- ETFと投資信託のどちらに投資するか決めたい
- ETFと投資信託のメリット・デメリットを理解したい
- ETFと投資信託の銘柄を決める判断基準が知りたい
投資信託は、投資の初心者でも少額から手軽に分散投資ができる金融商品だ。
投資信託の中には、ETF（上場投資信託）という金融商品もあるが、一般的な投資信託とは異なる点もいくつかある。
今回の記事では、ETFと投資信託の違いについて解説し、どちらを選ぶべきかについて解説する。
また、ETFや投資信託への投資を検討している方向けに、銘柄の選び方やおすすめの運用方法なども紹介していくのでぜひ参考にしてほしい。
ETFと投資信託の違いとは
ETF（上場投資信託）は、Exchange Traded Fundsの頭文字をとった言葉で、東京証券取引所などの金融商品取引所に上場している投資信託のことだ。
ETFは投資信託の一種であるものの、一般的な投資信託と異なる点がいくつもある。
まずは、ETFと投資信託の違いを以下にまとめた。
| 投資信託 | ETF | |
|---|---|---|
| 上場／非上場 | 非上場 | 上場 |
| 銘柄数（2024年1月末） | 約5,900本 | 約300本 |
| 取引価格 | 1日1回算出される基準価額での売買 | 市場価格での売買 |
| 取引可能時間 | 販売会社によって定められた時間 | 取引所立会時間（リアルタイム） |
| 購入場所 | 証券会社、銀行など | 証券会社 |
| 取引方法 | 基準価額を元に購入価額を算出 （指値／成行での注文は不可） | 指値／成行で注文 |
| 購入時手数料 | 販売会社や銘柄ごとに異なる 購入時手数料が必要 | 証券会社ごとに異なる 売買委託手数料が必要 |
| 運用管理費用（信託報酬） | 一般的にETFより高い | 一般的に投資信託より低い |
| 解約時手数料 | 信託財産留保額が必要 | 売買委託手数料が必要 |
具体的な違いやポイントを以下で確認していく。
ETFと投資信託の違い①運用方法とコスト
ETFと投資信託の大きな違いは、上場しているかどうかという点だ。
ETFは証券会社のみで取り扱われており、株式と同様に証券取引所を通じて購入や売却の注文を出す。
一方、投資信託は上場していないため、購入する際は証券会社や銀行、郵便局など金融機関の販売窓口を通じて購入する必要がある。
運用時のコストについては、どちらも購入時・保有時・解約時のそれぞれにコストがかかる。
投資信託の場合、購入時は購入時手数料を販売会社に支払う必要がある。
購入時手数料の金額は販売会社や銘柄によって異なり、最近は購入時手数料がかからない（ノーロード）商品も増えている。
投資信託の保有時は運用管理費用として信託報酬が必要だ。
ETFでも信託報酬は必要となるが、一般的に投資信託の方が高くなりやすい。
投資信託の解約時は信託財産留保額がかかる。
これは、投資信託を途中で解約するための手数料のようなもので、信託財産留保額が無料の投資信託も存在する。
これに対してETFの場合は、株式と同様の売買手数料が購入時と売却時に必要となる。
ただし、証券会社によってはNISA口座での売買手数料を無料としていたり、1日一定金額までの取引なら売買手数料が無料となったりする場合もある。
保有時は一般的な投資信託と同じように信託報酬がかかるが、投資信託よりも低く設定される傾向がある。
ETFと投資信託の違い②取引の柔軟性と運用期間
取引の柔軟性という観点でも両者は異なる。
ETFの場合は上場しているため、リアルタイムで価格をチェックしながら機動的に売買することが可能だ。
成行・指値といったように注文方法を指定しての売買もできるため、細かく相場をみながら売買したい人にも適しているだろう。
一方、投資信託の場合は銀行や証券会社、郵便局など幅広い窓口で購入できるものの、証券取引所を通じて取引するわけではないため、リアルタイムでの取引ができない。
指定した価格で売買することもできず、注文した価格は翌営業日以降にならないとわからないという点にも注意が必要だ。
ETFと投資信託の違い③最低購入金額や種類の豊富さ
ETFは、株式と同様に購入する口数によって購入金額が決まる。
例えば、1口2,000円のETFで最低購入口数が10口の場合は、20,000円が最低購入金額となる。
これに対して投資信託の最低購入金額は、金融機関によっては100円程度の少額となっている。
口数指定での購入ではなく「この銘柄を100円分購入する」といったような金額指定の購入も可能だ。
