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医療保険は何歳まで必要?あなたのライフステージに合わせて計画しよう

この記事で解決できるお悩み
  • 医療保険は何歳まで必要なのかがわからない
  • 高齢になると医療保険の必要性が変わるのか知りたい
  • 自分のライフステージに合った医療保険のプランニングをしたい

結婚や出産、住宅の購入など、ライフステージの変化にあわせ、医療保険で万一の備えを整えてきたという方は多いだろう。

ただ、ある程度の時間が経ってくると、「果たしてこのまま加入しておく必要があるのか」と疑問に思うこともあるかもしれない。

その要因には、子供の独立やローンの完済などによって必要な保障内容が変化していることがあげられる。

また、公的医療保険制度が充実した日本において、高齢者に医療保険は必要ない、と考えている方もいるだろう。

どちらも鍵となるのは、それぞれのライフステージに応じた医療保険の必要性や選び方を理解することにある。

そこで本記事では、「医療保険は何歳まで必要なのか」という疑問に対して解説を行う。

医療保険への加入を検討している方や、既に加入している保険を見直したいと考えている方には、ぜひ参考にしてほしい。

目次

年齢に応じた医療保険の考え方

年齢に応じた医療保険の考え方 生命保険ナビ

医療保険に求める保障内容は人によって異なるだけではなく、ライフステージの変化から必要な保障内容も変わっていく。

そのため、年齢に合わせた医療保険の考え方が重要なのだ。

ここでは、年代別の健康リスクを中心に、医療保険についての基礎知識や何歳まで医療保険が必要かについて解説していく。

そもそも「医療保険」とは

医療保険とは、病気やケガが原因で入院・手術・通院などのリスクに備えられる保険である。

日本には、すべての国民が加入する「公的医療保険」と、任意で加入できる「民間医療保険」が存在するのだ。

以下の表で公的医療保険の種類について解説していくので、自分が今加入している公的医療保険を確認していこう。

公的医療保険の種類

スクロールできます
健康保険国民健康保険後期高齢者医療制度
年齢74歳以下74歳以下75歳以上
※障害認定:65歳以上
自己負担割合原則3割
0~5歳:2割
69~74歳:2割
※現役並みの所得あり:3割
原則3割
0~5歳:2割
69~74歳:2割
※現役並みの所得あり:3割
原則1割
一定以上の所得あり:2割
現役並みの所得あり:3割
対象者会社員
パート
アルバイト
※条件を満たす場合
自営業
無職
パート
アルバイト 
75歳以上のすべての人
保険料労使折半
(会社と折半)
全額自己負担全額自己負担
扶養制度ありなしなし

公的医療保険は、以下のような保障を受けられるため、もしものシーンで活用すると経済的負担を軽くできる。

公的医療保険で受けられる保障

高額療養費制度

高額療養費制度とは、医療費が自己負担限度額を超えると、差額を払い戻す制度のことを言う。自己負担限度額は年齢・年収によって異なる。

入院時食事療養費

入院時食事療養費とは、病気やケガが原因で入院した際の食事代の負担を軽減できる制度のことを言う。入院時食事療養費制度を利用すれば、基本的に「1食460円」の自己負担額で食事が可能だ。

入院時生活療養費

入院時生活療養費とは、65~74歳の人が病気やケガが原因で入院する場合、食事代と住居費の負担を軽減させる制度のことを言う。基本的に「食事代460円・居住費370円」の自己負担額で済む。

傷病手当金(国民健康保険:適用外)

傷病手当金とは、被保険者が病気やケガが原因で3日連続会社を休んだ際に保険金を受け取れる制度のことを言う。4日目から手当金を受け取れ、最長1年6ヶ月の間、傷病手当金を受給可能だ。

〈受給金額〉標準報酬日額×2/3=1日あたりの支給額

出産手当金(国民健康保険:適用外)

出産手当金とは、出産が理由で会社を休んだ際に手当金を受け取れる制度のことを言う。出産日以前42日、出産後56日間保険金を受け取れるため、安心して出産に挑めるのだ。

〈受給金額〉標準報酬日額相当額×2/3=1日あたりの支給額

出産育児一時金

出産育児一時金とは、子どもを出産した際に(被扶養者も含む)「1人につき50万円」の一時金を受け取れる制度のことを言う。胎児数によって金額が異なり、双子の場合は100万円になる。

