がん保険の一時金は300万円で足りるのか？自分に適した金額に設定する方法を解説

がん保険では、がんと診断された際に「診断給付金」と呼ばれる一時金を受け取ることができる。

ただ、保険会社ごとのプランによってその金額設定は様々で、「いくらあれば足りるのか」と悩む方も多いだろう。

そこで本記事では、複数のがん保険で採用されている300万円の一時金を一例に、一時金の適正額について検証していく。

具体的な保険商品も取り上げ、金額設定や受け取り条件などを比較するので、ぜひ最後まで読んで参考にしてほしい。

 一時金は300万円あれば足りるの？

まず、がん保険の全体的な特徴を確認しよう。

また、がんになった場合にどの程度の費用が必要となるのか、また一時金として300万円を設定した場合に十分間に合うのかどうかを解説する。

 がん保険の特徴

医療の進歩により、がんは治る病気と呼ばれるようになってきており、入院は短期化し、通院治療が一般的になってきている。

とはいえ、日本人の四分の一はがんが原因で亡くなっており、再発・転移の可能性もあることから、がん治療にかかる費用は備えておく必要がある。

そんながんにかかった際の費用を負担するための保険が、がん保険である。

がんで入院や手術、抗がん剤治療を受けた時などに、かかったお金をカバーすることができる。

現在のがん保険の保障の中心は、診断給付金(一時金)、入院給付金、手術給付金、治療給付金に大きく分けることができる。

入院が短期化している現在のがん治療において、手術・退院後の通院治療に、長い日数がかかり多くのお金も必要となってくる。

そのため、がんと診断された時に、まとまった診断給付金のあるタイプが主流となっている。

保険商品によっても異なるが、一般的には100万円を設定することが多いが、最大500万円までの一時金が支給されるがん保険もある。

保険料は高めになるが、一括でまとまったお金が給付されるため、治療費用としてだけでなく、さまざまな用途に使うことができるのがメリットといえるだろう。

• 参考：厚生労働省「令和４年（2022）人口動態統計（確定数）の概況」
• (死因別死亡割合 悪性新生物：24.8%、心疾患：14.8%、脳血管疾患：6.9%)

 がんになった際にかかる費用

手術・入院にかかる医療費には、以下のようなものがある。

治療の内容や入院日数、手術方法などによっても費用は変わってくるが、入院したうえでがん手術を受けるときに、本人が自己負担する額は、以下が目安となるだろう。

がん種（手術名）	平均入院日数		治療費 （3割負担）
	術前	術後
肺がん（胸腔鏡下肺葉切除術）	1	6	約600,000円
胃がん（腹腔鏡下幽門側胃切除術）	1	9	約500,000円
大腸がん（腹腔鏡下S状結腸切除術）	1	12	約400,000円
乳がん（乳房部分切除術およびセンチネルリンパ節生検）	1	2	約270,000円
子宮がん（広汎子宮全摘術）	1	8	約400,000円

これらの本人負担分の費用には、公的医療保険制度が適用されており、自己負担分は原則3割となる。

これは年齢で変わり、70歳以降は二割(所得によって三割)、75歳以上の後期高齢者になると1割負担(一定以上の収入があれば二割、現役並み所得者は三割)となっている。

また、上記のような多額の医療費を支払った場合は、高額療養費制度が使える。

これは、入院や手術などで高額な治療費を払ったとき、一定額を超えた金額をあとから払い戻してくれるという制度である。

自己負担額は所得や年齢によって変わるが、平均的な年収であれば、高額療養費制度を正しく使えば、自己負担額は9万円程度で済むようになっている。

ただし、公的医療保険でカバーされない、以下のような費用もあるので注意が必要だ。

なお、がん手術のために入院し退院するまでは短くて数日、長くて二週間程度だが、がん治療はここで終わるわけではない。

退院後は、通院治療が半年から一年以上、投薬や放射線療法による治療が続くこととなる。

この間も、費用は継続的にかかるため、診断一時金や治療給付金が支給されるタイプの保険だと、経済的な負担は軽減されるだろう。

また、がんになることで、今までどおり仕事を続けられなくなるかもしれない。

治療のために、定期的に休暇を取得したり、病気になる前と同じ程度の仕事量をこなせなくなり収入がダウンすることもあるだろう。

減った収入を一時金でカバーすることも考える必要がある。

 一時金は300万円あれば足りる？

前述のがんになった際にかかる費用は、あくまで公的医療保険を適用した場合の自己負担だったが、公的医療の適用範囲外の先進医療や自由診療を受けるとなると、全額自己負担となる。

