【医療保険の選び方】保障は何が必要？いくらかかる？徹底解説

医療保険は、病気やケガなどもしもの時に自分を守る重要なツールである。

しかし、必要な保障と保険料の負担のバランスにおいて難しい選択を求められる。

そのうえ、多種多様な保険商品があることから、選択が困難に感じる方も多いのではないだろうか。

本記事では、医療保険に加入するメリット・デメリットや必要性、さらに自分に適した保険の選び方について解説していく。

医療保険への加入を検討している方、または既に加入している方で保険を見直したいと考えている方は、ぜひ参考にしてほしい。

あなたに必要な医療保険は？

日本の医療保険は、大きく公的医療保険と民間医療保険の2つがある。

いずれも、病気やケガの際にかかる医療費をカバーする目的であるが、それぞれ異なる仕組みを持っている。

まず、医療保険の種類やそれぞれの保障内容を確認し、メリット・デメリットを整理しよう。

そのうえで、どんな保障が必要となるのか、ライフステージごとに解説する。

医療保険の種類と保障内容を整理しよう

公的医療保険と民間医療保険の違いを確認したうえで、民間医療保険の種類も説明しよう。

公的医療保険

日本の公的医療保険には、健康保険、国民健康保険、後期高齢者医療制度の3種類があり、国民皆保険制度に従って、いずれかの保険に加入する義務がある。

企業に勤務している従業員や公務員とその家族は「健康保険」に加入し、自営業者やその家族などは「国民健康保険」に加入する必要がある。

また、75歳になると「後期高齢者医療制度」に国民全員が加入することになる。

すべての国民が公的医療保険に加入することになり、病気やケガで医療を受ける際の自己負担を3割程度に抑えることができる。

さらに高額療養費制度を使うと、自分で支払った医療費のうち、月ごとの限度額を超えた分を後で取り戻すこともできる。

これらの公的医療保険があれば、最低限の医療保障は受けることができる。

とはいえ、単なる風邪による通院程度であればこれで済むが、がんや心疾患、脳卒中といった大病になると、治療も長期になり、費用も多くかかることになる。

そのような、病気やケガでの入院、治療に備えて用意されているのが、民間の医療保険である。

民間医療保険

民間医療保険は、文字通り、民間の保険会社が販売する医療関連の保障がある保険のことだ。

公的医療保険が原則全員加入なのに対し、民間医療保険の加入は任意だが、公的医療保険だけでは不足する医療保障を補うために加入するものである。

保険料は、年齢や性別、保障内容によって、保険会社がそれぞれ設定している。

事前に決めた入院日額に応じて、実際の入院日数分が支払われる入院給付金と、手術を受けた際に支払われる手術給付金がメインの保障となる。

また、入院期間の短縮化により、日帰り入院に対応するのはもちろん、通院給付金が設定されている保険も多くなっている。

公的医療保険が適用できない、高額な医療技術を使った先進医療を受ける際にも、先進医療の保障があれば医療費負担を軽減できるため、安心だろう。

民間医療保険には、保障期間や保障内容によって、以下の種類に分類することができる。

それぞれを簡単に説明しよう。

定期型医療保険

定期型医療保険は、10年、15年などのように保障期間が限定されており、そのぶん保険料が割安に設定されている。

加入時の年齢によって保険料が決まり、若いほど安い金額となっている。

そのため、30代程度の若いうちに加入すれば安い保険料で済むが、10年後、15年後に40代、50代を超えてくると、徐々に高額になってくる。

加入上限年齢もあるため、老後を迎えるころには入れる医療保険がない、ということもあるかもしれないため、注意が必要だ。

終身型医療保険

終身型医療保険は、加入時点からずっと同じ保険料で一生涯の保障を得られるというタイプだ。

定期型に比べて、保険料は割高なため、若いときから加入しても収入が少なく家計を圧迫するかもしれない。

とはいえ、寿命が長期化傾向にある昨今は、一生涯の保障をカバーできる終身型の医療保険のほうが人気がある。

終身型の医療保険に加入しておき、老後で収入が少なくなる前に、保険料を払い終えるようにすると、トータルの保険料も少なく、一生涯の保障を得ることができて、ベストな選択肢といえるだろう。