ETFと投資信託はどちらを選ぶべき？メリット・デメリットを比較
ETFと投資信託には、それぞれメリットとデメリットが存在する。
それぞれのメリット・デメリットを把握した上で、どのような人が適しているかを整理していこう。
ETFのメリット・デメリット
ETFのメリットとしては、投資コストが比較的低いことや、リアルタイムで柔軟に取引しやすいことが挙げられる。
運用中のコストである信託報酬が投資信託よりも低くなりやすいため、運用コストを抑えやすい。
また、ETFは上場しているため、相場の動きを見ながらタイミングを見計らって売買できるため、短期的な取引にも適しているだろう。
指値注文や信用取引などの注文方法にも対応しているため、自分の投資スタイルに合わせて取引方法を変えられる点もメリットだ。
一方、ETFのデメリットとしては、自動積立に対応していない点や分配金が自動的に再投資されない点などが挙げられる。
投資信託と同様に積立投資を行う場合は、自分で毎月決まったタイミングに決まった金額を購入する必要があり、手間がかかってしまう点に注意しよう。
また、ETFの分配金は現金として払い出されてしまうため、複利効果が得にくいという点もデメリットだ。
投資信託のメリット・デメリット
投資信託のメリットとしては、取引できる商品の種類が幅広い点や、さまざまな金融機関で取引しやすい点、積立投資に適している点などが挙げられる。
公募投資信託は約6,000本もの種類があり、自分の運用ニーズに適した商品を選びやすい。
証券会社だけでなく銀行や郵便局など身近な金融機関で購入できるため、投資のハードルが低いと感じられる人もいるだろう。
ほとんどの金融機関では投資信託の積立投資が可能となっており、100円といった少額から毎月コツコツと積み立てていける点もメリットだ。
分配金を再投資する設定にしておけば、得られた利益を元本に組み込んで再び運用を行うことによって複利効果を得て資産を増やしやすくなるだろう。
一方、投資信託のデメリットとしては、ETFに比べると運用コストがかかりやすい点や、リアルタイムで機動的に売買しにくい点が挙げられる。
ETFと投資信託、どちらを選ぶべき？
ETFと投資信託はそれぞれ特徴が異なるため、適した投資家の属性も変わってくる。
ETFは、リアルタイムで取引できるところが大きな特徴なので、自分の好きなタイミングで相場を見ながら売買したい人に適している。
定期的に積み立てていくというよりは、相場に合わせて投資を行うというスタイルの方が向いているかもしれない。
ただし、短期的にリターンを求める場合は、常に相場の動きに目を光らせつつ、売買チャンスを逃さないように取引する必要があるため注意しよう。
投資信託は、自動積立に適しているため、将来に向けて長期的にコツコツ資産運用を行いたいという方に適している。
NISAのつみたて投資枠で購入できる商品であれば、運用コストも低く抑えやすいため、初心者でも手軽に積立投資を継続しやすい。
ETFと投資信託の選び方
ETFや投資信託への投資を始める際は、自分の運用ニーズに適した商品を選ぶのが重要だ。
ここでは、自分に適したETF・投資信託の選び方を紹介する。
リスク許容度と投資スタイルの確認
まずは、自分のリスク許容度や投資スタイルを確認しよう。
リスク許容度は、どれだけリスクを許容できるかの度合いのことで、年齢や家族構成、金融資産などによって異なる。
例えば、扶養する家族が多い人や、数年後に使う予定のあるお金で運用する人の場合、リスク許容度が低くなりやすい。
逆に、当面は使う予定のないお金で運用を行う人や、独身で若く収入がある程度安定している人の場合はリスク許容度が高くなりやすい。
自分のリスク許容度に合わせて、運用する投資信託やETFを選ぼう。
また、投資スタイルによっても適した運用商品は異なる。
コツコツと積み立てていく投資スタイルが合っている人は、投資信託での積立投資がおすすめだ。
相場をチェックしながら都度売買したいという方は、ETFの取引も適しているだろう。
コストや純資総額の確認
購入を検討している銘柄のコストや純資産総額を確認するのも重要だ。
運用コストについては、特に信託報酬をチェックしよう。
信託報酬は保有期間中ずっとかかる費用なので、少しの違いでも運用成果に大きく関わってくる。
運用コストを抑えたい人は、なるべく信託報酬の安い投資信託やノーロードの投資信託を選ぶのをおすすめする。
純資産総額は、投資信託が組み入れている銘柄の時価総額から費用などを差し引いた金額で、投資信託の規模を表す。
