- 出産時に必要な費用の平均が知りたい
- 出産にかかる費用に医療保険が活用できるのか知りたい
- 出産に備えて医療保険に加入する際の注意点が知りたい
出産は、新しい命をむかえるという大きな喜びがあるとともに、特に初めての場合は多くの不安も伴うものでもある。
不安の原因としては、無事に出産できるかという健康や医療上の懸念のほか、掛かる費用も挙げられると思う。
このような不安を感じている人は、出産において医療保険がどのように活用できるのかを知りたいに違いない。
そこで本記事では、出産で必要となる費用の概要から、出産時に適用される医療保険の内容、さらに出産に備えて医療保険に加入する際の注意点について解説する。
これから出産を控えている方はもちろん、将来子供を欲しいと望んでいるカップルにも、ぜひ参考にしてもらいたい。
出産にはどのくらいの費用がかかるのか
保険に何を求めれば良いのかを知るためにも、まずは出産にはどのくらいの費用が掛かるのかを考えてみたい。
出産にかかる費用の内訳
下記の表は、令和3年度の出産費用の科目別の内訳平均額である。
| 入院料 | 分娩料 | 新生児管理保育料 | 検査・ 薬剤料 | 処置・ 手当料 | 室料 差額 | 産科医療 補償制度 | その他 | 妊婦合計負担額 |
| 115,776 | 276,927 | 50,058 | 14,419 | 16,135 | 17,255 | 15,203 | 32,491 | 538,263 |
参考：厚生労働省 保健局、出産育児一時金について
また、平成24年度から令和3年度の出産費用の遷移は以下の通りだ。
これらを見ると、出産に関して妊婦が負担する額は50万円強であり、また年々出産にかかる費用は増加傾向にある。
10年かからずに10％以上も上昇している。
参考までに筆者の家庭は、令和元年に1週間の入院と自然分娩のみで、退院時の請求が約65万円であった。
妊娠期の通院や検診などは含まない。部屋も通常の相部屋である。
あくまで出産の1週間のみでの金額だ。出産育児一時金が当時は42万円だったので、差額の23万円を実費で負担した。
また出産の費用という意味では、実際は入院に際して準備するものや急な通院のためのタクシーの利用、妊婦専用の衣類等、これらの妊娠中のケアに関してデータで拾いきれない部分も多数あり、現実はもっと費用がかかるイメージがある。
高い費用がかかる地域はどこなのか
都道府県で出産にかかる費用に差はあるのだろうか。
結論から言うと、ある。しかも、微々たるものではなく、かなりの差があるのが実状だ。
実際に、都道府県別にまとめた表を見てみよう。
公的病院・正常分娩都道府県別出産費用（令和３年度）
出典：厚生労働省 保健局、出産育児一時金について
いかがだろうか？最も高い東京都と、最も安い鳥取県では、実に21万円もの差があるのだ。
公的な病院でこの差があるのは、非常に驚きを持つのではないだろうか。
地域としては、東京・神奈川・茨城・新潟・宮城・山形が、かなり高額となっている。
出産に医療保険が適用されるのか
1番気になるであろう、「医療保険を出産に適用できるかどうか」について説明する。
まず公的医療保険に関しては、正常分娩の場合は適用されない。全額が自己負担となる。
帝王切開などの異常分娩の場合は保険適用となる。ただし、適用範囲に注意してほしい。このことに関しては、後ほど詳しく解説する。
では、民間の医療保険はどうだろうか。
こちらは、加入している保険の保障内容によることになる。出産に関して保険を頼るつもりなら、保障内容に入っているか必ず確認するようにして欲しい。
女性保険と呼ばれるものを販売している保険会社もあり、これは異常分娩に関しては手厚く保障してくれるものが多い。
いずれにしても、保険の内容をよく確認して、必要な保障を満たした保険に加入するようにしてほしい。
出産に関わる医療保険の適用範囲
出産に医療保険が適用される場合があることを説明したが、ここからは医療保険と出産の関係について、主にその適用範囲についてもう少し深く見ていく。
正しい知識を備えて、医療保険を妊娠と出産の安心へと繋げるのに役立ててほしい。
正常妊娠や正常分娩は対象外
公的医療保険も民間の医療保険も、正常に妊娠しそのまま正常分娩となった場合、保険適用外となる。
これは、正常分娩は病気やケガに該当しないというのが見解である。
そもそも、生命保険（医療保険は生命保険の一種）というのは、人生において起こるかもしれない「もしも」に備えるものだ。
もしもというのは、死ぬことや病気やケガになることを意味する。そう考えれば、正常分娩が保険の対象外というのは、極めて自然な話である。
分娩そのものではなく、入院に対しての保険はどうなのだろうか。
正常分娩での入院の場合は、疾病の治療が目的ではないため、入院給付金なども受け取ることができないのが普通である。
では、正常分娩で出産した場合は、保険も給付金も何もなく、全てが自己負担になるのかというとそうではない。
後述する「出産育児一時金」というものが支給され、ある程度は賄うことができるので安心して欲しい。
異常分娩には医療保険が適応される
医療保険が適用されるケースについて、より詳しく見ていこう。
正常分娩ではなく、医療行為が伴う分娩「異常分娩」の場合は保険の適用対象となる。
これは、公的医療保険、民間の医療保険、ともに対象だ。異常分娩で1番多いのは、帝王切開であろう。
公的医療保険の場合、自己負担は通常通りの3割になる。一概には言えないが、基本的に入院や手術や投薬などの費用に対して適用となる。
ただし、入院中の食事代や部屋のタイプなどの変更を望んで発生する差額ベッド代などは適用対象外となるので覚えておいて欲しい。
民間の医療保険は、商品ごとに保障の内容は変わるので、自分にとって何が必要な保障なのかを考えた上で、保険を選ぶことが大切になってくる。