引受基準緩和型医療保険

通常の医療保険は、加入するときに健康状態や病歴を告知する義務がある。

場合によっては、医師の診査を受けるよう指示されることもある。

その告知や診査を少なくして健康リスクの高い人でも入れるようにしたのが、引受基準緩和型医療保険である。

健康状態のチェックが緩和されるため、高齢者や健康不安のある人でも比較的入りやすい保険だ。

ただ、そのぶん、保険料が割高になっており、通常の医療保険に比べて、約1.5-2倍程度の保険料が設定されていることが多い。

以前は、契約後1年間は保険金が半額になることが多かったが、最近は契約当初から満額支給される商品も増えてきている。

持病があったり、健康に不安のある方にはうってつけだろう。

無選択型医療保険

引受基準緩和型医療保険は、告知項目が少なく入りやすいが、無選択型医療保険は告知なしで申し込める保険であり、誰でも加入できるというものだ。

無選択型は、健康状態などの告知や医師による診査が不要であるため、健康状態に不安がある人や、持病がある人でも加入しやすいのが特徴だ。

引受基準緩和型医療保険よりさらに入りやすい分、保障内容が限定されたり、保険料が高くなることは事前に確認しておこう。

医療保険のメリット・デメリットとは

医療保険を利用するメリットとデメリットを確認しよう。

メリットは、以下の3点となる。

公的医療保険の対象外の部分を保障できる

公的医療保険では、保険診療を受けた際の自己負担額は1～3割となるが、食事代や差額ベッド代、入院時にかかる雑費などは保険診療の対象外となる。

医療保険では、これらの保険診療の対象外となる費用も含めて、カバーすることができる。

保障内容を自由に選択できる

医療保険には、健康状態や保障内容に合わせて、さまざまな種類のものや多くの特約が用意されている。

各自のライフスタイルや経済状況に合わせて、自分に最適な保険を選択することが可能だ。

なお、医療保険の保障範囲についてはこちらの記事にもまとめたので、その他にどんな保障が受けられるのか、気になった方はぜひ参考にしてほしい。

生命保険料控除により節税できる

医療保険の保険料のうち、保障内容によっては生命保険料控除の対象となるものがある。

該当する場合、年間の保険料支払い額が80,000円以上で、所得から40,000円控除できるため、その分の所得税や住民税を節税することができる。

一方、デメリットとして、以下の点に注意する必要がある。

健康リスクが高いと契約できない

医療保険に加入する際には、ほとんどの場合、健康状態の告知が必要となる。

自身のこれまでの病歴や現在の健康状態によっては、加入できない場合や保険料が高くなる場合があることに注意しよう。

保険料がかかる

医療保険の保険料は、保障内容や保険会社によって異なる。

保険料は、長期にわたって支払っていくものであり、無理のない保険料で加入できるように、事前に複数の医療保険の比較検討が大切である。

また、ほとんどの医療保険は貯蓄性がなく、掛け捨てとなってしまうため、貯蓄目的であれば別な保険(養老保険、個人年金保険など)を選択すべきだろう。

保障内容が合わなくなることがある

医療保険には、入院日額をいくらにするか、手術時給付金をつけるか、通院時の保障をどうするかなど、検討すべき保障や特約がたくさんある。

自分に必要な保障内容を吟味し、必要な特約を追加しておくべきだが、実際に病気やケガで医療保険を使うときに、必要な保障が設定されていなかった、ということのないようにしたい。

加入している保険は、定期的に見直すことが重要となる。

医療保険は、万が一の病気やケガに備えるための重要な保険である。

自身のライフスタイルや家庭の財政状況にもよるが、適切な医療保険を選ぶようにしよう。

ライフステージごとの保障を解説

年代別に必要となる医療保障は変わってくる。

大きく、20代、30-40代、50-60代とライフステージを分けて、どんな保障が必要となるかを考えてみよう。

20代(独身)

