高齢者に医療保険は必要か？新しく加入する際のポイントや入りやすい医療保険を解説

少子高齢化の進行に伴い、家庭にかかる医療費は加速度的に上昇しており、民間医療保険への加入を検討する人が増えてきている。

ただ、70歳以上の高齢者になると、「健康状態の観点から新たに医療保険に入るのが難しくなる」というのはよく聞く話である。

そんな状況でも高齢者が新しく医療保険に加入するメリットはあるのだろうか。

また、高齢者が入りやすい医療保険というのはあるのだろうか。

そこで本記事では、高齢者が新たに医療保険に加入する必要性について検証し、加入時の注意点や 高齢者でも加入しやすい医療保険について解説する。

医療保険について悩んでいる高齢者の方には、ぜひ参考にしてほしい。

高齢者が新たに医療保険に加入する必要性はあるのか

少子高齢化が進行する現代社会において、高齢者の医療費負担は急速に増加している。

まずは、高齢者が新たに医療保険に加入する必要性から深堀りしていこう。

高齢者が利用できる公的医療保険制度の概要

公的医療保険制度により、医療費の自己負担は原則3割となっている。

これは年齢で変わり、70歳以降は2割(所得によって3割)、75歳以上の後期高齢者になると1割負担(一定以上の収入があれば2割、現役並み所得者は3割)となっている。

75歳未満の会社員とその家族は健康保険に加入しており、それ以外の人は国民健康保険に加入しているが、75歳になるとすべての人が後期高齢者医療制度に加入することになる。