純資産総額が小さすぎる銘柄は運用停止の可能性などもあるため、ある程度純資産総額が大きい銘柄を選ぶのをおすすめする。
運用会社の実績や評判の確認
運用会社の実績やファンドマネージャーの評判なども確認しよう。
特に、アクティブファンドの場合は、投資の中核を担うファンドマネージャーの手腕によって運用成績が大きく変わってくる。
経験豊富なファンドマネージャーが運用に携わっている銘柄や、投資信託の運用に定評のある運用会社の商品を選ぶことで安定的な運用を期待しやすくなるだろう。
あわせて、ファンドそのものの運用成績を確認するのも重要だ。
長期的に良好な運用成績を残しているファンドは、過去の金融危機なども乗り越えて運用を継続していると考えられるため、今後も長期的に運用が上手くいきそうだと期待できる。
ETFと投資信託、どちらで運用するか迷ったら専門家に相談先しよう
投資信託やETFでの資産運用を始める際は、専門家に適切な運用方法やおすすめの運用商品について相談してみよう。
ここでは、専門家に相談するメリットや、おすすめの相談先を紹介する。
資産運用における専門家の重要性
ETFや投資信託での資産運用を行う際は、資産運用の専門家に相談するのがおすすめだ。
ETFは約300種類、投資信託は約6,000種類という膨大な数の中から自分に適した運用商品を探すのは難しいと感じる方もいるだろう。
そのような方は、資産運用のプロに相談することで、自分に適した商品を見つけやすくなる。
資産運用の専門家は、運用商品に関するアドバイスだけでなく、投資計画の立て方や運用金額の設定方法、リスク許容度についてなど、資産運用に関する幅広い相談に乗ってくれる。
資産運用について不安なことや疑問点がある方は、ぜひ資産運用の専門家に相談してみるのをおすすめする。
IFAの役割とメリット
資産運用のアドバイスを行う専門家にはいくつか種類があるが、ここでは特にIFAのメリットを紹介する。
IFAは、独立系ファイナンシャルアドバイザーとも呼ばれ、銀行や証券会社から独立して資産運用業務を行う専門家だ。
資産運用に関する疑問や不安に応えつつ、顧客に適した運用計画の策定や金融商品の提案・仲介などを行う。
販売ノルマや会社の営業方針などに左右されずに顧客目線でのアドバイスが行えるため、無理な提案営業を受ける心配がない。
また、会社都合の転勤や移動が原則として発生しないため、長期的に信頼関係を築きながら資産運用についての相談が行える点もメリットだ。
自分の投資意向に沿った運用商品を提案してもらいたいなら、ぜひIFAへの相談を検討してみよう。
IFA検索サービス「わたしのIFA」の活用法
自分に適したIFAを探すためには、IFA検索サービス「わたしのIFA」の活用がおすすめだ。
自分の年齢や住まい、運用ニーズを入力すると、全国のIFAデータベースから自分に適したアドバイザーが自動で検索・表示される。
表示されたアドバイザーの経歴や得意分野などはプロフィールページから確認できるため、自分の求めるアドバイザーかどうかをチェックした上で、希望する場合は面談日程調整へと進める。
相談料は原則無料となっているため、複数のアドバイザーに相談してみて、最適なアドバイザーを見つけるという使い方もできるだろう。
信頼できる資産運用の専門家を探している方は、ぜひ「わたしのIFA」を利用してみてほしい。
まとめ
ETFは投資信託の一つではあるものの、証券取引所に上場しているという点が一般的な投資信託と異なる。
ETFは、信託報酬が低くリアルタイムで売買しやすいというメリットがある一方、自動積立には対応していない証券会社が多いというデメリットがある。
一方、投資信託は相場を見ながら柔軟に売買する投資スタイルにはあまり適していないが、将来に向けてコツコツと積み立てていく投資スタイルにはぴったりだ。
それぞれメリット・デメリットがあるため、自分の運用ニーズや投資スタイルにはどちらが適しているかを考えた上で、投資する銘柄を選ぼう。
銘柄を選ぶ際は、投資対象資産や運用コスト、過去のパフォーマンスなどを目論見書や運用レポートなどでチェックするのをおすすめする。
投資信託やETFにはさまざまな種類があるため、自分に適した運用商品を選ぶためには専門家に相談するのがおすすめだ。
IFAは、中立的な立場からあなたに最適なアドバイスを長期にわたって提供してくれるというメリットがある。
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ETF、投資信託、どっちに関するQ&A
