引受基準緩和型のがん保険とは？特徴や加入時に注目すべきポイントを解説

引受基準緩和型のがん保険、と言われてどのような保険かすぐにイメージできるだろうか。

持病があっても入りやすいというメリットで、注目を集めている保険である。

日本人の死因で最も多い病気ががんであり、がんの対策は避けて通れない事項である。

本記事では、引受基準緩和型のがん保険の概要、メリットとデメリット、加入時に注意すべきポイントを解説する。

がんになった後でも入りやすい 引受基準緩和型のがん保険について知ることで、将来の備えとしてもらいたい。

引受基準緩和型のがん保険とは何か

引受基準緩和型のがん保険とは、加入条件が緩和されていて、将来的にがんになるリスクが高い人でも加入しやすいタイプのがん保険のことだ。

そもそも、引受緩和型の保険がなぜ、存在するのかを確認しておこう。

がん保険に限らず、生命保険や医療保険は、加入する際に持病の告知や審査を確認するのが一般的だ。

もし、何も確認せず誰でも同じ保険に、同じ保険料で加入できたら健康上のリスクが高い人と低い人との間で不公平が生じてしまう。

健康上のリスクが高い人が給付金を受け取れる可能性が高くなり、一方的に有利になってしまうためだ。

そのため、保険会社は告知・診査を確認することで、保険に入れる人と入れない人を分けて、さらには保険料にもリスクに応じて差を設けることで不公平にならないようにする。

あまりにリスクが高い人が加入すると、さらに不公平になるため加入も制限する。

しかし、持病の告知・審査の確認で厳しい基準を設けてしまうと今度は健康上のリスクが高い人、不安な人は保険に入れなくなってしまう。

そんな健康上のリスクの高い人や不安がある人でも入れるように設計された保険が引受基準緩和型の保険だ。

以下、引受基準緩和型のがん保険について、詳しく確認していこう。

がん保険とは

がん保険とは、保障の対象をがんに絞った保険のことだ。がんで治療、入院、手術を受けたときに備えられる。

がんになったら、診断給付金、入院給付金、手術給付金などの保障を受け取れる。

また、給付金を受け取れる以外にも保険によって、人間ドッグを受けられたり、がんの検査ができたりと付帯サービスがついている保険もある。

がん保険は本当に必要なのかと疑問をお持ちの方もいるだろう。

日本は公的な健康保険が充実しているため、万一、病気になっても自己負担の割合は小さいと言われている。

高額療養費の制度も活用できるため、健康保険を使った治療を受けている限り、治療費はかなり抑えられる。

そのため、わざわざ保険に入る必要があるのかと考える方もいるかもしれない。

しかし、がんに関しては健康保険の対象外となる先進医療や自由診療などが必要になることも珍しくない。

がんに関しては公的な保障だけでは備えとして不十分なことも考えられるため、がん保険で備えておくのが有効だ。

また、がん保険なら一入院あたりの支払い限度日数も無制限のため長期入院の備えにもなる。

ただし、がん保険には、一般的に契約を結んでから90日間は、保障されない免責期間がある。

いわゆる「待機期間」で保障がないが保険料は負担しなければいけない期間なので注意しよう。

なお、本記事では以下引受基準緩和型のがん保険について解説するが、がん保険の種類別の比較や選び方についてまとめた記事もあるので、気になる方はあわせてチェックしてほしい。

引受基準緩和型のがん保険の特徴

引受基準緩和型のがん保険の特徴は、通常のがん保険に比べて引受基準が緩和されていることだ。

具体的には以下の通り。

つまり、通常のがん保険加入を諦めていた方でも加入できる可能性が高い。

しかし保険の性質上、がんになるリスクが高い人が加入できる分、保険料が割高で、保障内容が一般のがん保険に比べて制約もある。

また、契約後から一定期間は給付金が減額されてしまう保険もあり、通常のがん保険よりも保障は見劣りすることも加入前に確認しておこう。

引受基準緩和型のがん保険の保障対象とは

引受基準緩和型のがん保険の保障対象は、保険会社と保険によってそれぞれ異なる。

一般的には入院、手術、抗がん治療などが保障の対象だが、保障対象を絞っている保険もある。

例えば保険料を抑える代わりに入院給付金がないタイプなど、保障対象は様々だ。

加入の際には、よく比較して確認する必要がある。

また、引受基準緩和型は、一般的ながん保険だと対象外になることが多い過去のがん再発、転移も保障対象となっていることもあるため、気になるなら確認しておこう。

引受基準緩和型のがん保険は、保険料が高く保障対象や期間に関しても、通常のがん保険に比べて見劣りしてしまうことが多いが、それぞれの保険対象や保障範囲をしっかり確認して選ぶことが大切だ。

