MENU

医療保険に「未加入」はまずい?医療保険の必要性や加入するべき人の特徴を解説

この記事で解決できるお悩み
  • 医療保険に未加入だとどんなリスクがあるのかわからない
  • 医療保険に加入するべき人の特徴を知りたい
  • 自分に合った医療保険を選ぶポイントを知りたい

少子高齢化が進む日本では、老後の生活に備え医療保険への加入を検討する人が増えてきている。

一方、まだ医療保険に未加入だが、入る必要はあるのかと悩んでいる人も多いのではないか。

そこで本記事では、医療保険に未加入の場合に想定されるリスクと医療保険に加入するべき人の特徴を解説する。

また、自分に合った医療保険を選ぶポイントについても解説するので、医療保険に入るべきか悩んでいるという人には、ぜひ参考にしてほしい。

目次

医療保険に未加入の場合想定されるリスクとは

医療保険に未加入の場合想定されるリスクとは 生命保険ナビ

民間の医療保険は強制加入ではないため、未加入という方も多いだろう。

医療保険に加入していなければ月々の保険料を支払う必要はないメリットがあるが、未加入には以下3つのリスクがある。

  • 医療費の自己負担が高額になる
  • 先進医療が受けられなくなる
  • 想定外の出費で貯蓄がなくなる

医療費の自己負担が高額になる

日本には国民皆保険制度があり、全国民が医療費を全額自己負担することはない。

しかし自己負担の割合が1割〜3割であっても、病気やけがの度合いによっては、医療費が高額になる場合がある。

たとえば、がんをはじめとした重い病気で長期入院してしまうと、公的医療保険を適用したとしても、10万円近い自己負担を求められるケースもある。貯蓄が十分にないと、高額な医療費を支払えなくなってしまう。

医療保険に加入すれば入院給付金や手術給付金を受け取れるため、医療費の自己負担を軽減できる。

万が一のときに医療費が支払い切れるか不安な方は、医療保険に加入するのがおすすめだ。

先進医療が受けられなくなる

公的医療保険は、先進医療についてかかった費用の保険給付は認めていない。

厚生労働省は、先進医療にかかる費用については「全額自己負担」と明言している。

先進医療にかかる費用は治療法によって異なり、厚生労働省のデータによると数百万円以上かかる場合もある。

スクロールできます
治療法先進医療総額(円)年間実施件数(件)1点あたりの平均額(円)
陽子線治療3,405,221,7001,285 2,649,978
重粒子線治療2,176,454,000 6833,186,609
MRI撮影及び超音波検査融合画像に基づく前立腺針生検法 144,748,6331,338108,183
出典:厚生労働省「【先進医療A】令和3年6月30日時点における先進医療に係る費用」