20代だとまだ収入も少なく、保険加入のことを真剣に考えている人も多くないかもしれない。

とはいえ、入院してしまうと、数日で10万円もの医療費がかかることもある。

アクティブに活動する20代は、病気だけでなく、ケガや想定外の事故で入院することも考えられる。

できるだけ安い保険料で、必要最低限の医療保障を受けることができる医療保険を選ぶのが良いだろう。

30-40代(子育て世代)

家庭を持つ人も増えてくる30代、子どもの支出も増える40代となると、教育費や住宅ローンなどが家計を圧迫しがちだろう。

死亡保障のついた生命保険で、手厚く備えるのはもちろんだが、徐々に健康リスクも高まってくるはずだ。

掛け捨てタイプの医療保険を選んで、節約し家計負担を軽減するようにしておきたい。

また、年齢とともにがんのリスクも上がってくる。

がん特約のついた医療保険や、単独のがん保険も検討するといいだろう。

50-60代(もうすぐ老後世代)

子どもが独立して、定年までまもなくという世代であれば、大きな出費も一段落しているかもしれない。

いままで、家族のために付けていた大型の死亡保障などは見直して、自分の介護や認知症、病気、ケガへの保障を考えるべきだろう。

特に、定期型医療保険に入っていた場合には、次回の更新で保険金額がさらに高くなったり、更新できなかったりすることも考えられる。

早めに、現行の保険内容を見直し、終身型医療保険に加入するようにしたい。

月々にかかるコストは？

毎月支払う保険料は、年齢によって、また加入する保険内容によっても変わってくる。

ここでは、ライフステージごとに、どれくらいの保険料の支払いになるかの目安と、もし入院したらどれくらいの費用がかかるのかも示しているので、参考にしてほしい。

ライフステージごとの保険料の目安は

医療保険における月々の保険料は、年代やライフステージによって異なる。

前項で説明したライフステージ(20代、30-40代、50-60代)に合わせて、大まかに医療保険にかかる保険料を説明しよう。

各年代ごとの保険料を把握することは、適切な医療保険を選ぶために重要だ。

20代(独身)

収入が少なく貯蓄も十分にできていない20代であれば、なおさら最低限の医療保障はあったほうがいいだろう。

ネオファースト生命「ネオdeいりょう」であれば入院日額5,000円、手術給付金25,000円の終身タイプで、月883円とお手頃な保険料といえるだろう(25歳男性)。

健康状態が一定の基準以上なら、健康保険料率が適用され、保険料が割り引きになるところも魅力的なところだ。

• 参考：ネオファースト生命「ネオdeいりょう」

30-40代(子育て世代)

死亡保険で十分な金額の死亡保障は付けているとしても、病気やケガでの保険まで手が回らないかもしれない。

ただ、健康リスクやがんのリスクが高まってくる年代でもあり、なんらかの医療保険には加入しておきたい。

チューリッヒ生命「終身医療保険プレミアムZ」だと、入院日額10,000円、手術給付金100,000円、先進医療特約を付けて、月2,544円となる(40歳男性)。

終身型であり、これくらいなら払いやすいのではないだろうか。

また、ガン・心疾患・脳血管疾患で一時金を受け取れる特定疾病一時金を付けると、3,630円の追加となり、計6,174円の保険料となる。

がん保険に入らなくても、これがあれば三大疾病に対応できる。

• 参考：チューリッヒ生命「終身医療保険プレミアムZ」

50-60代(もうすぐ老後世代)