治療方法にもよるが、非常に高額となる可能性もあるため、そこも含めて、一時金でカバーできると良いだろう。

また、収入が減少する部分については、会社員であれば、加入している健康保険から傷病手当金が支給される。

これは、標準報酬日額相当額の三分の二の金額が、通算で一年六か月を限度に支給されるというものだ。

不足分の残り三分の一相当の金額は、がん保険や就業不能保険などで対応できないか、検討しておこう。

症状が重かったり、再発・転移などで長期の治療が必要だったりすると、治療費がかさむだろうし、収入減少分を補てんしなければならず、多額の費用が必要になる。

治療や収入補てんにどの程度の金額がかかるか、人によって異なるだろうが、一時金を300万円と設定していた場合は、多くの場合において足りるのではないだろうか。

もちろん、先進医療や自由診療を選択する場合は、数百万円以上かかることもあるため、一概には言えないが。

なお、ライフネット生命の統計によると、加入者の87%が、がん診断一時金を100万円に設定しているとのことだ。

• 参考：ライフネット生命「一時金はいくらあれば安心？」

 一時金はいくらにするべき？適正額を解説

あらためて、一時金が支払われる条件を解説しよう。

その上で、自分に適した一時金の設定方法について説明する。

 がん診断一時金とは

がん診断一時金とは、前述の通り、がんと診断された際に、一括でまとまった金額が支払われる保険金のことだ。

がんになった時の、突発的な出費に備える保障として設けられている。

主な特徴は次の通りだ。

受取条件は、保険会社や商品によって異なるが、原則「所定の悪性新生物(または上皮内新生物)と確定診断されたとき」に支払われる。

適正な一時金の設定額は、治療費のほか、入院による収入減や生活費の補てんなどを考慮して、個人の状況に合わせて決める必要がある。

突発的な出費に備える点でメリットが大きい反面、支払条件や限度額をしっかり確認しておく必要があるし、治療が長引くとお金を使い切ってしまう可能性もある。

 一時金の支払条件

条件は、保険会社や商品によって異なるが、東京海上日動あんしん生命の「あんしんがん治療保険」の場合、がんと診断確定したときに、一時金が支給される。

また、二年経過していれば、二回目以降に再発・転移したときにも支給対象となる。

また、がんが悪性新生物ではなく、上皮内新生物だった場合には、保険期間を通じて一回のみとのことだ。

このように、回数や上皮内新生物の扱いは、会社によって異なるので、興味ある会社のがん保険があれば、詳しく確認してほしい。

 一時金の適正額はどう決める？

必要な一時金の金額は、個人や家族の生活環境や経済状況、健康状態によって異なる。

次のポイントに注意し、保障と保険料のバランスをみることが大切だろう。

上記を合計したうえで、一定の余裕をもたせて一時金の目安としよう。

自身の生活状況に応じて適正な一時金額を設定するが、この額が大きすぎても保険料が高くつくので、注意が必要となる。

 一時金が受け取れるがん保険を比較しよう！

SOMPOひまわり生命、ライフネット生命、東京海上日動あんしん生命のがん保険3点を取り上げ、一時金の金額設定や受け取り条件、特徴などを確認しよう。

 SOMPOひまわり生命「健康をサポートするがん保険 勇気のお守り」

がん保険は一般に、契約を結んでから90日間は保障されず、90日後から保障が開始となる。

これを待ち期間と呼び、この期間も通常は保険料がかかるが、この期間の保険料を無料としているのが、SOMPOひまわり生命の「勇気のお守り」だ。

「がん治療給付型」「がん診断給付型」の二種類から選択可能となっているが、一時金が支給されるのは、がん診断給付型のほうである。

給付金額は200万円に設定されており、上皮内新生物のがんも同じ保障の対象となる。

初めてがんと診断確定されたときだけでなく、治療が続く場合には毎年給付金が支払われる。

がんには再発・転移のリスクがあるが、万が一がんが再発・転移してしまった場合も保障される。

また、SOMPOひまわり生命では、たばこを過去一年間以上吸っていない方や、現在たばこを吸っていても契約後一年以上禁煙に成功すると、割安な保険料となるというのも特徴である。

• 参考：SOMPOひまわり生命 「勇気のお守り」

 ライフネット生命「がん保険ダブルエール」

ライフネット生命は、ネット専業の生命保険会社であり、その分保険料も割安に設定されている。

ライフネット生命のダブルエールのシンプルタイプは、一時金のみのプランで、100万円〜300万円の範囲で設定できる。

上皮内新生物の場合は、一時金の50％が受け取れる。

ダブルエール・ベーシックタイプは、一時金に加え、がん先進医療給付金と治療サポート給付金がプラスされる。

治療サポート給付金によって、がんの治療を受けた月ごとに10万円が支給され、回数は無制限となっている。

ダブルエール・プレミアムタイプは、ベーシックタイプの保障に加え、がん収入サポート給付金が年に一回受け取れ、がんの後の生活費もカバーされる。

ライフネット生命のダブルエールの場合、保険期間を通して一回のみの支払いとなるが、がんと診断された場合は、それ以降の保険料の払込は免除される。

• 参考：ライフネット生命「がん保険ダブルエール」

 東京海上日動あんしん生命「あんしんがん治療保険」

東京海上日動あんしん生命では、がん診断特約を付加することで、診断確定されたときに給付金が支払われる。

給付金額は10-300万円で設定することができる。

初めてがんと診断確定したときだけでなく、二年経過していれば、二回目以降に再発・転移したときにも、一時金を受領することが可能となっている。

また、がんが悪性新生物ではなく、上皮内新生物だった場合には、保険期間を通じて一回のみの支給となる。

治療保険という名前の通り、「手術・放射線治療給付金」や「抗がん剤治療・緩和療養給付金」など、治療・療養の保障が充実してる保険である。

いずれも月額10万円の支給を受けることができる。

• 参考：東京海上日動あんしん生命「あんしんがん治療保険」

 まとめ

本記事では、がん保険の一時金の適正額について検証した。

がん保険では、がんと診断された際に「診断給付金」と呼ばれる一時金が支給される。

各保険会社の商品ごとに金額設定はさまざまだが、その必要額については、自分自身の生活環境や経済状況、健康状態を考慮して判断する必要がある。

何より重要なことは、必要な保障内容と保険料のバランスを見極めることだ。

そのため、どの保険に入るべきかの判断に少しでも疑問や不安があれば、保険のプロに相談することも積極的に検討してほしい。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、あなたに合った保険を見つけることができるはずだ。

また、保険のプロは数多く存在し、その中から自分にとって最適な担当を見つけるのは難しいだろう。

そんな時はマッチングサイト「生命保険ナビ」を使えば、自身の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができる。

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