埋葬料・家族埋葬料

埋葬料・家族埋葬料とは、被保険者(被扶養者も含む)が亡くなった場合、生計を共にしていた家族や葬儀を行う人が「5万円」受け取れるのだ。

公的医療保険は、以上のような保障を受けられるのだ。では、任意で加入できる「民間医療保険」について解説していく。

民間医療保険で受けられる保障

入院給付金

病気やケガが原因で入院したときに保険金を受け取れ、一般的には「日額×入院日数」分の保険金を受け取れる保険が多い。支払限度日数が決まっているため、最適な日数を選ぶ必要がある。

手術給付金

病気やケガが原因で手術を受けたときに保険金を受け取れ、一般的には「日額×給付倍率」分の保険金を受け取れる。保険会社が定めた給付倍率が適用されるため、保険会社によって倍率は異なる。

先進医療給付金

厚生労働省が治療に有効だと認めた新しい治療を受けるときに保険金を受け取れ、通算〇〇〇〇万円などの決まりがある。内容は保険会社によって異なるため、複数の保険を見比べるといい。

通院給付金

病気やケガが原因で通院するときに給付金を受け取れるが、保険会社によって受け取れる条件は異なる。(例:退院後も通院が必要なケース)

放射線治療給付金

放射線治療(保険会社が定めた治療)を受けたときに給付金を受け取れる。

特約

主契約の保障内容では不安を感じる箇所やさらに手厚い保障にバージョンアップしたい場合、特約を付帯させられる。

【代表的な特約】

  1. 三大疾病保障特約
  2. 特定疾病支払限度無制限特約
  3. 入院一時金特約
  4. がん特約
  5. 女性疾病特約
  6. 保険料払込免除特約(特則) など

保険会社によって付帯できる特約は異なるため、さまざまな保険会社の商品を比較するといいだろう。

年代別の健康リスク

健康リスクは年代によって異なるため、「自分が備えるべき健康リスク」を把握することが重要である。

20代の健康リスク

これからの人生を健康に過ごすための土台を作る20代は健康に自信がある人が多いため、不規則な生活・暴飲暴食をしやすい傾向にある。

20歳を迎えるとタバコを吸い始める人がいるため、肺がんなどのリスクが増えるのだ。また、20代女性に増えている病気は「子宮頸がん」で、20代後半から増加していくので注意が必要だ。

「若いから大丈夫」と考えてしまうが、20代でも脳卒中・心筋梗塞になる可能性があるので、注意が必要である。

30代の健康リスク

30代になると、今までの生活習慣の影響が出てくるため、健康診断でC・D判定になることが増える。

痛風がピークを迎え、心の病気になる可能性が他の世代に比べて高くなる傾向だ。

女性は、20代同様子宮頸がんが多く、脳卒中や心筋梗塞になる可能性もあるため注意しなければならない。

40代の健康リスク

40代になると太りやすくなり、肥満が原因で糖尿病などの生活習慣病を引き起こすケースがある。

30代に比べると、胃がん・肝臓がん・肺がんの患者数は3~4倍に増え、身近な病気になるのだ。

女性は、乳がんの発症率がピークになるため、人間ドックなどで検査を定期的に受ける必要がある。

また、肥満が原因で脳卒中・心筋梗塞のリスクは上がるため、注意しなければならない。

50代の健康リスク

50代になると、がん・脳卒中・心筋梗塞の発症率が急増する。また、更年期の症状の1つにうつ傾向があるため、心の病気にもなる可能性があるのだ。

女性の場合、女性ホルモンが減少すると、動脈硬化・骨粗鬆症のリスクも増えるため、食事や運動に意識を向ける必要がある。

60代の健康リスク

60代は体に不調が出やすく、転んだだけで骨折する可能性もある。骨折をすると介護が必要な状態になり、要介護認定を受ける人が多くなる傾向だ。

そのため、介護が必要にならないような身体づくりを心がける必要がある。

また、60代はがんが原因で死亡する割合が多く、60代死因の3割ががんである。

他にも50代に比べると心筋梗塞になる可能性は約3倍になるため、さまざまな面で注意が必要な世代だと言える。

何歳まで医療保険は必要?