なお、後期高齢者医療制度は都道府県単位で運営しており、保険料は都道府県ごとに異なる。

保険料は原則、年金からの天引きとなり市町村が徴収を行っている。

また、高齢者に限らず、多額の医療費を支払った場合は、高額療養費制度が使える。

これは、入院や手術などで高額な治療費を払ったとき、一定額を超えた金額を後から払い戻してくれるという制度である。

自己負担額は所得や年齢によって変わるが、平均的な年収であれば自己負担額は9万円程度で済むようになっており、高齢者にも適用される。

さらに、介護のための公的介護保険も準備されている。

これは介護の必要性があると認定された人のための保険であり、65歳以上の人であれば、要介護者、要支援者となることで、保険金給付の対象となる。

さまざまな介護サービスを原則1割負担で利用することができる。

公的医療保険制度で賄えない場合の対応

公的医療保険は高齢者にとって重要な支援だが、一部の費用は自己負担となる。

以下に、公的医療保険でカバーされない場合の具体的な費用を説明しよう。

いずれも高齢者かどうかに限らず、公的医療保険だけでカバーできない場合も多くあることは認識しておきたい。

将来の健康状態を考えて判断する必要がある

年齢を重ねるほど、病気やケガのリスクは増加する。

そのため、将来の健康状態を考慮して医療保険に加入することは、安心感を得るための重要な手段となるだろう。

高齢者が医療保険を検討する際、以下のポイントに留意すべきだ。

高齢者が新規で医療保険に加入する時の注意点

高齢者が新しく医療保険に加入する際、以下のポイントに留意することが重要だろう。

給付金が支払う保険料より少なくなっていないか見る

医療保険の保険料は、一般的に年齢が上がるにつれて増加する。

このため、給付金が支払う保険料の総額よりも高額にならないように注意が必要だ。

保険料が高すぎると、実際の給付金とのバランスが取りにくくなり、保険加入のメリットが減少する。

具体的には、以下の点をチェックしよう。

高齢者は、若い頃と比べて入院期間が長くなる傾向があるため、1日の給付金額や給付日数を十分に意識しておく必要がある。

給付金と保険料を比較する際は、以下の方法が有効だ。

複数の保険会社のプランを比較することで、自分に合った保険を見つけやすくなる。

また、保険料シミュレーションを利用すれば、給付金と保険料のバランスを確認することができるだろう。

高齢者は保険料と給付金の比較を行い、バランスを確保するよう心がけたい。

必要な保障内容を厳選する

高齢者になると、健康状態や生活状況も若い頃と変わってきているだろう。

そのため、必要な保障内容を厳選し、個別のニーズに合ったプランを選択することが肝要だ。

具体的には、以下の点に注意しよう。

高齢者にとって、健康状態や生活状況に合った医療保険プランを選択することは、将来の健康と経済的な安全を守るために不可欠となる。

自身や家族の状況を十分に考慮し、保険プランを選びたい。

できるだけ早い段階で加入する

高齢になると、健康状態を理由に医療保険に加入できなくなる可能性がある。

保険会社は高齢者や既往症のある申込者に対して制限をかけることがあり、保険加入が難しくなることがある。

そのため、できるだけ早い段階で医療保険に加入しておくことが望ましい。

早めに加入すれば、健康な状態で適切なプランを選択し、将来の医療費に備えることができる。

高齢者が新たな医療保険に加入する際には、これらのポイントを考慮し、計画的に行動することが大切だ。

保険料、保障内容、加入時期を総合的に検討し、将来の医療費負担を軽減する方法を積極的に見つけよう。

このように、「どんな人が医療保険に加入するのか」によって最適な保険商品は変わる。

属性別におすすめの医療保険についてまとめた記事もあるので、比較していただくと、より高齢世帯が重視するべポイントへの理解を深めることができるはずだ。

高齢者でも加入しやすい医療保険とは

高齢者にとっても加入しやすい医療保険の種類について解説しよう。

少額短期保険

少額短期保険は、その名のとおり、保障金額が少額に設定されていて、契約期間も短期な保険のことである。

保障金額は1,000万円以下、保険期間は1年や2年以内という商品であり、そのぶん保険料も安価で加入し易いのが特長である。

通常の保険商品のように、監督官庁である金融庁の許可などは不要で、新商品を開発しやすいため、ニッチな保険がたくさん提供されている。

たとえば、「SBIいきいき少額短期保険」は、84歳まで加入可能な、保険期間1年の掛け捨ての医療保険である。

通院・投薬中の人でも入ることができ、病気やケガの入院・手術・先進医療の3つに対応している。

「MICIN少額短期保険」は、がんを経験した人向けの医療保険であり、病気やケガでの入院に備えるためのものだ。

がんの種類は問わず、がんの診断確定から所定の期間を経過したあとから申し込みができるという保険である。

いずれも高齢者であっても、告知事項に該当しなければ、持病があったり投薬中でも加入できるという保険である。

なお、通常の生命保険会社であれば、保険契約者保護機構制度という、保険会社のセーフティネットで保護されているが、少額短期保険の会社はこの対象外となっている。

会社が破綻したときのセーフティネットはないため、注意が必要だ。

引受基準緩和型保険

通常の生命保険や医療保険は、加入するときに健康状態や病歴を告知する義務がある。場合によっては、診査を受けるよう指示されることもある。

その告知や診査を少なくして健康リスクの高い人でも入れるようにしたのが、引受基準緩和型保険である。

健康状態のチェックが緩和されるため、高齢者でも比較的加入しやすいということはいえる。

健康に自信のない人でも入れる保険ではあるが、そのぶん、保険料が割高になっており、通常の医療保険に比べて、約1.5-2倍程度と設定されていることが多い。

また、医療保険だけでなく、収入保障保険、定期保険、終身保険なども販売されている。

以前は、契約後1年間は保険金が半額になることが多かったが、最近は契約当初から満額支給される商品も増えてきている。

たとえば、朝日生命ネットほけんの「引受基準緩和型医療保険」は告知項目は2つだけ、契約後、すぐに満額の保障を受けられるというものだ。

79歳まで加入できて、一度申し込むと保険料は生涯変わらない。

持病があったり、健康に不安のある方にはうってつけだろう。

無選択型保険

引受基準緩和型保険は、告知項目が少なく入りやすいが、無選択型保険は告知なしで申し込める保険であり、誰でも加入できるというものだ。

無選択型保険は、健康状態などの告知や医師による診査が不要であるため、健康状態に不安がある人や、持病がある人でも加入しやすいのが特徴だ。

ただし、無選択型保険は、保障内容や保険料が一般的な医療保険に比べて制限があることには注意が必要となる。

引受基準緩和型保険と同様、健康状態に不安がある人や、持病がある人が加入しやすいため、保険会社がリスクを高く見積もっているためだ。

最後に、引受基準緩和型保険と無選択型保険の違いを整理しておこう。

特徴	引受基準緩和型保険	無選択型保険
健康状態の告知や医師による診査	簡略化されている	不要
保障内容	一般的な医療保険とほぼ同じ	限られている
保険料	一般的な医療保険より高くなる	一般的な医療保険より高くなる

まとめ

本記事では、高齢者が新たに医療保険に加入する必要性について検証し、加入時の注意点や高齢者でも加入しやすい保険について解説した。

新たに医療保険に加入することで、公的医療保険で賄えない差額ベッド代や自由診療の料金を受け取ることができる。

ただ、高齢者は保険料が高くなりがちで、給付金より支払う保険料の方が高いという事態になりかねないため、加入する保険は慎重に選ぶ必要がある。

保険に入るべきか、また適切な保険がどれか、判断ができないという人は保険のプロに相談することも検討しよう。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、保険加入の必要性とあなたに必要な医療保険を的確に判断できるはずだ。

ただ、保険のプロは数多く存在し、自分にとって最適な担当なのかをすぐに見定めることもまた難しい。

そんな時はマッチングサイトである「生命保険ナビ」を使えば、自身の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができる。

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