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積立保険を利用するデメリットとは?掛け捨て保険との違いや自分に合った保険の探し方についても解説

この記事で解決できるお悩み
  • 積立保険のデメリットが知りたい
  • 積立保険の概要や掛け捨て保険との違いが知りたい​​
  • 自分に合った積立保険を選ぶポイントが知りたい

生命保険には、主に掛け捨て型と積立型の2種類が存在する。

生命保険への加入を検討している人の中には、将来に備えて積立保険に入りたいが、掛け捨て型と比べて保険料が高い点にためらいを感じているという人もいるのではないだろうか。

本記事では積立保険の特徴やメリット・デメリット、自分に合う保険を選ぶためのポイントについて解説する。

積立保険への加入を悩んでいる人は、参考にしてほしい。

目次

デメリットはある?積立保険の概要

積立保険の概要 生命保険ナビ

積立保険は、保障だけでなく貯蓄性も兼ね備えている保険であり、「貯蓄型保険」とも呼ばれている。

「保障と貯蓄」との言葉だけでイメージはつくかもしれないが、実際に積立保険の仕組みや内容を知らない方もいるのではないだろうか。

後悔のない保険契約を行うためには、積立保険のメリットやデメリットを確認することが欠かせない。

こちらの記事では、積立保険の種類や特徴、掛け捨て保険との違いを解説する。

積立保険の契約を検討している方に役立つ内容となっているので、ぜひ参考にしてほしい。

積立保険とは

積立保険とは、支払った保険料の一部が毎月積み立てられ運用される保険である。

保険料の使い道は次の2つに充てられる。

  • 本来の保険の役割である保障
  • 積み立てで運用される資金

支払った保険料の一部は、保険会社により運用される。保険料の一定額を積み立て運用に回すことで、保険と貯蓄が両立するのである。

なお、積み立てで運用されたお金は、満期保険金や解約返戻金という形で受け取れる。

  • 満期保険金:満期を迎えたときに受け取れる保険金
  • 解約返戻金:保険契約を解約したときに払い戻されるお金

このように、積立保険は万が一の事態に備えながら将来への貯蓄ができる保険なのである。

「保障を得ながら貯蓄をしたい」と考えている方にとって、合理的な選択肢と言えるだろう。

積立保険の種類と特徴

代表的な積立型生命保険の種類と特徴を、下記の表にて紹介する。

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種類特徴
終身保険・死亡保障と高度障害保障が一生涯続く
・死亡した場合、死亡保険金を受け取れる
・解約時には解約返戻金が受け取れる
・保障が一生涯続くため、満期保険金はない
養老保険・死亡した場合は死亡保険金、生存して満期を迎えた場合は満期保険金が受け取れる
・死亡保険金または満期保険金は、同じ金額が受け取れる
・保険期間は一定期間や一定年齢までと決まっている
学資保険・子どもの教育資金を貯めるための保険
・子どもの年齢や進学に合わせてお祝い金を受け取れる
・加入タイミングが早いほど、月々の保険料を抑えられる
・契約者(親)が死亡した場合、その後の払込保険料が免除される
個人年金保険・決められた年齢まで保険料を支払い、払込期間終了後は年金として保険金を受け取れる
・保険金(年金)の受け取り期間は一定期間
・一生涯から選択、中には一括で受け取れる商品もある
・計画的に資金を形成できるが、早くに死亡すると保険金の額が少なくなる可能性がある

他にも、これら保険をドルやポンドなどの外貨で運用するものを「外貨建て保険」といい、「外貨建て終身保険」「外貨建て個人年金保険」といった商品もある。

注意したいのが、外貨建て保険は外貨の高金利で運用できる可能性が高い一方で、為替リスクがあることだ。

為替リスクとは、為替相場の変動によって、外貨で運用しているものを円換算した際に損益が生じる可能性のことである。

つまり、円換算される際に為替相場の影響を受けるため、受け取れる保険金が想定よりも多くなる(為替差益)、もしくは少なくなる(為替差損)ことがあるのだ。

外貨建て保険は為替相場に左右されるため、得をする可能性がある反面、損をする可能性もあることを覚えておこう。

掛け捨て保険との違い

生命保険には、積立型と掛け捨て型の2種類が存在する。それぞれの違いを見てみよう。

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積立保険掛け捨て保険
保険料割高割安
満期保険金
解約保険金
主な保険の種類終身保険
養老保険
学資保険
個人年金保険
定期保険
医療保険
がん保険
収入保障保険
特徴保険と貯蓄が一緒にできる手頃な保険料で大きな保障が受けられる

積立保険と掛け捨て保険の大きな違いは、次の3つである。

  • 保障と貯蓄が目的の積立保険、保障のみの目的である掛け捨て保険
  • 積立保険のみ満期時や解約時にお金が受け取れる
  • 積立保険は保険料が割高、掛け捨て保険は保険料が割安