引受基準緩和型のがん保険のメリットとデメリット

引受基準緩和型のがん保険にはメリットとデメリットがある。

引受基準緩和型のがん保険は、持病や健康状態で、がん保険加入を諦めている人にとって心強い保険だ。

しかし、通常のがん保険と異なるところもあるためメリット・デメリットをよく確認してから加入を検討してほしい。

引受基準緩和型のがん保険のメリット

引受基準緩和型のがん保険のメリットは３つだ。

通常のがん保険よりも告知項目が少ないのは大きなメリットだ。

告知項目は一つでも該当してしまうと保険に加入できない。しかし、項目自体が少なければ保険に加入できる可能性は高くなる。

一般のがん保険加入で断られても、引受基準緩和型ならば加入できる可能性はある。

がん保険加入を諦めていた人でも加入できる点だけでも大きなメリットだろう。

また、一般的ながん保険で対象外になっている「過去のがん、再発、転移」まで保障対象に含まれていることもメリットだ。

もし、過去のがん、再発、転移に対して備えるなら、該当する保険を探してみると良い。

そして、通常のがん保険と同様、終身型と定期型も選べるのもメリットだ。

終身型は保障が生涯続くタイプの保険で定期型は保障期間が限られているタイプの保険だ。

終身型は保障が一生続くが保険料の負担が定期型よりも大きい。

一方、定期型は保障が続く期間は限られているかわりに保険料をおさえられる。

それぞれの特性をよく考えて、自分に合った保険を選びたい。

引受基準緩和型のがん保険のデメリット

引受基準緩和型のがん保険にはデメリットもある。

告知項目が少なく加入しやすい代わりに保険料が割高なのが、引受基準緩和型のデメリットだ。

既往歴や入院歴がある人も入れるということは、保険会社が保険金を払うことも増える分、保険料も必然的に割高になってしまう。

そのため、一般のがん保険に比べると引受基準が緩い分、保険料はどうしても高くなってしまう。

また、契約から一定期間の間、保障が削減されるタイプの保険もある。

例えば、加入してから1年以内は給付金が半額までしか支払われない保険も珍しくない。

ただし、支払い削減期間がない保険もあるため、保険選びの際は確認しておくことをおすすめする。

選べる特約に関しても、選択肢が少ないのもデメリットだ。

加入しやすい分、割高な保険料、通常のがん保険に比べ保障が見劣りする、選べる特約が少ないなどのデメリットもあるが、それぞれの保険ごとに保険料も保障対象も異なるため納得のいく保険選びをしよう。

加入がおすすめの方とは

一般のがん保険に加入できないが、がんに備えたいという方に引受基準緩和型がおすすめだ。

また、過去のがん、再発、転移を気にする方にもおすすめできる。

これらが保障対象になる引受基準緩和型のがん保険もあるので安心してほしい。

ただし、引受基準緩和型のがん保険は告知項目が少なく入りやすいのが魅力だが、保険料、保障内容、選択肢の豊富さの観点から考えると、一般のがん保険に見劣りする。

そのため、健康状態に不安がある方も一度、通常のがん保険に加入できるかどうかを確認してみた方が良い。

もし、一般のがんの保険に加入できるなら、一般のがん保険に加入しよう。

一方、通常のがん保険に入れない持病や入院歴などがあり、がんに備えるなら引受基準緩和型のがん保険に入ることで、保険料が割高で保障対象が限定的だったとしても十分な備えとなるはずだ。

