アドバイザーナビ株式会社(本社:東京都中央区日本橋兜町8-1、代表取締役社長:平 行秀)は、ユーザーの実体験を元にした資産運用や保険、クレジットカードなど、金融の様々なカテゴリーにおける情報を発信するサイトを運営しています。本記事では、2024年2月に行ったクレジットカードに関する調査結果をご紹介いたします。
調査会社:アドバイザーナビ株式会社(運営サービス:クレジットカードおすすめナビ、クレジットカードおすすめ研究所)
調査方法:インターネットによるアンケート調査
調査期間:2024年02月07日 〜 2024年02月12日
調査母集団:308人
アンケート回答者の詳細データ:末尾に記載
アンケートサマリー
- クレジットカードの作成場所として最も多かったのはネットで、全体の73.4%を占めている。これはオンライン手続きの便利さとスピードが支持されているためである。
- 店頭での作成も一定の人気があり、18.8%の回答者が選択している。対面での相談や即日発行の利便性が評価されていると考えられる。
- 郵送による作成は7.1%と少なく、手続きの手間と時間がネックになっていると推測される。
- 回答者の多くが1〜2枚のクレジットカードを保有しており、ライフスタイルに応じた必要最低限のカードを保持する傾向がある。
- 楽天カードは最も人気があり、47.7%の回答者がメインカードとして使用している。年会費無料や高いポイント還元率が理由である。
- クレジットカードの利用場所としては、オンラインショッピングが最も多く選ばれており、特にAmazonや楽天市場での利用が目立つ。
- 毎月の利用額について、1万円以上5万円未満が40.6%と最も多い。多くの回答者が日常的な支出にクレジットカードを利用している。
- 保有しているカードのランクは、通常カードが90.3%で最も多く、年会費無料や低コストで利用できる点が評価されている。
- メインで利用するカードも通常カードが83.1%と主流である。コストパフォーマンスの高さが支持されている。
- おすすめの国際ブランドとしてVISAが80.8%で最も支持されており、どこでも使える安心感と利便性が高く評価されている。
クレジットカードの発行に関するアンケート
まずは、消費者がクレジットカードを選ぶ際に重視するポイント、クレジットカードの作成場所、およびクレジットカードの保有枚数に関するアンケート結果から取り上げる。
クレジットカードを選ぶポイントは何ですか?
アンケートによれば、クレジットカードを選ぶポイントとして多く挙がったのは「入会費・年会費がかからないこと」で87.3%であった。次いで「ポイントやマイルが貯まりやすいこと」も70.5%と多く、その他にも「セキュリティが安心できること」、「基本還元率が高いこと」なども人気であった。
これらの結果から、消費者はクレジットカード選びにおいてコストの低さ、リターンの高さ、安全性を重視していることが明らかである。
どこでクレジットカードを作りましたか?
アンケートによれば、クレジットカードを作成した場所として最も多いのはネット経由で、全体の73.4%を占めている。これは、オンライン手続きの便利さとスピードが理由として考えられる。
次いで店頭での作成も18.8%と一定の割合を占めており、対面での相談や即日発行が可能な点が魅力であると考えられる。一方、郵送で作成したと答えた割合は7.1%に留まっており、手続きに時間と手間がかかるためだと推測される。
これらのデータは、多くの人々は迅速かつ手軽に手続きができるオンラインでのクレジットカード作成を好む傾向が強いことを示している。また、店頭での対面サービスも一定の需要があるが、郵送による手続きは他の手段と比較して人気が低いと言える。
クレジットカードは何枚持っていますか?