積立保険は保険料の一部が貯蓄のために運用される仕組みであり、保険料は割高になっている。

一方、掛け捨て保険は貯蓄性がなく満期時や解約時にお金は受け取れないが、月々の保険料が割安である。

家族構成や備えるべきリスクによって、最適な保険料や保障期間は異なる。

積立保険と掛け捨て保険の違いを理解して、ご自身にとって最適な保険に加入しよう。

積立保険のデメリット

積立保険のデメリット 生命保険ナビ

積立保険のメリットとして貯蓄性があることを紹介したが、もちろんデメリットもある。

ここからは積立保険のデメリットについて具体的に解説する。

積立保険を検討している人はデメリットもよく理解して、契約するべきか検討してほしい。

積立保険のデメリット

ここでは積立保険のデメリットを3つ紹介する。

  • 掛け捨て保険に比べて保険料が高い
  • 早期解約は元本割れの可能性あり
  • 固定金利タイプはインフレリスクあり

まず、掛け捨て保険に比べて保険料が高いことが特徴だ。

支払う保険料には、満期保険金や解約返戻金として将来的に契約者へ払い戻す分のお金が含まれているからである。

保険への申し込み時は、家計が圧迫しないよう無理のないプランを検討しよう。また、早期解約すると元本割れの可能性がある。

ほとんどの商品が、一定の期間を経過しないと、解約返戻金が発生しない、あるいは解約返戻金が払込済みの保険料累計を下回る。

振込期間が満了しない間に解約すると元本割れをしてしまい、結果的に損をしてしまう。事前に振込期間を確認することが重要である。

さらに、固定金利タイプはインフレ(インフレーション)リスクがある。インフレとは、モノやサービスの値段が上がり、お金の実質的な価値が下がる状態のことを指す。

例えば、年に3%のインフレが起こると、お金の実質的な価値は3%下落する。

積立保険での金利は、基本的に契約時の金利で固定される。

つまり、固定金利でインフレが起こった場合、受け取れる保険金の価値が実質的に下がってしまうのである。

固定金利タイプは多かれ少なかれ、インフレのリスクは避けられないことを覚えておこう。

積立保険の利用が向いていない人の特徴

積立保険の利用が向いていない人の特徴は次のとおりである。

  • 保険料を抑えたい人
  • ライフプランにあわせて保険の見直しや乗り換えをしたい人
  • 保険と貯蓄を分けたい人

保険料を抑えたい人にとって、積立保険は向いていない。

積立保険は貯蓄の役割も兼ね備えているため、掛け捨て保険に比べて保険料は割高であるからだ。

あまり保険にお金をかけたくない人は、掛け捨て保険が向いているだろう。

また、ライフプランにあわせて保険の見直しや乗り換えをしたい人にとっても、積立保険は向いていない。

積立保険は長期の保険であり、早期解約すると元本割れして損をする可能性が高いため、乗り換えには向いていない。

自分の生活にあわせて保険を都度見直したい人にとっては、積立保険は選択肢から外れるだろう。

保険と貯蓄を分けたい人も、積立保険は向いていない。

保険とは別に、貯金や投資で貯蓄が出来る人にとっては、積立保険のメリットをあまり感じないだろう。

なぜなら、積立保険の特徴の1つとして、万が一に備えつつ貯蓄ができることが挙げられるからである。

保険には保障の役割のみを求めている人は、掛け捨て保険が向いているだろう。

また、保険会社を通して資産運用や投資をするよりも、直接ご自身で資産運用をした方が手数料を抑えることが可能だ。

掛け捨て保険と併用をするべきか

積立保険か掛け捨て保険、どちらか一方を選ぶ必要はない。より保障を求めたいなど、目的によっては積立保険と掛け捨て保険の併用も効果的である。

家族構成に鑑みて重点的に備えたいリスクをあぶり出し、必要な保険をカスタマイズしよう。

例えば、以下のように積立保険と掛け捨て型保険を併用する方法がある。

  • 終身保険(積立保険)+定期保険(掛け捨て保険)
  • 終身保険(積立保険)+医療保険(掛け捨て保険)
  • 学資保険(積立保険)+定期保険(掛け捨て保険)

