要件を満たす親族が受取人に設定されている場合は全額非課税 | 保険契約は受け取った時点で解除となる 使い残した状態で亡くなると相続税の課税対象になる |
| 高度障害保険金を受け取らずに死亡保険金を受け取る | 相続税における生命保険の非課税枠を利用できる 続税の納税資金に充当できる | 生活費や治療費、介助費用などを別途確保する必要がある 非課税枠以上の受け取り分には相続税がかかる |
養老保険の高度障害保険金について理解してから保険を選ぼう
本記事では、養老保険と高度障害保険金の仕組みとその必要性について詳しく解説した。
これらの保険は、年齢を重ねることに直面するすべての人々にとって非常に重要である。
具体的な保障内容や支払い方法、保険選びのポイントといった詳細な情報を理解することで、自分に合った保険選びが可能になる。
しかし、様々な保険商品があふれる中で最適な保険を見つけ出すのは難しい。
その際には、保険のプロに相談することが非常に重要となる。そのような相談を可能にするサービスが「生命保険ナビ」である。
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