特にまだ若く収入が低く十分な貯蓄のない方は、先進医療を経済的な理由で選択できない可能性が高い。

医療保険に加入していれば先進医療を選択した場合にも自己負担額が少なくなり、安心して治療に専念できる。

想定外の出費で貯蓄がなくなる

病気の際にかかる費用は入院費の通院費だけではない。

一度病気にかかると差額のベッド代や食費、タクシー代などさまざまなお金がかかる。

入院費や通院費に加えて、その他の費用までしっかりとシミュレーションできている人は少ない。

そのため、想定外の出費が発生すると貯蓄がなくなってしまう方もいる。

貯蓄がなくなってしまうと、マイホームの購入や結婚式などのライフイベントができなくなったり、理想の老後の生活を送れなくなったりする。

万が一の事態に備えて医療保険に加入していると給付金で医療費を支払えるため、貯金がなくなってしまう心配が少なくなる。

医療費の支払いで将来の予定を変えたくない方は、医療保険の加入を検討しよう。

医療保険に加入するべき人の特徴とは

医療保険に加入するべき人の特徴とは 生命保険ナビ

病気やけがを負うリスクは、万人にあるためあらゆる方が医療保険の加入を検討すべきだ。

その中でも、特に医療保険に加入するべき人を以下3つ解説する。

  • 自営業や主婦(夫)の方
  • 貯蓄が少ない方
  • 健康への意識を高めたい方

自営業や主婦(夫)の方

自営業や主婦(夫)の方は、公的保障が薄いため医療保険に加入するべきだ。

サラリーマンであれば病気やけがによって仕事ができなくなったときには、傷病手当金を受け取れる。

そのため本業の収入がなくなったとしても、急に生活ができなくなるリスクは低い。

一方で、自営業者や主婦(夫)には傷病手当金のような制度はないため、万が一働けなくなったときはこれまでの貯蓄で乗り切るしかない。

しかし、入院や通院が長期化し、働けない期間が長くなると貯蓄がなくなり、生活ができなくなるケースも十分に考えられる。

公的保障の薄い自営業者や主婦(夫)の方は医療保険に加入し、万が一のリスクに備えるべきと言える。

貯蓄が少ない方

貯蓄の少ない方も一度病気になってしまうと、治療費によって貯蓄がなくなってしまう可能性があるため、医療保険に加入すべきだ。

生命保険文化センターの調査によると、入院1日あたりの自己負担額の平均は20,700円だ。

※治療費・食事代・差額ベッド代・交通費・日用品を含む。

また厚生労働省の「令和2年患者調査の概況」によれば、全世代の平均入院日数は32. 3日だ。

つまり1回の入院の自己負担額は668,610円(20,700円×32. 3日)となる。

668,610円よりも貯蓄が少ない方は、病気に罹患してしまうと治療費が支払えなくなり、貯蓄がなくなってしまうまたは治療費を支払えない。

十分な貯蓄ができていない方は医療保険に加入し、万が一入院したときに備えておくべきだろう。

健康への意識を高めたい方

医療保険を検討する際は、自分の健康に向き合うことになる。

健康状態によって保険に加入できなかったり、保険料が高くなったりするためだ。

また医療保険に加入すると毎月保険料を支払うため、その時々で医療保険に加入していることを意識するようになる。

したがって医療保険に加入するとこれまでよりも自分の健康に意識を向けることが多くなる。

健康状態が悪化すると保険の更新ができなかったり、保険料が大幅に高くなったりする可能性があるためだ。

医療保険の加入がきっかけで健康への意識が高まるだろう。

自分に合った医療保険を選ぶポイント

自分に合った医療保険を選ぶポイント 生命保険ナビ

医療保険は各保険会社が提供しており、さまざまな商品がある。

そのため各サイトに掲載されているランキング上位の商品が、あなたに適した医療保険とは言い切れない。

ここでは、自分にあった医療保険を選ぶためのポイントを3つ解説する。

  • 保険期間がどれくらい必要か考える
  • 保障内容や特約が十分なのか確認する
  • 保険料が適切か確認する

また、「どんな人が医療保険に加入するのか」によって最適な保険商品は変わる。

属性別におすすめの医療保険についてまとめた記事もあるので、あわせてチェックしていただくとより理解が深まるはずだ。

あわせて読みたい

保険期間がどれくらい必要か考える

はじめに保険期間がどれくらい必要かを考えよう。医療保険の保険期間には次の2つがある。

  • 定期型:一定期間で保険期間が終了する
  • 終身型:保険期間が一生涯ある

「定期医療保険」は終身医療保険に比べて、保険料が割安なことがメリットだ。

ただし同一の保障内容で更新すると保険料が高くなり、

更新ごとに保険料の負担が重くなってしまう。

また保険会社によってはある一定の年齢を超えると、更新できなくなってしまい万が一の事態に備えられなくなってしまう。

一方で終身医療保険は、保障内容と保険料が一生涯変わらないことがメリットだ。