50歳以上になると、自分のための保障を第一にしたい。

老後を見据えて、医療保険の拡充を考えた方がいいだろう。

オリックス生命「医療保険キュア・ネクスト」は、七大生活習慣病を特に手厚く保障するタイプの医療保険であり、給付金も充実している。

入院日額10,000円、手術給付金200,000円、先進医療特約を付けて、月8,610円となる(60歳男性)。

通常の医療保険では、入院時の日数制限が60日、120日などと設定されているが、七大生活習慣病の入院であれば、支払日数は無制限となる。

終身型医療保険でもあり、50-60代で契約しておけば、老後まで安心だろう。

• 参考：オリックス生命「医療保険キュア・ネクスト」

もしもの時にいくらかかる？

医療保険を検討する際は、もしもの時にかかる具体的な費用を理解しておくことが重要だ。

入院や手術、予期せぬ病気に備え、それに伴う医療費や生活費の損失を考慮することで、必要な保険金額を正確に見積もることができる。

具体的な費用として、生命保険文化センターの調査結果を見てみよう。

この調査によると、直近入院した時の自己負担費用として支払った金額は、平均19.8万円とのこと。

これは、高額療養費制度を利用したあとの金額で、治療費・食事代・差額ベッド代、交通費や衣類などが含まれた金額である。

また、1日あたりの自己負担費用の平均は、20,700円であり、入院日数が長引けばそれだけ多くの費用がかかることになる。

それ以外に、入院時の逸失収入(失われた収入)の平均は30.2万円であった。

これは、入院することで仕事ができずに、得られるはずだった収入がなくなってしまった額であり、入院時の自己負担費用よりも高額となっている。

病気やケガの種類や度合いによるが、実際は、退院したあと自宅療養が続くことも多いだろう。

すぐに仕事復帰できればいいが、通院治療が続けば、さらに費用がかさむこととなる。

• 参考：公益社団法人 生命保険文化センター 「2022(令和４)年度 生活保障に関する調査」

月々の保険料はいくらに設定するといい？

実際に毎月支払う保険料は、年齢や性別、保障内容、健康状態、そして付加する特約の種類によって変動する。

現在では、ほとんどの保険会社が概算金額シミュレーションや見積もりツールをWeb上で提供しているので、それを有効活用しよう。

会社によっても異なるが、Webのツール上では、保険料払込期間、日額の入院給付金、入院限度日数、手術給付金、といった基本情報だけでなく、入院一時金や先進医療特約、特定疾病給付金、払込免除特約など、多種多様な特約やオプションを選択可能なはずだ。

さまざまなプランをシミュレーションすることで、保険料も表示されるだろう。

自分に最適な医療保険を作り上げてほしい。

保険選びのポイント

医療保険を選ぶ際には、自分のライフプランとニーズに合った保険を見つけることが大切だ。

ライフプランを考える

将来のリスクを把握するために、まずは将来の生活設計を考えよう。

たとえば、以下の観点について、自分一人で、あるいは配偶者と一緒に検討してほしい。

そのうえで、万が一の保障がどのタイミングで必要となるのか考慮し、医療保険の必要性を判断しよう。

加入目的を明確にする

ライフプランを検討した上で、加入目的を明確にしよう。

医療保険には、入院給付金や手術給付金、通院給付金など、さまざまな保障がある。

どの保障が、どのくらい必要なのかを検討すべきだ。

たとえば、以下のような加入目的が考えられる。

目的を明確にし、その目的に適した保険を選ぶことで、無駄な保障を避け、必要な時に必要な保障を受けることができるだろう。

無理のない範囲で 保険料を決める

保険料は、保障内容や年齢、健康状態などによって異なる。

保険料を抑えたい場合は、保障内容を減らすか、払込期間を延長するなどの検討が必要となる。

保険料は月々の家計に無理のない範囲で設定することと、無理なく支払い続けられる期間にすべきだ。

無理なく支払い続けることで、長期的な安心感を得ることができる。

まとめ

本記事では医療保険の基礎知識を徹底的に解説した。

特に自分に必要な医療保険や、自分に適した保険の選び方について詳しく解説したので、参考にしてほしい。

医療保険に加入する際は、自分に必要な保障を明確にすることが重要となる。

保障を増やせば増やすほど保険料もかさむので、希望する保障と保険料のバランスをみて検討しよう。

しかし、自分にとって本当に必要な保障を理解するのは難しい。

そのうえ、数多くある保険の中から最適な商品を選択することはさらに困難となるだろう。

自分一人での判断に不安を感じる場合は、専門家に相談することをおすすめする。

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