入院について、給付金や一時金などが支払われるようになるなどのメリットがあるので、この点を気にする人にとっては安心に繋がるだろう。
出産育児一時金や高額療養費制度について
「出産育児一時金」とは、出産後に受け取ることができる給付金である。
健康保険や国民健康保険の被保険者であれば、誰でも受け取ることができる。
この出産育児一時金は、令和5年の4月から金額が引き上げられ、従来の42万円から50万円となった。
これは、年々出産費用が増加傾向にあることを考慮すると妥当だと考えられる。
出産育児一時金を受け取ることにより、正常分娩で医療保険が適用できない場合でも、入院費や分娩費用などの大部分を賄うことができるはずである。
「高額療養費制度」とは、ひと月の間に支払った医療費の自己負担額が、高額になった場合に申請することで、医療費の自己負担限度額を超えた分が払い戻されるという制度だ。
自己負担限度額は、所得毎に5つの区分に分類され額が決まっている。
参考までに、70歳未満の人についての限度額を区分したものを掲載する。
出典：全国健康保険協会、「医療費が高額になった時」
自己負担額が上記の限度額を超えた場合は、その超過額が払い戻されるので、医療費が多くかかった月などは気にするようにしたい。
出産に備えて医療保険に加入する際の注意点
最後に、出産に備えて医療保険を検討している人へ向けて、加入する際の注意点を説明する。
保険というのは、生活や家族構成、仕事など様々な要因によって、その人に適切な保障が異なる。
属性別におすすめの医療保険についてまとめた記事もあるので、あわせてチェックしていただくとより理解が深まるはずだ。
保険料と医療費用のバランスを考える
生命保険全般に言えることなのだが、保険というのは保障内容や条件、保険料や保険期間など、かなり複雑な要素が複数あり、それを総合的に判断して加入する。
その時の判断基準となるのが、自分自身が何を保険の保障に求めているか、である。
つまり、ひとりひとりのライフステージによって、各自にとって適した保険というものがあり、それは必ずしも他人と同じものではないということである。
出産を目的とした医療保険であれば、加入者の年齢や収入、配偶者の仕事、同居もしくは近くに親族がいるか、など多くの要素が絡んだ上で、保険を選択することになるだろう。
その時に、保険に求める内容、想定される医療費、そして支払うことになる保険料、それぞれのバランスを取るようにしたい。
繰り返すが、このような判断は素人にはかなり難しい側面がある。
もし、少しでも迷いや不安があるのならば、生命保険の専門アドバイザーに相談してみると良い。
あなたの状況を考慮した上で、どのような保障内容の保険に入るべきかを的確に指導してくれるはずだ。
なんとなく加入し、必要以上の保険料を払うことになったり、あるいはいざという時に保障が足りない、などの事態にならないためにも、プロの力を借りるのは非常に良い選択肢の1つである。
医療保険以外の制度活用も考える
医療保険により受けられる保障には限界がある。例えば、妊娠中の検診などは保障の対象とならない。
しかし、妊婦健診は10回以上通うことになるものであり、5万円前後の自己負担となる。この費用も決して馬鹿にできない。
しかし、このような妊婦健診は、自治体の補助などの制度もあるので、必ずチェックして利用できる制度は利用するようにして欲しい。
また、自治体によっては妊婦健診の補助以外にも、オムツの補助制度などユニークな制度を用意している自治体もある。
自分の住んでいる自治体で、なにか利用できるようなものがないか調べてみるのも大切である。
保障内容が適切か確認する
これは、保険契約に於いて最も大切なことと言ってもよい。
結局のところ、保障内容が適切でないと、保険に加入した意味が弱まってしまう。弱まるだけならまだマシであり、最悪の場合は意味をなさない事態も考えられる。
保障内容の判断は、自分が保険に対して何を求めているかについてはっきり認識していないと判断することができない。
そして、何を求めているかは、その人のライフステージによって変わる。なんでもかんでも保障されていれば良いというわけにもいかない。
なぜなら、それでは本来は不要な保障に対しても保険料を支払うことになり、家計への負担が増えるからである。そのような無駄は省き、必要な保障はしっかりとつける。
医療保険を適切にスリム化することで、安心して節約できるのだ。保障内容が適切かの判断は、やはり不安な部分であろう。そんな時も、遠慮せずに専門家の力を借りるようにして欲しい。
実はこの記事の下のボタンから、あなたに合った生命保険の専門家とマッチングできる。この機会に利用してみてはいかがだろうか。
まとめ
本記事では、出産でかかる費用について、平均額や過去数年の変遷などを詳しく紹介した。
その上で、出産時に適用される公的医療保険・民間の医療保険それぞれの内容、そして、出産に備えて医療保険に加入する際の注意点について解説した。
出産に備える目的で適切な医療保険を選ぶことは、出産時の金銭的な不安を取り除くために非常に重要となる。
しかし、保険というのは保障内容など商品性が複雑であり、自分に適した医療保険を見つけるのは素人には難しい。多くの商品を比較するには、豊富な知識が必要になる。
もし、難しいと感じたり少しでも不安を覚えた時は、保険のプロに相談することも検討してほしい。
ひとりひとりに合ったアドバイスをもらうことで、的確に必要な保険を選択することができるはずだ。
ただ、保険のプロは全国に数多く存在するので、あなたの家族にとって誰が相談先として適しているかを見極めることもまた難しい。
そのような時は、「生命保険ナビ」を使うと良い。「生命保険ナビ」は生命保険の専門家に相談できるマッチングサービスである。
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