終身保険はどんな保険？基本的な特徴や保険選びのポイントをおさえよう

終身保険とは、一生涯にわたる保障を備えることができるタイプの保険のことである。

ただ、一口に終身保険と言ってもいくつか種類があるため、自分に合ったものを見つけるためにはそれぞれの特徴を理解することが大切だ。

そこで本記事では、終身保険の基本的な特徴から種類ごとの保障内容を踏まえ、自分に最適な終身保険を選ぶためのポイントについて解説を行う。

終身保険への加入を検討しているという方には、ぜひ参考にしてほしい。

終身保険の特徴

生命保険はさまざまな商品や種類があるが、終身保険、定期保険、養老保険の大きく3つに分けられる。

しかし今いち違いや特徴が分からないという方が大半ではないだろうか。

そこでここからは下記について解説していく。

まずは終身保険の概要や他の保険との違いを知り、終身保険にはどのようなメリットがあるのかを理解しよう。

「自分が入るべき保険は終身保険でいいのだろうか？」「終身保険とはどのような特徴があるのだろうか？」とお悩みの方に、ぜひ参考にしてほしい。

終身保険の概要

終身保険の大きな特徴は、保障が一生涯続くことと、解約したときに解約返戻金が受け取れることだ。

保障と貯蓄性を兼ね備えているのが終身保険である。

この2点については、すでに知っている人も多いのではないだろうか。

下記では、さらに終身保険を理解するために払込期間や年代ごとの保険料の目安、活用方法について解説していく。

最後まで読むことで、終身保険を深く知ることができるだろう。

終身保険の払込期間

保険料の払込期間は加入時に選択が可能だ。払込期間を年齢や年数で設定する方法を「有期払い」と言い、期間を決めずに生きている限り払い続ける方法を「終身払い」と言う。

有期払いの方が月々の保険料は高くなるが、支払い自体は早く済み、終身払いは月々の保険料は安くなるが、支払いがずっと続くのが特徴だ。

終身保険の保険料

「終身保険は高い」というイメージがある方もいるだろう。

終身保険は一生涯の保障があり、その上貯蓄性もあるため保険料は高くなる傾向にある。

では、実際に保険料はどのくらいになるのだろうか。

ここからは男女、年代ごとにオリックス生命の終身保険RISEを例に保険料の目安を紹介していく。

なお、保険金額200万円、払込期間は65歳までと終身払いの2つの設定で紹介するため、ぜひ参考にしてほしい。

男性	払込期間65歳	終身払い	女性	払込期間65歳	終身払い
20歳	2,622円	2,020円	20歳	2,474円	1,792円
30歳	3,540円	2,508円	30歳	3,348円	2,196円
40歳	5,252円	3,252円	40歳	4,954円	2,782円
50歳	9,264円	4,502円	50歳	8,732円	3,726円
60歳	ー	6,446円	60歳	ー	5,108円

このように、年齢が上がるにつれて保険料が上がるのはもちろんのこと、払込期間の設定によって同じ年齢でも保険料が大きく異なることがわかる。

また、一時払いや月払いなど、保険料の払込方法によっても負担額は変動する。

ただし、男女とも20歳、30歳の保険料の差額は約600〜1,000円程度となっているため、やはり若いうちに終身保険に加入するメリットは大きいといえるだろう。

終身保険の活用方法

終身保険の活用方法は大きく分けると2つある。1つ目は、自分が死亡したときの葬儀代や生活費の補填として家族に残す方法。

2つ目は、解約返戻金を受け取り教育費や老後資金などに活用する方法だ。

終身保険の性質を利用すれば、どちらの活用方法も可能である。

定期保険との比較

冒頭で解説したとおり、生命保険には終身保険の他に定期保険と養老保険がある。

終身保険とは特徴が大きく異なるものだ。

終身保険を検討する前に2つの保険についても理解しよう。

定期保険

定期保険の大きな特徴といえば、下記のとおりだ。

定期保険は加入時に10年間、15年間と保障期間を決め、その期間中に起こった事由に対して保障が受けられるものだ。

「子どもが成人するまでの間だけ大きな保障がほしい」という方や「退職するまでの死亡保障を確保したい」という方にとっては、一定期間だけ大きな保障を割安な保険料で確保できるのでおすすめである。

