- 終身保険の特徴を知りたい
- 終身保険のメリットを具体的に理解したい
- 自分に適した終身保険の選び方を知りたい
終身保険は生命保険の一種であり、保険の加入を考えていれば一度は聞いたことがある言葉なのではないか。
では、終身保険にはどんな特徴があり、どのように利用するべき保険なのか、みなさんは知っているだろうか。
本記事では終身保険の概要と加入するメリット、そして自分に必要な終身保険の選び方までを解説する。
終身保険への加入を検討している方は、ぜひ参考にしてほしい。
終身保険の概要
死亡保障が必要で保険を検討している方は、終身保険の特徴について理解しておく必要がある。
終身保険の仕組みや特徴を理解し、定期保険や養老保険との違いがわかれば、保険を選びやすくなる。
ここでは終身保険の概要について解説するので、参考にしていただきたい。
終身保険の基本的な仕組みとは
終身保険は、保険を解約しない限り、保障が一生涯続く死亡保険である。
被保険者が死亡したときに遺族に支払われる死亡保障と被保険者が所定の高度障害状態になった場合に支払われる高度障害保障が付帯されている。
終身保険の保険料は変化せず、保険加入期間が長いほど、解約時に受け取れる解約返戻金の額が増える。
一般的に保険料払込満了期間を過ぎると、保険料総額よりも解約返戻金の額は大きくなり、解約することで保険料以上の資金を受け取ることができる。
そのため、子育て期の死亡保障を得つつ、退職後の生活資金準備に役立てることができる。zf
定期保険や養老保険との違い
万一に備えた保険には、定期保険や養老保険もある。
終身保険との違いを確認し、保険選びの参考にしていただきたい。
定期保険は、一定期間のみ保障される死亡保険である。終身保険とは異なり、貯蓄性はないが、保険料は割安である。
10年や20年など死亡保障が必要な期間のみ加入でき、大きな保障を少ない保険料で得られる。
また定期保険の一種に収入保障保険がある。
定期保険は1000万円ならいつでも1000万円の保障を受けられるが、収入保障保険は保険金総額は年々減少する。
そのため、収入保障保険はさらに割安で加入できる死亡保険である。
養老保険は、貯蓄性のある定期保険で、一定期間のみ保障される死亡保険であるが、満期を迎えると満期保険金を受け取れる。
また中途解約すると、解約返戻金を受け取れる。
解約返戻金がある点では終身保険と同じである。
| 解約返戻金 | 満期保険金 | 保険期間 | |
|---|---|---|---|
| 終身保険 | あり | なし | 終身 |
| 定期保険 | なし | なし | 有期 |
| 養老保険 | あり | あり | 有期 |
終身保険に加入する目的
終身保険に加入する目的は、第一に被保険者が死亡した場合の家族への保障である。
特に子どもがいる時期に、保障があったほうが安心である。
次に、終身保険の貯蓄性を生かして、死亡保障が不要になったときに解約することで、退職後の生活資金や葬儀代に充てることができる。
解約返戻金の使い道は制限されないため、保険金受取人を子にして、相続税の納税対策に使うことも可能だ。
詳しくは次章で解説する。
終身保険のメリットとは
終身保険の目的について解説したが、加入する目的はメリットを有効活用するためのものである。
ここでは終身保険のメリットとして、前述の目的を踏まえつつ深堀していく。
家族への保険金を確保できる
子育て世帯が終身保険に加入する場合、子の誕生から独立までの間を保険期間とする。
仮に23年間、毎月20万円の保障が必要だとすると、必要保障額は「20万円×12ヶ月×23年＝5520万円」となる。
5500万円分を終身保険のみでカバーすると、毎月の保険料は10万円以上となるため、現実的ではない。
5500万円のうち、子が独立してからも必要な「退職後の生活資金」や「葬儀代」に充当できる分については終身保険を利用するのが一般的である。
終身保険の細かい使い方まで解説したが、家族の生活資金を確保できる点は終身保険のメリットである。
掛捨タイプの収入保障保険などを併用し、家族に合った保険の組み合わせを考えていただきたい。
相続発生時の税金対策になる
相続で相続税が発生すると、配偶者や子が納税しなければならない。
たとえば相続財産が不動産のみの場合、納税のための資金が不足することがある。
相続税の納付は原則、現金でなければならず、不動産を売却して現金化する方法を選べない場合、納税できない。