アンケートによれば、多くのクレジットカード利用者が1枚〜2枚のクレジットカードを保有していることが分かる。一方、4枚以上のクレジットカードを持つ人は少数派であると言える。
この結果から、多くの消費者はライフスタイルに応じた必要最低限のクレジットカードを保持する傾向があると考えられる。クレジットカードを多く持つことで管理が煩雑になることや、年会費の負担を避けるために、必要な範囲での保有に留めていると推測される。
クレジットカードの利用に関するアンケート
続いて、実際に利用しているクレジットカードの種類やランク、利用場所や利用額に関するアンケート結果を取り上げる。
どのクレジットカードを持っていますか?(複数選択可)
アンケートによれば、具体的なカードのブランドとしては、楽天カードが最も多く、次いでイオンカードや三井住友カード(NL)となった。
特に楽天カードは、楽天市場でのポイント還元率が高いことから日常の買い物でのメリットが大きいため、人気があると考えられる。また、イオンカードは年会費が永年無料であることなどが支持されている。
他にも、Amazon Mastercardやdカード、JALカード、SAISON GOLD Premiumなどが作成されている。これらのカードは、それぞれの特典プログラムやサービスがユーザーのニーズに合致しているため、支持を得ていると考えられる。たとえば、Amazon MastercardはAmazonでの買い物においてポイントが貯まりやすいことが魅力であり、dカードはNTTドコモのユーザーにとって特典が豊富である。
このように、クレジットカードの選択においては、ポイント還元率や利用可能な地域・サービス範囲、そして特典プログラムの充実度が重要視されていることがわかる。ユーザーは、自身のライフスタイルや購買行動に合ったカードを選ぶ傾向が強いと言えるだろう。
メインで利用しているクレジットカードは何ですか?
アンケートによれば、メインで利用するクレジットカードとして最も選ばれているのは楽天カードであり、全体の47.7%を占めている。楽天カードの人気の理由としては、年会費無料やポイント還元率の高さが挙げられる。
次いでイオンカードが9.7%、三井住友カード(NL)が5.2%となっている。イオンカードは、イオングループでの利用特典が魅力とされ、三井住友カード(NL)は、トラブル時の迅速なサポート体制が評価されている。
これらの結果から、消費者はポイント還元や特典の充実度を重視してクレジットカードを選び、日常的に利用していることが伺える。特に、楽天カードのような汎用性の高いカードが支持されているのは、幅広い利用シーンに対応できる点が大きな要因であると言える。
どこでクレジットカードを利用することが多いですか?
アンケートによれば、クレジットカードの利用場所として最も多いのはオンラインショッピングであり、Amazonや楽天市場などでの利用が突出している。ポイント還元やキャッシュバックの特典が魅力であり、多くのユーザーがオンラインでの買い物にクレジットカードを選んでいると言える。
近年ではスーパーマーケットやコンビニエンスストアでの日常的な買い物、レストラン・飲食店でのクレジットカード払いも広く普及しているが、今回のアンケート結果にもキャッシュレス化の浸透が現れている。
さらに、公共料金の支払いにクレジットカードを利用することで、毎月の固定費からポイントを貯めることができる点もユーザーにとって大きなメリットとなっている。また、交通費や旅行時の支払いにもカードが多く利用されており、特に航空券や宿泊費などの高額な支払いにおいては、利便性と共に旅行保険などの付帯サービスが魅力となっている。
このように、クレジットカードは日常生活の多岐にわたる場面で利用されており、特典プログラムや利便性がその普及を支えていることがわかる。ユーザーはポイント還元やキャッシュバックの恩恵を最大限に活用しながら、カードの利便性を享受していると言える。
毎月どのくらいクレジットカードを利用していますか?
アンケートによれば、毎月のクレジットカード利用額として最も多い回答は「1万円以上5万円未満」であり、全体の40.6%を占めている。次に多いのは「5万円以上10万円未満」で26.6%、続いて「1万円未満」で14.9%である。これらの結果から、回答者の多くが比較的少額の範囲でクレジットカードを利用していることがわかる。
一方で、10万円以上の高額利用者も一定数存在しており、「15万円以上20万円未満」が4.9%、さらに「25万円以上30万円未満」も1.0%見られる。
これらのデータは、クレジットカードの利用は多様な金額帯にわたっていることを示している。多くの人々が日常的な支出にクレジットカードを利用している一方で、高額な支出にも対応していることがわかり、近年のクレジットカードの普及が伺える。また、特に少額利用者が多いことから、日常生活での利便性を求めてクレジットカードを利用する傾向が強いと考えられる。
保有しているクレジットカードのランクは何ですか?
アンケートによれば、クレジットカード利用者の多くが通常カードを保有しており、その割合は90.3%である。これに対しゴールドカードを保有している回答者は22.4%と少なく、さらにプラチナカードおよびブラックカードの保有者はそれぞれ1.3%、0.3%と非常に少数である。
通常カードの保有が圧倒的に多い理由として、年会費無料や低コストで利用できる点が挙げられる。一方で、ゴールドカードやプラチナカード、ブラックカードのような高ランクのカードは、特典やサービスが充実しているものの、年会費が高く、利用者が限定されるため一般には広く普及していないことが示されている。
これらの結果から、クレジットカードの利用においては、コストパフォーマンスを重視する傾向が強いと考えられる。高ランクのカードは特定のニーズを持つユーザーに支持されているが、全体的には日常使いに適した通常カードが主流であると言えるだろう。
メインで使用しているクレジットカードのランクは何ですか?