ただし、期間中は保険料を抑えることができるが、更新後は保険料が高くなるのが一般的だ。

更新後の保険料が負担になる場合は、保障金額を下げたり特約を外したりする必要があるだろう。

また、貯蓄性はないため解約しても受け取る解約返戻金がないことは理解しておくべきだ。

終身保険を利用するメリット・デメリット

終身保険について少し概要がわかっていただけたのではないだろうか。

上述した特徴を踏まえると、終身保険のメリットとデメリットは以下のように分けられる。

詳しく解説するのでぜひ両方を理解し、今後の保険選びの参考にしてほしい。

メリット1:一生涯保障が続く

終身保険とは、保障が一生涯にわたって続く保険である。

満期や更新がないため、解約さえしなければ生きている限り保障を確保し、家族に残すことが可能だ。

家族に保険金を残したいと考えている人にとっては、いつ何が起きても、確実に家族が受け取れるという安心感があるだろう。

メリット2:解約返戻金を受け取れる

終身保険は貯蓄性のある商品だ。そのため、解約すると解約返戻金を受け取ることができる。

解約するタイミングや商品によって異なるが、契約してからの期間が長いほど、支払い総額より解約返戻金が多くなるのが特徴だ。

反対に、契約して年数が浅い場合は支払い総額の方が多くなり、元本割れのリスクが高いため注意しよう。

メリット3:保険料が上がらない

終身保険は保険料が変わらないのがメリットだ。

たとえば定期保険の場合、年齢を重ねると健康リスクが上がるため、更新時に保険料が上がる。

場合によっては保障金額を下げたり解約したりする方もいるだろう。

一方終身保険は、年齢も健康状態も問わず加入時の保険料のまま保障が一生涯続く。

終身保険の大きなメリットと言えるだろう。

メリット4:生命保険料控除が活用できる

保険会社に支払う保険料の金額によって、生命保険料控除が活用でき、所得金額から差し引くことが可能だ。

終身保険は一般生命保険料控除に分類されるので、所得税と住民税を安くすることができる。

メリット5:相続税の非課税枠がある

保険金の受取人を相続人に指定した場合、相続税の非課税枠を活用できるのも、終身保険のメリットだ。

非課税枠は「500万円 × 法定相続人の数」で計算される。

たとえば法定相続人が配偶者と子ども2名の合計3名の場合「500万円 × 3名」で計算され、1,500万円までの保険金であれば相続税が課税されない。

また、亡くなったときの保険金であることが相続対策をするうえで重要なため、終身保険がもっとも適していると言えるだろう。

ただ残すだけでなく、相続対策として活用できるのも終身保険のメリットだ。

「なるべく課税されずに家族に相続したい」という方にとって、受け取り人が指定できるうえに課税されない相続の方法として、終身保険は有効だ。

メリット6:計画的に資金準備ができる

終身保険の性質上、子どもの教育資金や老後資金の準備としても多く活用されている。

終身保険は強制的に保険料が引き落とされるため、確実に資金作りを行えるのもメリットだ。

メリット7:契約者貸付制度が利用できる

契約者貸付制度とは、解約返戻金の範囲のなかで保険会社からお金を借りられる制度のことだ。

この先まとまった資金が必要になることもあるだろう。

そのようなときに契約者貸付制度を利用すれば、解約して解約返戻金を受け取らなくても、保障を確保しながらまとまった資金を用意することが可能だ。

デメリット1:保険の切り替えや見直しが困難

終身保険は、加入時から一生涯同じ保険料で保障をもつことが可能だ。

しかし言い換えると、途中で新しい保険に切り替えたり、保障内容を見直したりするのが困難という特徴もある。

更新がないため、見直しをする機会がないのも要因の1つである。結婚や出産、マイホームの購入など、ライフスタイルが大きく変化しても加入時のままの保障を持ち続けなければいけない、ということだ。