そのため、終身保険に加入し、被保険者（被相続人）が亡くなった場合に保険金を受け取ることができれば、納税資金にできる。
また相続財産に不動産が含まれており、第一子が相続する場合、第二子に十分な相続財産を渡せないことがある。
この場合、第一子を保険金受取人とする終身保険に加入し、受け取った保険金を代償金として第二子に譲れば（一定の条件を満たせば第二子に贈与税が生じることなく）、相続の公平性を保つことができる。
契約者貸付制度を利用できる
終身保険のような解約返戻金がある保険の場合、契約者貸付制度を利用できる場合がある。
契約者貸付制度を加入目的とすることはないが、保険料を長期に払い続けるため、収支の悪化で保険料が負担になることもあるだろう。
このような場合、解約返戻金の一部を借りることができる。あくまでも「貸付」であるため、利息がかかる点に注意が必要である。
また返済できない場合には、契約を継続できなくなることもある。
自分に必要な終身保険の選び方とは
自分に必要な終身保険を選ばなければ、途中で加入目的を見失い、無駄になるかもしれない。
長期で加入し続ける終身保険の場合、特に保険への理解が必要不可欠である。
ここでは、選び方に焦点をあて、どのようにすれば自分に合った終身保険を選べるかについて解説する。
複数の終身保険を比較する
終身保険は、貯蓄性のある保険であることから、掛捨タイプと比べると、保険料は割高となる。
また保険金額は同じでも、保険会社によって保険料は異なるため、できるだけ保険料の安い商品を選びたい。
終身保険に限らず、保険の良し悪しは加入時期によって異なる。
新しい保険が販売されたり、商品改定が行われたりするためだ。
割安な終身保険を選ぶためにも、複数の終身保険を比較・検討することをお勧めする。
終身保険を比較する際には、できる限り条件を同一にする。「保険金額」「保険料払込期間」「払込方法（回数）」「払込方法（経路）」などを同一にして比較すれば、保険料が割安かどうか見えてくるだろう。
この際、解約返戻金の額（返戻率）にも注目しておきたい。
ただし、保険会社によってサービスが付帯されていたり、保険料無料で付帯できる特約があったりと完全に同一条件にすることが難しい場合もある。
最終的には総合的に判断し、自分に合った商品を選ぶとよいだろう。
利用目的をはっきりさせる
終身保険に加入する際には、利用目的をはっきりさせる必要がある。
周りに合わせて加入したり、勧められるがままに加入したりすると、終身保険の必要性を感じられないだろう。
長期にわたり保険料を支払うため、利用目的を明確にして、解約することなく継続させたい。
利用目的を明確にするためには、自分自身で商品性について調べ、納得する必要がある。
特に、メリットだけでなくデメリットを調べ、メリットを上手に活用できるか、デメリット対策は可能かなどを検討する。
終身保険なら、保険金や解約返戻金の使い道を明確にすることがメリットの活用方法である。
保険料を長く払い続けられるか資金計画をたてることはデメリットへの対策となる。
メリットを最大限に活かし、デメリットへの不安が解消できれば、保険加入の目的が明確になり、納得して加入できる。
保険料と保障内容のバランスを確認する
終身保険を検討する場合、保険料と保障内容のバランスが大切である。
一般的に、保険料が高くなるほど、保障内容は充実する。
しかし、支払える保険料には限度があるため、無理のない範囲で、最適の保障を探さなければならない。
子育て世帯の場合、死亡保障が必要となるが、必要保障額全額を保険でカバーするかどうかは家族の状況で判断する。
また必要保障額のうち、終身保険でカバーする金額も検討しなければならない。
この点は、保険の商品性ではなく、家計の状況や資金計画に影響するため、保険加入を機に、ライフプランを立てておくとよいだろう。
まとめ
本記事では終身保険の概要と利用するメリット、自分に必要な終身保険の選び方を解説した。
終身保険は、家族へ確実に保険金を残せるなど強力なメリットが多く、人気の高い保険である。
しかし、終身保険には低解約返戻金型や外貨建て型など様々な種類があり、利用する目的によって選ぶべき保険は異なってくる。
そのため、実際に保険を選ぶ際には保険のプロに相談することも積極的に検討してほしい。
一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、的確に必要な保険を選択することができる。
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