「医療保険は何歳まで必要なのだろう?」と考えたことがある人も多いだろう。

結論から言うと、十分な貯蓄がある75歳以上は医療保険に加入しなくても可能なケースがある。

なぜなら、高齢者は公的医療保険により、基本的に「自己負担額が1割」になり、高額療養費制度を利用すれば自己負担額の差額分を払い戻されるためだ。

しかし、今まで加入し続けていた医療保険がある場合、加入しておくのがおすすめだ。

理由は、高齢者が新しく保険に加入する場合、病歴がある人が多くいるため、加入が難しくなるためである。

また、高齢者が保険に加入する場合、保険料が割高に設定されていることが多い。

そのため、若いうちから加入していたおかげで保険料が抑えられている医療保険は解約しない方がいいだろう。

高齢者と医療保険

高齢者と医療保険 生命保険ナビ

上記で「十分な貯蓄がある75歳以上は医療保険に加入しなくてもいいケースがある」と紹介したが、実際に高齢者に医療保険は必要なのだろうか。

高齢者の医療保険の必要性について解説していく。

高齢者に民間医療保険は必要?

「民間医療保険に加入する目的が異なるため答えはその人によって異なる」というポイントを前提に、自分にあった医療保険との向き合い方を考えるのがおすすめだ。

上記「何歳まで医療保険は必要?」で紹介した通り、十分な貯蓄がある人は75歳以降は医療保険に加入していなくても問題ないだろう。

しかし、人生100年時代と言われている現代だからこそ、長生きするリスクに備えたい人は医療保険に加入しておく方がいい。

高齢者が病気になる可能性は他の世代に比べると高い傾向にあり、治療に時間がかかる人も多くいる。

そのため、治療が長期化するリスクにも備えたい人は、公的医療保険だけではなく民間医療保険に加入しておくと安心できる。

民間医療保険に加入すべき理由

民間医療保険に加入すべき理由を1つずつ解説していくので、参考にしてみてはいかがだろうか。

公的医療保険ではカバーできない部分をカバーする目的がある「民間医療保険」だが、実際に医療保険に加入している高齢者の割合はどれくらいなのだろうか。

医療保険に加入している高齢者(世帯)の割合

  • 60~64歳:94.2%
  • 64~69歳:94.0%
  • 70~74歳:92.2%
  • 75~79歳:91.8%
  • 80~84歳:85.3%
  • 85~89歳:92.9%
  • 90歳以上:83.3%

以上のように、60歳以降の世帯加入率は80~90%台と高い傾向にあるのだ。

長生きするリスクなどのさまざまなリスクに備えるため、医療保険に加入している世帯は多い。

次に、公的医療保険ではどのような費用が適用外になるのかを解説していく。

公的医療保険の適用外費用

  • 入院時の差額ベッド代(個室などを利用する場合)
  • 入院時の食事代
  • 入院時に必要な日用品などの購入費
  • 高度先進医療費
  • 保険適用外の治療費
  • 家族にサポートしてもらう場合の交通費 など

以上の費用が公的医療保険ではカバーできないため、予想以上の出費になる可能性があるのだ。

保険金は幅広いリスクに備えられるため、民間医療保険に加入しておくと安心できるだろう。

次に注目すべきポイントは「自己負担額の金額」である。75歳以上が加入する「後期高齢者医療制度」に切り替わると、医療費の自己負担額はどれくらいになるのだろうか。

自己負担額の例
  • 入院・手術を行い、総医療費が100万円だったケース

1割負担:10万円、2割負担:20万円、3割負担:30万円

総医療費が高額のケースであっても、公的医療保険で大きくカバー可能だ。

しかし、令和4年度の老齢基礎年金は月額64,816円になるため、十分な貯蓄がない人には経済的負担は大きいだろう。

以上のような視点でみると、公的医療保険だけではなく民間医療保険に加入し、もしものリスクに備える方がおすすめである。

医療保険が必要な人・不要な人の特徴

医療保険が必要な人・不要な人の特徴を紹介するので、判断するための1つの基準として実際に当てはめてみよう。

医療保険が必要な人
  • 長生きするリスクに備えたい
  • 貯蓄があまり多くない
  • 健康状態に自信がない
  • 年金の受給額が少ない
医療保険が不要な人
  • 貯蓄が十分にある
  • 新しく医療保険に加入する場合、保険料が高額になる人