定期医療保険と比べて保険料は割高だが、更新の手間がかからないことや高齢になっても医療保険に加入できることが魅力と言える。

保障内容や特約が十分なのか確認する

次に保障内容と特約が十分なのか確認しよう。保障内容の確認は「入院時の保障」と「手術時の保障」に分けて行う。

入院時の保障

入院時の保障とは、入院1日あたりの給付金のことで「日額5,000円・1万円」であるケースが一般的だ。

また給付金を受け取れる日数も契約前に確認するべき事項だ。

支払い限度額は商品や保険会社ごとに異なり、30日・60日・120日が主流となっている。

ただそれ以上の日数を選択できる場合もあるため、詳しくは保険会社に確認してほしい。

先述したように1日あたりの自己負担する入院費用の平均は20,700円だ。

入院費用の平均からわかるように、医療保険の給付金だけでは自己負担額を賄えない。

入院時の保障を決める際は、自己負担額がどれくらいになるのか想定し、現在の貯金から支払えるのか確認しよう。

貯蓄だけでは支払い切れない分を、医療保険の給付金に頼るという流れで算出すると、入院時に必要な保障を決めやすくなる。

手術時の保障

手術を受けたときの給付金を「手術給付金」という。

手術給付金は日帰りの手術でも受け取れることもあるため、入院の有無にかかわらず給付される。手術給付金には2つのタイプがある。

  • 手術内容によって倍率が変わるタイプ
  • 定額タイプ

手術内容によって倍率が変わるタイプは、入院給付金額に10倍・20倍・40倍のいずれかをかけて手術給付金額を求める。手術ごとの倍率は保険会社によって異なっている。

たとえば入院給付金額が1日あたり1万円、倍率が40倍のときの手術給付金は40万円になる。

定額タイプは倍率が決まっており、どのような手術内容であっても定額が受け取れる。

ただし​​保険会社によって倍率は異なっているため、事前の確認は必要だ。

また外来手術と入院を伴う手術では倍率が異なるケースもあるため、詳しくは保険会社に確認してほしい。

また合わせて特約の確認も必要だ。特約としてメジャーなものに「先進医療特約」がある。

先進医療特約があると、上限額の範囲内でかかった技術料の負担がなくなる。

この特約があると選択できる治療方法の幅が広がるため、万が一のために付加しておくのがおすすめだ。

保険料が適切か確認する

最後に保険料が適切なのかも確認しよう。保険期間や保障内容が最適だとしても、保険料の負担が重く日々の生活の負担になって本末転倒だ。

保険は万が一の事態に備えるための商品のため、長期的な契約が前提となる。

しかし保険料の負担が重いと、継続的な契約が難しくなる。

そのため保険料が長期にわたって支払えるのかも、事前に確認すべきだ。

少しでも保険料の負担が重いと感じた場合は保障内容を見直したり、別の商品を検討しよう。

また保障内容と保険料のバランスが良い医療保険を知りたければ、保険の専門家に相談することをおすすめする。

「生命保険ナビ」は全国の保険のプロと簡単にマッチングできるサービスだ。

簡単な必要事項を入力するだけで、あなたに合っている保険のプロを抽出して紹介してくれる。

事前に専門家のプロフィールや経歴を確認できるため、納得してから面談を申し込めることが魅力だ。

保険のプロに相談したい方は下記のリンクから申し込んでほしい。

まとめ

まとめ 生命保険ナビ

本記事では、医療保険に未加入の場合に想定されるリスクと医療保険に加入するべき人の特徴、さらに自分に合った医療保険を選ぶポイントについて解説した。

医療保険に未加入の場合、医療費の自己負担額が高額になり、先進医療など必要な治療を受けられなくなる恐れもある。

貯蓄が十分ある人は医療保険を活用しなくても問題がないが、万一に備えて加入を検討してほしい。

ただ、医療保険を選ぶ際には保障内容や特約、保険料などが適切かを総合的に判断する必要がある。

そのため、一人で選ぶのが不安だという人は保険のプロに相談することも検討しよう。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、あなたに必要な医療保険を選択することができるはずだ。

ただ、保険のプロは数多く存在し、自分にとって最適な担当なのかをすぐに見定めることもまた難しい。

そんな時はマッチングサイト「生命保険ナビ」を使えば、自身の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができる。

無料で利用できるので、是非活用してほしい。

  • URLをコピーしました!

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。お客様と保険のプロを結ぶマッチングサイト「生命保険ナビ」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

目次