「最新の保障に常に加入したい」「そのときのライフプランに合った保障を確保したい」という方にとってはネックになるだろう。

簡単に切り替えや見直しができないため、加入時にはよく検討することをおすすめする。

デメリット2:保険料が割高

終身保険は一生涯にわたって保障が続くことや貯蓄性があることなどから、定期保険に比べると保険料は割高だ。

家計に余裕がない方にとっては大きな負担となるだろう。

では、金銭的な余裕がない場合は終身保険に入れないのだろうか。

そこでおすすめなのが、保険金額や払込期間を調整することだ。

保険金額を低く設定し、なおかつ払込期間を延ばすことによって月々の保険料を抑えることが可能だ。

高額な保険料のかかる終身保険に無理に加入するのではなく、自分の支払える保険料の範囲で加入することをおすすめする。

デメリット3:早期解約は元本割れのリスクがある

終身保険には解約返戻金があり、返戻率や加入時の条件、加入してからの年数によっては、払い込んだ保険料よりも多くの解約返戻金を受け取ることができる。

しかし、加入してから早期に解約した場合は解約返戻金の方が少ない、または解約返戻金がまったくないということもありえるため注意が必要だ。

終身保険に加入する際は、必ず長期的に支払うことを想定して保険料を設定し、早期解約だけは阻止しよう。

終身保険を解約する際の注意点については以下の記事でもまとめている。あわせて参考にしていただきたい。

終身保険を種類ごとに紹介

終身保険の種類について解説していく。一生涯の死亡保障の備えと貯蓄性。

基本的な特徴はどの終身保険も変わらないが、終身保険は種類によって保険料や運用の仕方、解約返戻金などが異なる。

どの終身保険に魅力を感じるか、ぜひ確認してほしい。

定額終身保険

定額終身保険とは、もっともオーソドックスな終身保険である。

加入時の予定利率によって運用されるタイプのため、資産運用の見通しがたてやすいのが特徴だ。

加入時に予定利率が固定されることによって、解約返戻金の金額があらかじめ分かる一方で、インフレに対応しにくいといった一面もある。

変額終身保険

変額終身保険とは、投資信託や株式、債券などで運用する終身保険だ。

リスクがある一方で、一般の運用方法よりも多くの満期金や解約返戻金を受け取れる可能性がある。

ただし、多く受け取った金額については一時所得とされ、所得税や住民税がかかる点に注意しよう。

死亡保険金として受け取る場合は保険金額が保障されているため、支払った保険料以上の保険金は確保できる。

しかし、満期金や解約返戻金については保障がないため、支払った保険料を下回る可能性があることを理解しよう。

外貨建て終身保険

外貨建て終身保険とは、保険料の支払いや保険金の受け取りを日本円ではなく、ドルやユーロの外貨で行う保険だ。

低金利が続いている日本よりも高金利の外貨で運用し、満期金や解約返戻金を多く受け取ろうというものである。

ただし、保障されているわけではないので、金利の変動状況や解約するタイミングによっては支払った保険料よりも下回る可能性があることを理解しなければならない。

また、外貨建て終身保険は外貨と日本円を両替するときに手数料が発生するのも特徴だ。

多くの差額を受け取れるチャンスがある反面、リスクがある終身保険である。

低解約返戻金型終身保険

終身保険の特徴といえば、保険料が割高なことと解約返戻金があることが挙げられる。

低解約返戻金型終身保険とは、通常の終身保険より解約返戻金を抑えることで、割安な保険料で一生涯の保障を確保できる保険のことだ。

払込期間中の解約返戻金は高くても通常の70%ほどである。

「一生涯の保障がほしいけど、終身保険は保険料が高くて躊躇してしまう」という方におすすめである。

解約返戻金を抑えながら運用し、払込が終了した後は、支払った保険料より多くの解約返戻金が受け取れるのが魅力だ。

積立利率変動型終身保険

積立利率変動型終身保険とは、市場金利に応じて積立利率が定期的に見直され、保険金や解約返戻金が増減する終身保険だ。

積立利率には最低保証が設けられており、インフレやデフレに対しての景気動向に強いのが特徴である。

自分に最適な終身保険へ入るポイント

ここまで読んだ方は、終身保険について理解が深まったのではないだろうか。

終身保険と言ってもさまざまな種類があり、メリットとデメリットも存在する。

そこでここからは、自分に最適な終身保険を選ぶポイントについて解説していく。

加入目的を明確にする

まず、何のために終身保険に加入するのかを明確にすることが重要だ。

終身保険に加入する目的として多いのは、下記のとおりである。

詳しく解説するので参考にしてほしい。

自分の葬儀代

公益財団法人生命保険文化センターによると、葬儀にかかる費用の平均は約111万円になっている。

残された家族にとって精神的な負担と同時にかかるのが、金銭的な負担だ。

そのため「自分の葬儀代として家族に残したい」と思う方は多いだろう。

終身保険の仕組みは、葬儀代を残したい方にまさに向いている。契約が一生涯続くため、解約しない限り確実に家族が受け取れるからだ。

保険金の金額は、葬儀費用の平均111万円の他に、身辺整理代や入院していた場合の入院費用などを合わせて200万円は確保しておきたいところだ。

• 参考：公益財団法人生命保険文化センター　「葬儀にかかる費用はどれくらい？」2022年

子どもの教育費

子どもの教育費を準備する手段として、終身保険を活用する人も多い。