死亡保険は、加入者が死亡した際に残された遺族に対してお金が支払われる保険である。

子育て世帯の場合、葬儀費用などに備えられるようにベースは終身保険で備え、子どもが独立するまでの間、万が一に備えて定期保険で保障を上乗せするのも効果的だろう。

また、子どもの教育資金は学資保険で準備し、定期保険で万が一の事態に備えるのもいいだろう。

保障を手厚くしたい人、保険料の支払いに余裕がある人は、積立保険と掛け捨て保険の組み合わせも検討してはどうだろうか。

デメリットを感じない自分に合った積立保険を選ぶには

自分に合った積立保険を選ぶには 生命保険ナビ

積立保険の種類や特徴、デメリット、掛け捨て保険との違いを解説してきたが、自分に合った積立保険の選び方が分からないという人もいるのではないだろうか。

積立保険を選ぶ際には、3つのポイントを確認してほしい。

  • 保険に加入する目的を定める
  • 保険料を支払える上限を決めておく
  • 保険の返戻率を確認する

以下で、順番に解説する。

保険に加入する目的を定める

保険に加入する目的をはっきりと決めよう。

商品・プランによって保険期間や保険料、受け取れる保険金、解約返戻金が変わるからである。

保険の加入目的とそれに合った保険商品の一例は次のとおりだ。

  • 子育て世帯で教育資金が目的の場合:学資保険
  • 老後のために備えたい場合:終身保険、個人年金保険
  • 資産形成をしながら万が一の事態に備えたい場合:終身保険、養老保険

例えば子育て世帯の場合、学資保険に加入し、まとまったお金を受け取れるようにしておくと、進学などの教育資金に備えられる。

住友生命保険によると、大学の教育費平均(実家暮らし)は国公立で約282万円、私立(文系)で約448万円、私立(理系)で約595万円となっている。

一人暮らしの場合だと、それぞれ約倍額となっており、国公立で約666万円、私立(文系)で約832万円、私立(理系)で約979万円である。

学資保険のように将来的に必要なお金を積立保険で備えておくと、家計を助けてくれるだろう。

自分に合った保険を選ぶためにも、保険に加入する目的を定めておくことは大切だ。ご自身で、備えるべきリスクを分析してみてほしい。

保険料を支払える上限を決めておく

支払う保険料の上限を決めておくことも重要だ。

積立保険は長期保険であり、掛け捨て保険と比べると保険料も割高である。

保険料が払えずに早期解約してしまっては、貯蓄どころかお金が減る可能性がある。

一般的に、解約した際に払い戻される解約返戻金は、契約期間が短いほど低くなるのだ。

保障と貯蓄のために保険に加入したにもかかわらず、保険料が原因で解約してしまっては、保険に加入した意味がなくなってしまうのではないだろうか。

また、現在毎月の保険料が高すぎて家計に苦しんでいる「保険貧乏」になっている人も少なくない。

保険貧乏になる原因は、自分に必要な保険を理解していないことである。

必要以上に高い保障を求め、家計に影響が出るくらいの高い保険料を払っている人もいるのではないだろうか。

家族構成や年齢によって必要な保険は変わってくる。そして無理なく支払える保険料も世帯によって異なるのだ。

お金を減らさない、保険貧乏にならないためにも、ご自身・ご家庭の収入と相談し保険料を支払える上限を決めよう。

保険の返戻率を確認する

自分に合った積立保険を選ぶ際には、保険の返戻率を確認することも重要である。

返戻率とは、払った金額に対して受け取る金額の割合を指す。

確実にお金を受け取るためには、支払った保険料に対して解約時にどれくらいのお金が受け取れるか確認する必要がある。

解約返戻率の基本
  • 返戻率の計算方法:受け取れる保険金の総額÷支払った保険料の総額×100
  • 返戻率が100%以上:支払った保険料を上回るお金が返ってくる
  • 返戻率が100%以下:支払った保険料より返ってくるお金が下回る

多くのお金を受け取るために、返戻率が高い保険に加入したいと考える人もいるだろう。

しかし、返戻率の高い保険は保険料も高くなりがちである。

過度に返戻率の数値を上げる必要はないが、損をする確率を減らすためにも返戻率は必ず確認しよう。

特に、保険に貯蓄性を求めている方にとって、返戻率は重要なポイントとなるだろう。

デメリットの有無は積立保険の目的を明確にすれば見えてくる

まとめ 生命保険ナビ

本記事では積立保険の特徴やメリット・デメリット、自分に合う保険を選ぶためのポイントについて解説した。

積立保険には将来への貯蓄を行いながら、万が一の時に保障として利用できるメリットがある。

一方で、保険料が高く、早期に解約してしまうと損をしやすいというデメリットもあるため、自分が加入するべきかどうかの判断を一人で行うには難しいこともあるだろう。

そんな時は保険のプロに相談することも検討しよう。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、的確に必要な保険を選択することができる。

ただ、保険のプロは数多く存在し、自分にとって最適な担当なのかを見極めることもまた難しい。

マッチングサイト「生命保険ナビ」を使うことで、自身の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができる。

無料で利用できるので、是非活用してほしい。

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執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。お客様と保険のプロを結ぶマッチングサイト「生命保険ナビ」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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