ここで注意してほしいポイントは、以上の特徴を踏まえた上で「医療保険が必要かどうか」を考えるということだ。

これからのライフプランなどから検討し、自分にあった答えを導き出そう。

自分のライフステージに最適な医療保険の選び方

自分のライフステージに最適な医療保険の選び方 生命保険ナビ

自分のライフステージに最適な医療保険を選ぶことが、医療保険をフル活用する上で重要なポイントだ。

ここでは、医療保険を選ぶ方法を解説していくので、ぜひ参考にしながら最適な保険を選んでほしい。

ライフステージや健康状態から医療保険を選ぶ

自分に最適な保険に出会いたい人は、人生の中にある「節目(ライフステージ)」から医療保険を選ぶ方法をぜひ試してほしい。

ライフステージ

  • 青年期(15~24歳)
    • 生活習慣病になることは少ないが、生活習慣の乱れがある
  • 壮年期(25歳~44歳)
    • 出産・子育て・仕事などで多忙になり、心と体の不調が出やすいタイミング
  • 中年期(45歳~64歳)
    • 健康面での不調が出やすくなるタイミング
  • 高齢期(65歳~74歳)
    • 身体機能が今までよりも低下するタイミング
  • 高齢期(75歳以上)
    • 認知症・転倒による骨折・衰弱などが原因で、介護が必要になるタイミング

このように、ライフステージによって健康状態は変わるため、現在のステージに合わせて医療保険を選ぶことが重要だ。

ライフスタイルに合わせた医療保険を選ぶ

各ライフスタイルによって、求める保険金額や毎月支払える保険料など、さまざまな条件が異なる。

そのため、現在のライフスタイルから医療保険を選ぶと求めている保障内容が明確になり、最適な保険を見つけられるのだ。

ライフスタイル別参考例
  • 結婚をした夫婦
  • 大黒柱である人の保険金を多めに設定する
  • 子どもを授かりたい人は出産のリスクに備えた保険を選ぶ など
  • 貯蓄が少ない20代独身
  • 医療費を支払えないリスク・収入が減少した場合のリスクを医療保険でカバーする など

以上のような考え方で、自分に最適な医療保険を見つけていくといいだろう。

保険のプロフェッショナルに相談する

上記で医療保険の選び方について解説したが、「自分に最適な保険を見つけられる自信がない…」という人も少なくないだろう。

そのような人におすすめの方法は、保険のプロフェッショナルに相談することだ。

保険に関する深い知識を持ち合わせているからこそ、最適な保障内容の保険や、無理のない保険料の保険などを提案してくれるだろう。

「生命保険ナビ」であれば、保険のプロフェッショナルと無料でマッチングできるため、ぜひ気軽に利用してほしい。

まとめ

まとめ 生命保険ナビ

本記事では、ライフステージに応じた医療保険の必要性や選び方について解説した。

一般に、医療保険は怪我や病気のリスクに備える役割を果たすものである。

ただ、年齢やライフスタイルによってこれらのリスクや必要な保障内容は変化する。

また、高齢者の場合でも、公的医療保険制度だけでは賄えない費用もあるため、健康に対する保障を医療保険で手厚くする用意する必要があるケースもある。

今回紹介した保険選びのポイントを参考に、あなたに合った医療保険を見つけていこう。

このように、何より大切なことは必要な保障内容を満たしているか、保険料や公的医療保険とのバランスを考慮しながら保険を選ぶことだ。

そのため、どの保険に入るべきかの判断に少しでも疑問や不安があれば、保険のプロに相談することも積極的に検討してほしい。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、あなたに必要な保険を的確に選択することができるはずだ。

また、保険のプロは数多く存在し、その中から自分にとって最適な担当を見つけるのは難しいだろう。

そんな時はマッチングサイト「生命保険ナビ」を使えば、自身の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができる。

無料で利用できるので、ぜひ活用してほしい。

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執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。お客様と保険のプロを結ぶマッチングサイト「生命保険ナビ」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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