子どもの教育費としてもっとも大きな資金が必要になるのは、一般的に大学だ。

子どもが18歳になったタイミングで解約をすれば、解約返戻金を大学費用に充てることができるだろう。

文部科学省によると、公立の大学4年間にかかる費用は2,697,200円、私立の大学は5,267,200円となっている。

そのため、300〜500万円の解約返戻金を受け取れる設定にすれば、教育費の準備として問題ないだろう。

自分の老後資金

「老後2,000万円問題」という言葉を一度は耳にしたことがあるだろう。

現在の働く世代は、将来年金額が引き下げられる可能性を考慮し、自分で老後資金を準備すべきだと近年話題になっている。

そのため、老後資金を「終身保険で準備したい」という人もいるだろう。

2,000万円の終身保険に加入するのは現実的でないため、老後にどのくらいプラスの生活費が必要になるかを把握しよう。

たとえば65歳から10年間、毎月の生活費として5万円備えたい場合は、600万円の解約返戻金を受け取れる設定にする必要がある。

受け取る年金額や退職金なども考慮して決めるといいだろう。

支払える金額の範囲で払込期間や特約を決める

保険に加入するときは、無理なく支払える金額に設定することが重要だ。

どんなに保障が手厚く条件の良い保険に加入しても、すぐに解約してしまっては意味がないばかりか、損をするからだ。

自分がずっと支払える金額の範囲で、払込期間と付加する特約を決めるべきである。

払込期間

終身保険の払込期間には、加入後の10年、15年という期間のものや、60歳〜70歳に設定するもの、または生きている限り支払い続ける終身払いがある。

払込期間が短いほど、一度に納める保険料は高くなるが、解約返戻金の返戻率も高くなるのが特徴だ。

反対に終身払いは月々の保険料を抑えられるメリットはあるが、返戻率は低くなる。

また、生きている限り支払う必要があるため、長生きするほど支払う保険料が増えていくことになることを理解しよう。

加入する目的が子どもの教育費や老後資金などの貯蓄の場合は、払込期間をなるべく短く設定するといいだろう。

葬儀代として活用したい場合は、終身払いという選択肢もありだ。

しかし、老後の負担を減らすために働いているうちに払込を終わらせることをおすすめする。

同じ保障内容でも払込期間をいつまでにするかによって、保険料も変わってくるため慎重に判断すべきである。

特約

特約とは、主契約に付加するオプションのような存在である。

死亡保障を主契約にし、その他の特約は自由に組み合わせることが可能だ。

特約を付加することで保障を手厚くできるが、当然その分保険料は高くなるため自分に必要な保障と保障金額を見極めることが重要である。

特約の種類は商品により多数あるが、下記の特約が主に挙げられる。

がん特約	がんと診断されたときや入院、手術、抗がん剤治療や放射線治療を受けたときに給付金が支給される。
三大疾病特約	三大疾病（がん・急性心筋梗塞・脳卒中）により所定の状態になったときに給付金が支給される。
定期保険特約	一定期間の死亡保障の上乗せ。子どもが成人するまでの間や退職するまでの間などの一定期間大きな死亡保障を確保できる。
女性疾病特約	女性特有の疾病による入院や手術をしたときに給付金が支給される。
入院特約	病気やケガで入院や手術をしたときに給付金が支給される。
通院特約	病気治療のために通院したときに給付金が支給される。

このように、さまざまな特約の中から自分が支払える金額の範囲内で必要な特約を選ぶといいだろう。

なお、低額からでも終身保険を有効活用する方法が知りたいという方は、以下の記事も参考にしてほしい。

複数の保険会社を比較する

現在はさまざまな保険や特約があり、すべてを比較することは難しいだろう。

しかし、保険に加入するときは必ず複数の保険会社を比較することをおすすめする。

営業マンに勧められるがまま入ってしまったり、よく理解しないまま入ってしまったりすることがないよう注意すべきだ。

保険は万が一のときに自分や家族の生活を守ってくれる大事なものだからだ。

貯蓄性に優れた商品、手厚い保障が魅力の商品、保険料の負担が少ない商品など、それぞれに特徴があり、メリットデメリットも異なる。

自分の加入目的を明確にし、どの保険が最適なのか複数の保険会社を比較しよう。

まとめ

本記事では、終身保険の基本的な特徴から種類ごとの保障内容を踏まえ、自分に最適な終身保険を選ぶためのポイントについて解説を行った。

終身保険は保障が生涯にわたって続く保険であり、定期保険や養老保険とは異なる性質をもっている。

終身保険は確実に保険金を受け取れることが強みであり、死亡時の葬儀費用や生活費を保障するものや、保険料を積み立てて資産運用に使えるものなどさまざまな活用方法がある。

自分に合う終身保険を選ぶためには、まず加入目的を明確にすることだ。

その上で、支払える保険料の範囲内で払込期間や特約を決めていくことが抑えるべきポイントである。

また、加入時には必ず複数の保険会社を比較検討するといいだろう。

終身保険の種類について、具体的な商品を取り上げながら紹介したが、あくまで一例であり、大切なことはそれぞれの状況に合わせて保険の必要性や最適なプランを判断することだ。

そのため、これらの判断に少しでも疑問や不安があれば、保険のプロに相談することをおすすめする。

専門的なアドバイスを受けることで自分に必要な保険を見つけることができるだろう。

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