特にがんは、わずらってしまうと治療が長期化したり、健康保険だけでは補えないほどの大きな出費につながったりする恐れがある。

多少、割高だったとしても引受基準緩和型のがん保険への加入は検討する余地がある。

引受基準緩和型がん保険への加入時のポイント

引受基準緩和型がん保険に加入することになったら、確認しておきたいポイントを3つ紹介する。

引受基準緩和型がん保険は通常のがん保険に比べ加入しやすい反面、事前に確認しておかないと後悔してしまうポイントがある。

通常のがん保険で加入する際のポイントになる保障内容や保障期間に加えて、確認しておくことで、後悔のない保険選びができるはずだ。

告知項目がどれだけあるか

​​告知項目とは、健康状態を確認する際に確認する項目のことだ。

保険によって告知項目の数も中身も異なるが、具体的な項目例を挙げておく。

保険に加入する際には、このような項目に該当しなければ加入できる。

告知項目が多くなると、保険加入の条件が増えてしまう。

引受基準緩和型がん保険を選ぶ際には、告知項目の数を、まずは確認したい。

また、数だけでなく告知項目の中身や文言も保険会社によって異なる。

気になる保険があれば見比べてみると良いだろう。

支払い削減期間の有無

引受基準緩和型がん保険には、一般的に支払い削減期間が存在する。

支払い削減期間とは、契約後に給付金が削減されてしまう期間のことだ。

例えば、支払い削減期間が1年間で、がんにかかっても給付金は半分までしか受け取れないという内容が保険の契約に書かれていることがある。

ただ、全ての引受基準緩和型がん保険が支払い削減期間を設けているわけではないため、有無を加入前に確認しておこう。

せっかく、保険に入っても支払い削減期間中にがんになってしまったら給付金が半分しか受け取れないため、加入者の立場で考えると不利な条件だ。

もちろん、支払い削減期間の有無だけで、がん保険の良し悪しが決まるわけではないが、保険加入時のポイントになる。

家計への負担がどれだけあるか

保険は家についで人生で2番目に高い買い物と言われることもあるほど、長い目で考えると大きな出費となる。

特に引受基準緩和型がん保険は、一般のがん保険に比べても保険料が割高だ。

そのため、家計への負担も考慮して最終的に加入するかどうかを決定したい。

がん保険と一口に言っても保険によって保障対象が異なる。

例えば、がん診断のみで給付金が降りる保険もあれば、診断後のがん治療の保障に手厚い保険もある。

しかし、保障の対象が広がるほど、手厚くなるほど保険料も上がってしまう。

そのため本当に必要な保障を厳選して選ぶことが保険料を節約するために重要だ。

また、保障する期限や払い方の工夫でも、保険料を節約できることがある。

例えば、終身保険より、保障する期間が決まっている定期保険の方が目先の保険料を節約できる。

払い方でも家計への負担を軽くできる。保険料を前納払いできるならば、まとめて支払うことで年間の保険料の総額を節約できることもある。

そして、クレジットカード支払いに対応していればポイント還元もできる。

特に固定費で長く支払いつづける保険とクレジットカード払いのポイント還元は相性が良い組み合わせだ。

がんは日本人の死因で最も多い病気で、健康保険だけでは十分に備えられないこともある。

そして、がんになってしまうと収入が途絶えてしまうリスクもある。

そのため、がん保険に入れない人が、多少、保険料が高くても引受基準緩和型がん保険に入って備えるのは、家計にとっても長い目で考えれば無駄ではないだろう。

健康状態に不安があるなら引受基準緩和型がん保険を検討しよう

本記事では、引受基準緩和型のがん保険の概要、メリットとデメリット、加入時に注意すべきポイントを解説した。

引受基準緩和型のがん保険には既往症のがんにも保障が適用されるメリットがある。

一方、通常のがん保険より保険料が高いデメリットもあるため、自分に合っている保険なのか判断するのが難しいと感じる人もいるだろう。

そんな時は保険のプロに相談することも検討しよう。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、的確に必要ながん保険を選択することができる。

ただ、保険のプロは数多く存在し、自分にとって最適な担当なのかをすぐに見定めることもまた難しい。

マッチングサイト「生命保険ナビ」を使えば、自身の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができる。

無料で利用できるので、是非活用してほしい。