アンケートによれば、メインで使用しているクレジットカードのランクとして最も多いのは通常カードであり、その割合は83.1%である。これに対して、ゴールドカードをメインで使用している回答者は15.6%にとどまり、プラチナカードおよびブラックカードの利用者はさらに少数で、それぞれ0.6%、0.3%である。
通常カードの利便性とコストパフォーマンスが評価されており、特に年会費無料や低コストで利用できる点が魅力とされている。一方で、ゴールドカードやプラチナカード、ブラックカードは特典やサービスが充実しているが、メインカードとして使用するには高い年会費や利用条件がネックとなっていると考えられる。
これらの結果から、クレジットカードの利用においては、日常の支出を効率的に管理するためにコストパフォーマンスの高い通常カードが主流であることが確認できる。高ランクのカードは特定のニーズを持つユーザーに支持されているが、多くの消費者にとっては基本的な機能を持つ通常カードで十分であると言える。
クレジットカードの国際ブランドに関するアンケート
最後に、クレジットカードの国際ブランドに関するアンケート結果を取り上げる。
保有しているクレジットカードの国際ブランドは何ですか?
アンケートによれば、クレジットカードの国際ブランドとして最も選ばれているのはVISAカードである。その利用率は実に8割を超えており、他のブランドに比べて圧倒的に高い。次いで、JCBとMastercardも多く利用されている。一方、American ExpressやDiners Clubなどのプレミアムブランドは、比較的少数派であることがわかる。
VISAカードの利用が多い理由としては、国際的な利用可能性の高さや信頼性が挙げられる。また、日本国内においてはJCBの利用も根強く、特に国内の店舗やサービスでの利便性が評価されている。さらにMastercardも国際的な利用が広がっているため、安定した人気を誇っている。
このように、クレジットカードの国際ブランド選びにおいては、利用範囲の広さとサービスの質が重視されており、これがVISAやJCB、Mastercardの人気を支える要因となっていると言える。
よく利用するクレジットカードの国際ブランドは何ですか?
アンケートによれば、よく利用するクレジットカードの国際ブランドもVISAであることが明らかになった。また、JCBとMastercardが続いており、保有しているクレジットカードの国際ブランドのランキングと同じである。
これらのデータから、実際にクレジットカードを利用する際に国際ブランドを基準に選択することはなく、あくまでも発行段階で国際ブランドを検討していることがわかる。
おすすめするクレジットカードの国際ブランドは何ですか?
アンケートによれば、回答者がおすすめするクレジットカードの国際ブランドとして最も支持を集めたのはVISAであり、その割合は63%である。次いで、JCBが26%、Mastercardが8.8%という結果となった。
VISAが高い支持を受けている理由として、最も多く挙げられたのは「使えるところが多いから」である。国内外問わず、どこでも利用できる安心感や利便性が評価されていることが大きいと考えられる。また、JCBやMastercardが支持される理由としても、流通性の高さや特定のサービスが充実している点が挙げられている。特にJCBは国内での利用において高い信頼性があり、デザインや特典の魅力も評価されている。
これらの結果から、利用者はクレジットカードの国際ブランドを選ぶ際に利用可能な場所の多さや信頼性、特典の充実度を重視していることがわかる。特に、どこでも使える安心感がVISAの人気を支えている要因であると考えられる。
今回のアンケートを通じて
今回のアンケートでは、消費者がクレジットカードを選ぶ際に最も重視するポイントは、入会費や年会費がかからないこと、ポイントやマイルの還元率の高さ、安全性であることが明らかになった。また、クレジットカードを作成する場所としては、オンラインが圧倒的に多く、次いで店頭での作成が支持されていることが分かった。
さらに、多くの利用者が1〜2枚のクレジットカードを保有し、メインで利用するカードとしては楽天カードが最も多く選ばれている。利用場所については、オンラインショッピングが最も多く、日常生活の中での利用が広がっていることが伺える。
これらの結果から、消費者はコストパフォーマンスと利便性を重視してクレジットカードを選び、利用していることがわかった。今後も、各クレジットカード会社はこれらのニーズに応えるサービスの提供が求められるだろう。